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生活習慣病保険はいらない?生活習慣病保険の選び方といらない人の特徴を解説

生活習慣病保険はいらない?生活習慣病保険の選び方といらない人の特徴を解説

生活習慣病保険はいらない?
生活習慣病保険はいらない人の特徴は?

生活習慣病保険は加入する必要があるのかわからず、悩んでいる人は少なくありません。

本記事では、生活習慣病保険がいらない人の特徴や生活習慣病保険の選び方について解説

生活習慣病保険への加入を
悩んでいる人は必見です

この記事の監修者

  • 有岡 直希

    ファイナンシャルプランナー

    大学卒業後、Webマーケターを経て外資系生命保険会社に転職。 個人対象のライフプラン・コンサルティングに携わり、顧客のニーズと社会保障制度を加味した論理的な提案に定評あり。 各生命保険商品を徹底的に分析し、価値ある保険商品の選別と保険の効果を高める活用法を提案します。
    <保有資格>
    AFP、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
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グッドカミング編集部
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生活習慣病保険とは?

生活習慣病とは

生活習慣病とは
食事や運動、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣が深く関与し、それらが発症の要因となる疾患の総称。引用:厚生労働省

生活習慣病は、以前は加齢に伴い発症・進行すると考えられ成人病と呼ばれていました

主な生活習慣病
糖尿病、がん、高血圧性疾患、心疾患、脳血管疾患、肝疾患、腎疾患

上記の主な生活習慣病は7大疾病(7大生活習慣病)とも呼ばれ、不摂生な生活はしていない健康に気を使っている人でも発症しかねません。

7大疾病のうち、がん・心疾患・脳血管性疾患(3大疾病)は日本人の死因の上位を占めています

▶日本人の主な死因は?

厚生労働省の調査によると、日本人の死因の上位10位は下記の通りでした。

日本人の主な死因

※悪性新生物とはがん並びに肉腫を指しています。

がん・心疾患・脳血管性疾患で死亡する人は多く、日本人の死因の4割以上を占めています。

▶生活習慣病の入院期間

厚生労働省の調査によると、生活習慣病で入院した人の平均在院日数は上記の通りでした。※1

悪性新生物(腫瘍) 19.6日
糖尿病 30.6日
高血圧性疾患 47.6日
心疾患 24.6日
脳血管疾患 77.4日
肝疾患 23.4日
慢性腎臓病 53.4日

※腎疾患の項目がなかったため、慢性腎臓病を記載しています。

ほとんどの生活習慣病患者の入院日数は20日を超えていて、特に高血圧性疾患や脳血管疾患の患者は長期間入院しています

長期の入院だけでなく、退院後も長く通院が続けば医療費の支払いを負担に感じかねません。

生活習慣病保険とは

生活習慣病保険とは
がんや心疾患・脳血管疾患などの生活習慣病に備える保険。

保険商品によって細かい条件は異なるものの、生活習慣病保険では生活習慣病に関する治療を受けると給付金が支給されます

生活習慣病による長期の入院や通院に備えたい人に、生活習慣病保険は最適でしょう。

入院した際の食費代や差額ベッド代・リネン類のレンタル料・テレビ視聴料などは公的医療保険が適用されない。

生活習慣病保険がいらないとされる理由

国民皆保険制度があるから

日本には国民皆保険制度があり、国民全員に公的医療保険への加入が義務づけられています。

国民皆保険制度とは
すべての人が公的医療保険に加入し、ケガや病気をした時はお互いの負担を軽減する制度。

公的医療保険では、年齢や所得ごとに医療費の自己負担額が設定されています。

自己負担額は1~3割なので、万一に備えてある程度貯蓄を用意できていれば生活習慣病保険はいらないと考える人もゼロではないです。

▶公的医療保険の種類
主な加入者
国民健康保険 自営業者、非正規労働者、74歳までの高齢者など
被用者保険 公務員や民間企業の会社員など
後期高齢者医療制度 75歳以上の高齢者

※被用者保険はさらに、全国健康保険協会(協会けんぽ)・組合健保・共済組合に分かれます。

高額療養費制度があるから

病気やケガにより高額な医療費がかかると、いくら自己負担額は1~3割だとしても大きな金額を支払わなければいけません。

高額療養費とは
家計に対する医療費の自己負担が過重なものとならないよう、医療機関の窓口で支払った医療費の自己負担のうち月ごとの自己負担限度額を超える部分は事後的に償還払いされる制度。参照:厚生労働省

