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熱中症に保険はおりる?生命保険の熱中症に対する保障と熱中症に備えられる保険について解説
『熱中症を保障する保険は?』
地球温暖化の影響もあり猛暑日も増え熱中症の罹患リスクが高まっている昨今。
今回は熱中症が生命保険で保障されるか、熱中症保障の内容や加入時の注意点を詳しく解説します。
生命保険が熱中症をどのくらい保障してくれるのか、気になる方は必見です。
この記事の監修者
-
有岡 直希
ファイナンシャルプランナー
大学卒業後、Webマーケターを経て外資系生命保険会社に転職。 個人対象のライフプラン・コンサルティングに携わり、顧客のニーズと社会保障制度を加味した論理的な提案に定評あり。 各生命保険商品を徹底的に分析し、価値ある保険商品の選別と保険の効果を高める活用法を提案します。- <保有資格>
- AFP、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
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熱中症を保障する生命保険はある
熱中症は公的医療保険でも民間保険でも保障されます。
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公的医療保険の熱中症保障
✅健康保険の保障
熱中症による通院・入院は健康保険が適用され自己負担が1~3割です。
また、入院期間が長期に渡り医療費が高額になった場合には『高額療養費制度』で負担を減らせます。
同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が、後で払い戻される制度。
引用/全国健康保険協会/協会けんぽ/高額療養費
自己負担額の一定水準は個人の収入により決まり、所得が多ければその分、高額療養費の自己負担額が高くなるようになっています。
たとえば…
・Aさん 年齢:69歳以下 年収1,160万円以上
・Bさん 年齢:69歳以下 年収約370~770万円
両者の医療費がどちらも100万だったら
自己負担額は以下のようになります。
支払い 項目 |
Aさんの明細 | Bさんの明細 |
---|---|---|
医療機関窓口での支払金額 (自己負担額) |
1,000,000円 × 0.3 =300,000円 (3割負担) |
1,000,000円 × 0.3 =300,000円 (3割負担) |
自己負担限度額 | 252,600円 + (医療費:1,000,000円 – 842,000円) ×1% =254,180円 |
80,100円 + (医療費:1,000,000円 – 267,000円) ×1% =87,430円 |
高額療養費で払い戻される金額 | 自己負担額300,000円 – 上限額254,180円 =45,820円 |
自己負担額300,000円 – 上限額87,430円 =212,570円 |
参照:厚生労働省保険局/高額療養費制度を利用される皆様へ
つまり、医療機関の窓口では3割負担分の30万円を支払いますが、自己負担限度額を差し引いた金額が高額療養費制度によって払い戻されます。
69歳以下の方の上限額の所得区分は以下の通り。
所得区分 | ひと月の上限額 (世帯ごと) |
---|---|
年収:約1,160万円~ 健保:標報83万円以上 国保:旧ただし書き所得901万円超 |
252,600円 + (医療費-842,000) ×1% |
年収:約770~約1,160万円 健保:標報53万~79万円 国保:旧ただし書き所得600万~901万円 |
167,400円 + (医療費-558,000) ×1% |
年収:約370~約770万円 健保:標報28万~50万円 国保:旧ただし書き所得210万~600万円 |
80,100円 + (医療費-267,000) ×1% |
~年収:約370万円 健保:標報26万円以下 国保:旧ただし書き所得210万円以下 |
57,600円 |
住民税非課税者 | 35,400円 |
参照:厚生労働省保険局/高額療養費制度を利用される皆様へ
さらに、高額療養費制度は事前に『所得区分』の認定証を発行してもらえば窓口で支払う費用を高額療養費制度適用後の金額にできます。
また、70歳以上の方の区分は以下の通りです。熱中症は高齢の方がなりやすい傾向にあるため、親の所得区分も把握しておくなどの対策もしておきましょう。
◆70歳以上の所得区分
適用区分 | ひと月の上限額(世帯ごと) | |||||
---|---|---|---|---|---|---|
現役並み | 年収約1,160万円~ 標報83万円以上/課税所得690万円以上 |
