生活習慣病保険はいらない？生活習慣病保険の選び方といらない人の特徴を解説

生活習慣病保険はいらない？
生活習慣病保険はいらない人の特徴は？

本記事では、生活習慣病保険がいらない人の特徴や生活習慣病保険の選び方について解説。

生活習慣病保険とは？

生活習慣病とは
食事や運動、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣が深く関与し、それらが発症の要因となる疾患の総称。引用：厚生労働省

生活習慣病は、以前は加齢に伴い発症・進行すると考えられ成人病と呼ばれていました。

上記の主な生活習慣病は7大疾病(7大生活習慣病)とも呼ばれ、不摂生な生活はしていない健康に気を使っている人でも発症しかねません。

7大疾病のうち、がん・心疾患・脳血管性疾患(3大疾病)は日本人の死因の上位を占めています。

生活習慣病保険とは

生活習慣病保険とは
がんや心疾患・脳血管疾患などの生活習慣病に備える保険。

保険商品によって細かい条件は異なるものの、生活習慣病保険では生活習慣病に関する治療を受けると給付金が支給されます。

生活習慣病による長期の入院や通院に備えたい人に、生活習慣病保険は最適でしょう。

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生活習慣病保険がいらないとされる理由

国民皆保険制度があるから

日本には国民皆保険制度があり、国民全員に公的医療保険への加入が義務づけられています。

国民皆保険制度とは
すべての人が公的医療保険に加入し、ケガや病気をした時はお互いの負担を軽減する制度。

公的医療保険では、年齢や所得ごとに医療費の自己負担額が設定されています。

自己負担額は1～3割なので、万一に備えてある程度貯蓄を用意できていれば生活習慣病保険はいらないと考える人もゼロではないです。

高額療養費制度があるから

病気やケガにより高額な医療費がかかると、いくら自己負担額は1～3割だとしても大きな金額を支払わなければいけません。

高額療養費とは
家計に対する医療費の自己負担が過重なものとならないよう、医療機関の窓口で支払った医療費の自己負担のうち月ごとの自己負担限度額を超える部分は事後的に償還払いされる制度。参照：厚生労働省

しかし日本には高額療養費制度があり、1月に支払う医療費が年齢等に応じて設定された自己負担限度額を超えれば超過分は払い戻されます。

高額療養費制度の利用には申請が必要で、払い戻されるまでに3か月程度かかる人もいます。

生活習慣病保険はいらない？

生活習慣病保険がいらない人とは

病気やケガで長期間働けなくても当分の生活費や子どもの教育資金などの蓄えが十分にある人は、生活習慣病保険の必要性は低いです。

入院や手術で一定期間働けない間も給料が変わらず支給されるなど勤め先の福利厚生が手厚い人も必要性は高くありません。

特に公務員は福利厚生や公務員限定の団体保険が手厚いので、自己負担額を抑えやすいです。

生活習慣病保険がいらない人の対策

医療保険に特約を付帯する

生活習慣病保険まではいらないと考えているものの少し不安な人は、医療保険に生活習慣病に関する特約を付帯するのも一つの手です。

特約とは
ベースとなる主契約の保障内容を充実させるために任意で付加できる契約。一般的に特約のみでは契約できない。

医療保険に付帯できる生活習慣病特約は、がん・心疾患・脳血管疾患・高血圧性疾患・糖尿病の5つを対象とする商品が一般的。

最近では、7大生活習慣病を対象とする7大疾病保障特約を付帯できる保険もあります。

がん保険のみ加入する

全国健康保険協会の発表によると、日本人の2人に1人はがんを発症・3人に1人はがんで死亡すると言われています。※2

がんの種類や状態によってかかる医療費の額は異なりますが、予想以上に高額な医療費に負担を感じる人はゼロではありません。

生活習慣病全てに備える保険は不要と考えていても、死亡リスクの高いがんにだけは備えておきたい人にがん保険はおすすめです。

生活習慣病保険はいらないのか：まとめ

生活習慣病保険とは、がん・糖尿病・高血圧性疾患などの生活習慣病のリスクに備える保険。

公的医療保険があるため生活習慣病保険はいらないと考える人もいますが、まずは自分の貯蓄状況や備えたいリスクから保険が必要か否かを考えましょう。

生活習慣病による入院や通院に備えたい人は、一度保険のプロに相談するのがおすすめです。