しかし日本には高額療養費制度があり、1月に支払う医療費が年齢等に応じて設定された自己負担限度額を超えれば超過分は払い戻されます

▼下記のパターンの払い戻し金額は?
69歳以下
年収約370~770万円
医療費100万円

医療費の3割を自己負担:30万円
△自己負担限度額:87,430円
=払い戻される金額:212,570円

高額療養費制度の利用には申請が必要で、払い戻されるまでに3か月程度かかる人もいます。

▶自己負担限度額の詳細

69歳以下の自己負担限度額の所得区分

所得区分 ひと月の上限額
(世帯ごと)
年収:約1,160万円~
健保:標報83万円以上
国保:旧ただし書き所得901万円超
252,600円

(医療費-842,000)
×1%
年収:約770~約1,160万円
健保:標報53万~79万円
国保:旧ただし書き所得600万~901万円
167,400円

(医療費-558,000)
×1%
年収:約370~約770万円
健保:標報28万~50万円
国保:旧ただし書き所得210万~600万円
80,100円

(医療費-267,000)
×1%
年収:約370万円
健保:標報26万円以下
国保:旧ただし書き所得210万円以下
57,600円
住民税非課税者 35,400円

参照:厚生労働省保険局/高額療養費制度を利用される皆様へ

生活習慣病保険はいらない?

生活習慣病保険がいらない人とは

生活習慣病保険がいらない人の特徴
・貯蓄が十分ある人
・勤め先の福利厚生が手厚い人

病気やケガで長期間働けなくても当分の生活費や子どもの教育資金などの蓄えが十分にある人は、生活習慣病保険の必要性は低いです。

入院や手術で一定期間働けない間も給料が変わらず支給されるなど勤め先の福利厚生が手厚い人も必要性は高くありません。

特に公務員は福利厚生や公務員限定の団体保険が手厚いので、自己負担額を抑えやすいです。

生活習慣病保険のメリット
・入院や手術の際に給付金を受け取れる
・長期での保障を受けやすい
生活習慣病保険のデメリット
・全ての生活習慣病に備えられるとは限らない
・症状や治療内容によっては保障を受けられない商品もある
国民皆保険制度などがあっても入院期間等が長くなれば医療費の支払いを負担に感じかねないので、備えたいリスクを考えて保険に加入するか否か決めると◎

生活習慣病保険がいらない人の対策

医療保険に特約を付帯する

生活習慣病保険まではいらないと考えているものの少し不安な人は、医療保険に生活習慣病に関する特約を付帯するのも一つの手です。

特約とは
ベースとなる主契約の保障内容を充実させるために任意で付加できる契約。一般的に特約のみでは契約できない。

医療保険に付帯できる生活習慣病特約は、がん・心疾患・脳血管疾患・高血圧性疾患・糖尿病の5つを対象とする商品が一般的

最近では、7大生活習慣病を対象とする7大疾病保障特約を付帯できる保険もあります。

がん保険のみ加入する

全国健康保険協会の発表によると、日本人の2人に1人はがんを発症・3人に1人はがんで死亡すると言われています。※2

がんの種類や状態によってかかる医療費の額は異なりますが、予想以上に高額な医療費に負担を感じる人はゼロではありません

生活習慣病全てに備える保険は不要と考えていても、死亡リスクの高いがんにだけは備えておきたい人にがん保険はおすすめです。

がん治療の中には全額負担となる先進医療もあり公的医療保険は適用されない

生活習慣病保険はいらないのか:まとめ

生活習慣病保険とは、がん・糖尿病・高血圧性疾患などの生活習慣病のリスクに備える保険

公的医療保険があるため生活習慣病保険はいらないと考える人もいますが、まずは自分の貯蓄状況や備えたいリスクから保険が必要か否かを考えましょう。

生活習慣病による入院や通院に備えたい人は、一度保険のプロに相談するのがおすすめです。

※引用:厚生労働省/性別にみた死因順位
※1引用:厚生労働省/退院患者の平均在院日数等
※2引用:全国健康保険協会