252,600円+(医療費-842,000)×1% | ||||
年収約770万円~約1,160万円 標報53万円以上/課税所得380万円以上 |
167,400円+(医療費-558,000)×1% | |||||
年収約370万円~約770万円 標報26万円以下 課税所得145万円未満等 |
80,100円+(医療費-267,000)×1% | |||||
一般 | 年収156万~約370万円 標報83万円以上/課税所得690万円以上 |
外来(個人ごと) | 252,600円+(医療費-842,000)×1% | |||
18,000円 (年/14万4,000円) |
||||||
住民税非課税等 | Ⅱ 住民税非課税世帯 | 8,000円 | 24,600円 | |||
Ⅰ 住民税非課税世帯 (年金収入80万円以下など) |
15,000円 |
※1つの医療機関等での自己負担(院外処方代を含みます。)では上限額を超えないときでも、同じ月の別の医療機関等での自己負担を合算できます。この合算額が上限額を超えれば、高額療養費の支給対象となります。
✅労災保険の保障
勤務中に熱中症をおこしてしまったら労災保険の対象となります。
熱中症が労災認定された場合には医療費の自己負担が無くなります。
労災が認定される災害には業務災害と通勤災害があり、それぞれ下記のような基準があるようです。
熱中症が業務災害に認定されるかどうかは下記の基準で見極められるようです。
◆業務上の疾病についての認定基準
①労働の場に有害因子が発生している
この場合の有害因子は、業務に内在する有害な物理的因子、化学物質、身体に過度の負担のかかる作業態様、病原体等の諸因子を指します。
②健康障害を起こしうるほどの有害因子にばく露した
健康障害は、有害因子へのばく露によって起こりますが、当該健康障害を起こすのに足りるばく露があったかどうかが重要です。
このようなばく露の程度は、基本的には、ばく露の濃度等とばく露期間によって決まりますが、どのような形態でばく露を受けたかによっても左右されるので、これを含めたばく露条件の把握が必要となります。
③発症の経過及び病態
業務上の疾病は、労働者が業務に内在する有害因子に接触し、又はこれが侵入することによって起こるものなので、少なくともその有害因子へのばく露後開始後に発症したものでなければならないことは当然です。
しかし、業務上疾病の中には、有害因子へのばく露後、短期間で発症するものもあれば、相当長期間の潜伏期間を経て発症するものもあり、発症の時期はばく露した有害因子の性質、ばく露条件等によって異なります。
したがって、発症の時期は、有害因子へのばく露中又はその直後のみに限定されるものではなく、有害因子の物質、ばく露条件等からみて医学的に妥当なものでなければなりません。
引用:業務上の疾病について
民間保険の熱中症保障
民間保険だと医療保険や傷害保険なら熱中症危険特約がつけられる商品もあります。
日常生活でのケガに備える保険。
契約時に定めた内容の中に熱中症にかかった時の保障が組み込まれていれば、保険金を受け取れるでしょう。
ただし、保障される熱中症の程度や状況、治療方法、治療開始までの期間などに対し要件があり、それらを満たさなければ保険金は支給されません。
生命保険の熱中症への保障
✅熱中症は入院したら保障される
熱中症はその度合いにより保障の適用外となる可能性があります。
熱中症は重症度によって3つに分類されており、保険の保障対象となるのは入院を伴う症状になりやすいⅢ度が該当するでしょう。
熱中症は後遺症のリスクもあり重症化した人ほど後遺症が残りやすいようです。
また、保険金額は契約内容によっても違います。
熱中症に対して保障されるかは加入している保険の契約時に定めた約款をしっかり確認しておきましょう。
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熱中症に備えて生命保険に入る前に
対策していても環境やその時の行動によって症状が出てしまう熱中症。
熱中症も含めて保障してくれる保険に加入したい方は以下の点に注意しましょう。
-
最適な保険を選ぶには
- 熱中症の他に、何に備えたいのか見極める
- 熱中症以外に、備えたい内容の保険がある会社か確かめる
- 加入したい保険の保険料を今の生活費で賄えるか見直す
生命保険で何に備えたいのか整理する
熱中症を保障できる保険の中から、自分に最適な商品を選ぶには、まず『他に何に備えたいのか』を理解しておかなくてはいけません。
『熱中症以外の通院や入院にも備えたい』
『死亡保障もある保険が望ましい』
保険で準備する備えを何に使いたいのか考えてみましょう。
-
保険の種類によっては
- 生存していたら一定期間ごとに給付金がもらえる
- 契約に定めた一定期間、働けなくなったら一時金や年金が給付される
