70歳以上でも生命保険に加入すべき？70歳以上の保険の選び方を徹底解説

70歳以上でも生命保険に加入すべき？
70歳以上の保険の選び方は？

生命保険への加入を検討していても、70歳以上でも加入できるのか、70歳の保険の選び方がわからず悩んでいる人は少なくありません。

本記事では、70歳以上の生命保険加入率や生命保険の選び方、70歳におすすめの保険を解説。

70歳以上でも保険に加入すべき？

一般的に生命保険は満80歳を上限とする商品が多く、年齢や持病を理由に保険への加入が難しいと感じる70代は多いです。

昨今では、持病がある70歳以上の方でも加入しやすい保険が増え、病歴の告知項目が少ない・告知が不要な保険も充実しています。

まずは、70歳以上の生命保険加入率や受療（入院）率、70歳以上で保険が不要な人の特徴を詳しく見ていきましょう。

70歳以上の生命保険加入率

生命保険文化センターの令和3年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険・個人年金保険の年齢別加入率は下記の通りです。

世帯主の年齢別にみると、70歳代前半の世帯では88.2％、70歳代後半の世帯でも85.0％が生命保険・個人年金保険に加入しています。

全世代の平均加入率が89.8％なので、70歳以上でも生命保険・個人年金保険に加入している人は多いと言えるでしょう。

70歳以上の受療（入院）率

厚生労働省の令和2年(2020)「患者調査（確定数）の概要」によると、性・年齢階級別にみた受療率（人口 10 万対）は下記の通りです。

年齢階級	入院	外来
60~64歳	895	6,113
65~69歳	1,207	7,951
70~74歳	1,544	9,649
75~79歳	2,204	11,527
80~84歳	3,234	11,847
85~89歳	4,634	10,728

年齢階級別にみると入院は65歳から、外来は70歳以上から受療率が高くなっています。

高齢になればなるほど病気やケガのリスクが高まるため、70歳以上の方は生命保険や医療保険に加入して備えておくと安心です。

70歳以上で保険が不要な人の特徴

生命保険や医療保険が不要だと感じる70歳以上の方は、以下の特徴が挙げられます。

日本では高齢者の医療費自己負担額が抑えられているため、十分な貯蓄がある方は生命保険や医療保険の必要性が低いです。

しかし、公的医療保険では補えない費用もあるので、不足している部分は生命保険や医療保険を活用しましょう。

持病があっても加入しやすい保険

生命保険への加入時は、保険会社に過去の病歴や現在の健康状態を告知する義務があります。

過去に保険会社から契約を断られた方や健康状態に不安がある70歳以上の方でも、下記のような保険であれば加入しやすいです。

引受基準緩和型（限定告知型）

引受基準緩和型保険は一般的な生命保険よりも告知項目が少なく、持病があっても入りやすい保険だと言われています。

他の保険よりも保険料が割高に設定されていますが、定期型と終身型があり自分に合った保険を選択可能。

引受基準緩和型保険は持病の悪化・既往症の再発も保障対象なので、健康に不安を抱える70歳以上の方でも安心です。

無選択型（無告知型）

無選択型保険は、引受基準緩和型保険にも加入できない70歳以上の方でも、年齢などの条件を満たせば申込み可能。

一般的な生命保険よりも保障内容は少額に設定され、持病の悪化・既往症の再発も基本的に保障対象にはなりません。

引受基準緩和型保険への加入が難しい70歳以上の方が、最後に検討すべき保険だと言えます。

高額の医療費発生時に自己資金で賄えるか不安な方は、自身の貯蓄や健康状態を踏まえて生命保険への加入を検討してみましょう。

70歳以上の生命保険の選び方

昨今では、葬儀代やお墓の購入費など、遺された家族の負担を減らすために生命保険に加入したいと考える70歳以上の方も多いです。

ここからは、70歳以上の保険料の平均額や生命保険の選び方を解説していきます。

現在加入している保険を見直す

70歳以上ですでに保険に加入している人は、下記項目を見直すのがおすすめ。

特に保障内容が加入当時のままの70歳以上の方は、保障の重複や不足が見つかりやすいです。

自分の生活設計やニーズに合う保険かがわからない方は、保険のプロに相談してみましょう。

公的医療保険の内容を把握する

70歳以上で貯蓄に余裕のある方・国の医療制度で医療費を賄える方は公的医療保険のみで十分だと考える人も多いです。

高齢者の医療費の自己負担額は抑えられていますが、令和4年の自己負担割合の改正を踏まえて医療保険に加入すべきかを再検討しましょう。

後期高齢者医療制度

年金収入＋その他の合計所得金額	自己負担割合
200万円未満 ※世帯内に後期高齢者が2名：320万未満	1割
200万円以上383万円未満 ※世帯内に後期高齢者が2名：320～520万未満	2割
383万円以上 ※世帯内に後期高齢者が2名：520万以上	3割

2022年10月以後、公的医療保険制度の改正により、75歳以上でも一定の所得のある方は自己負担割合が「2割負担」に変更されました。

平均的な受給額で年金収入のみでは自己負担額引き上げの対象にはなりませんが、月に約2万円年金額が増えれば200万円を上回ります。(※)

厚生年金の受給額が高い・夫婦で厚生年金を受給する・年金以外に収入がある70歳以上の方は、受給額を再確認しましょう。

※ 引用:厚生労働省/令和2年度厚生年金保険・国民年金事業の概況

高額療養費制度(※)

高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、月初め～終わりのひと月で上限額を超えると超過金額を支給する制度。

70歳以上の加入者は所得水準によって分けられ、外来だけの上限額も設けられています。

保険適用される診療が対象になるので、｢差額ベッド代｣や｢食事代｣、｢先進医療にかかる費用｣などは高額医療費の支給対象にはなりません。

※引用:厚生労働省/高額医療費制度を利用される皆さまへ

ライフステージに合う保険を選択

生命保険への加入を検討している人は、ライフステージに合わせてその都度保障内容を考えなければなりません。

70歳以上の方が加入を検討すべき保険は、下記の通りです。

新たに保険へ加入する人は、現在加入している保険の保障内容や公的医療保険では不足している保障をカバーできる保険を選択しましょう。

70歳以上の生命保険：まとめ

70歳以上で生命保険に加入できるのかわからず悩んでいる人は多いですが、高齢者でも加入しやすい保険は充実しています。

すでに保険に加入している70歳以上の方は、保障内容が加入当時のままだと保障の重複や不足が見つかりやすいです。

自分のライフステージに合う保険がわからない方は、一度保険のプロに相談してみましょう。