加入を検討する時は保障内容を確認
熱中症を保障する商品を選んでも実際の保障内容が、すべての人に確実に役立つとは限りません。
『何に備えたいのか』が明確になったら、次は『どのくらい備えたいのか』を決めましょう。
熱中症に対しての保障内容は生命保険や医療保険の保障内容のうちのひとつであるケースが多いです。
そのため、熱中症の他にどこにどんな形で備えたいのかまで含めて検討しましょう。
熱中症に備える保険
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熱中症に備えるなら
- 医療保険
- 傷害保険の熱中症危険補償特約
- 熱中症保険
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医療保険
熱中症に対する保障については入院や手術に対する給付金が対象となります。
少額ですが、死亡時に死亡保険金が受け取れるタイプもあるようです。
-
保険期間は
- 定期型(年満期・歳満期)
一定期間の保障 - 終身型
一生涯の保障
加入時に保険期間や以下の項目を希望に沿って決め、商品によっては加入者のニーズに合わせ特約で更なる保障を付加できます。
✅医療保険加入時の決定項目
選択肢 | 詳細 |
---|---|
定期型 | 一定期間の保障に対し、払込期間を定めて保険料を支払う |
終身型 | 一生涯の保障に対し、一生涯保険料を払い込む |
選択肢 | 詳細 |
---|---|
日帰り入院型 | 入院基本料などの支払いが必要となる入院日と退院日が同一の入院を保障する |
一泊二日型 | 継続して2日以上入院したとき、1日目から入院給付金が受け取れる保障 |
選択肢 | 詳細 |
---|---|
付加しない | 医療保険の契約内容のみ保障されます。 |
生活習慣病(成人病)入院特約 | がん、脳血管疾患、心疾患、高血圧、糖尿病など所定の生活習慣病(成人病)で入院したとき、「生活習慣病(成人病)入院給付金」を受け取れる特約。 |
女性疾病入院特約 | 乳がん、子宮筋腫、甲状腺の障害、分娩の合併症などの女性特有、あるいは発生率の高い生命保険会社所定の病気で入院した場合、「女性疾病入院給付金」を受け取れる特約。 |
がん入院特約 | がんで入院したとき、「がん入院給付金」を受け取れる特約。 |
先進医療特約 | 厚生労働省が定めた先進医療を、厚生労働省へ届け出た病院で受けた場合、その技術料相当額の給付金を受け取れます(通算500万円~2,000万円が一般的)。 対象となる先進医療は、厚生労働省によって適宜変更されます。治療時に先進医療に該当していないと給付されません。 |
どちらもない商品は保険料が安くなるので、それらが欲しい保障か、または保険料が安い方が嬉しいか考えておくと選びやすくなりますよ。
障害保険
日常生活でのケガに備える保険。
傷害保険は日常生活でケガをした際に死亡・入院・通院した時に保険金が支払われる保険です。
医療保険とは保障範囲が違い、下記のような条件で契約できます。
・日常生活
・交通事故に備える
・自転車に乗っている時
・国内旅行中
・海外旅行中
など
✅傷害保険は熱中症危険補償特約でのみ保障される
傷害保険により熱中症の対策をする場合は『熱中症危険補償特約』を付加している必要があります。
熱中症は高温多湿の場所に長時間居続けると症状があらわれるため、『対策できる』とみなされ傷害保険に入っているだけでは保障されません。
熱中症保険
熱中症で入院や治療を受けた際に保険金が支払われる保険。
少額短期保険に分類される保険で、保険期間を月単位・日単位などで選択できる特徴があります。
熱中症のリスクが高くなる日だけピンポイントで契約できるうえ、保険料も1日100円ほどからなので手ごろです。
熱中症は入院に対して保障される!ただし要件あり
熱中症への保障として対象者が保険金を受け取れる保険はいくつかあります。
商品によって保障される入院の条件や保険金額が異なるため契約時には約款をよくご確認ください。
熱中症の保障は生命保険や医療保険の保障内容の一部である場合が多く、備えるために加入するなら熱中症以外に何に備えていきたいかも含めて検討してみましょう。
『ひとまず保険に入れそうか知りたい!』そんな方はぜひグッドカミングのLINE相談で無料診断してみましょう!
自分のライフプランにおいてどこまでの備えをして行けばいいか悩んだら、ファイナンシャルプランナーに相談してみるのもおすすめです。
①:医療保障に関するQ&A/「通院」と「日帰り入院」の違いは?/
②:医療保障に関するQ&A/医療保険を選ぶときのポイントは?/
③:特約の種類/生活習慣病(成人病)入院特約/
④:特約の種類/女性疾病入院特約/
⑤:特約の種類/がん入院特約/
⑥:特約の種類/先進医療特約
⑦:熱中症の度合い