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12歳からでも学資保険に加入できる?間に合わない場合の代替手段を解説
12歳からでも学資保険に加入できる?
12歳から学資保険に加入する注意点は?
12歳から学資保険に加入できるのかわからず、悩んでいる人は少なくありません。
本記事では、12歳から学資保険に加入するメリットや12歳からの教育資金の貯め方を解説します。
今から教育資金を備えたい人は必見です!

12歳から学資保険は入れる?
12歳から加入可能だが厳しい
学資保険とは、将来の子どもの教育資金を貯めるのが目的の保険商品です。

学資保険には年齢制限があり、出生140日前~小学校入学前までとする商品が一般的です。
・商品の選択肢が少ない
・月々の保険料が高くなりやすい
・元本割れしやすい
12歳から加入できる学資保険はゼロではないものの選択肢は非常に少ないので、学資保険以外で教育資金を準備する方法も検討すべきでしょう。
もう子どもが12歳なら学資保険は諦めるべきでしょうか…?
最初から諦める必要はないですよ。学資保険も含めた教育資金を準備する方法を知りたいならFPに相談するのがおすすめです。
12歳からの学資保険の代替手段
12歳から積立定期預金を始める

積立定期預金とは、目標金額を設定し毎月決まった額を積み立てていく預金です。
毎月決まった額が自動で積み立てられるので、コツコツ貯蓄するのが苦手な人におすすめ。
基本的に満期日まで引き出せないので、積み立てた教育資金をつい使う心配もありません。
・コツコツ貯蓄するのが苦手な人
・リスクの大きい貯め方は避けたい人
積立定期預金の注意点
・大きく資産は増やせない
・所得控除は受けられない
12歳から終身保険に加入する

終身保険は、被保険者が死亡もしくは高度障害になった際にお金を受け取れる保険です。
教育資金として終身保険を活用するなら、途中解約して解約返戻金を受け取ります。
終身保険に加入すると死亡リスクに備えつつ、生命保険料控除も受けられるのが魅力です。
・コツコツ貯蓄するのが苦手な人
・生命保険料控除を受けたい人
・死亡保障を受けつつ貯蓄したい人
積立定期預金の注意点
・加入期間が短いと元本割れしやすい
・教育資金として活用するなら早めの払込完了は必須
12歳から投資信託を始める

将来の教育資金を貯める人の中には、学資保険の代わりに投資信託を利用する人もいます。
特にNISA(少額投資非課税制度)を利用すると、一定の金額内での投資であれば運用益に対する税金はかかりません。
ただし投資信託は資産が増える可能性はあるものの、元本割れのリスクも抱えています。
・投資に関する知識がある人
・なるべく資産を増やしたい人
積立定期預金の注意点
・元本割れのリスクがある
・所得控除は受けられない
12歳から児童手当を活用する

0歳から支給される児童手当を使わずにおくと、中学校卒業までに約200万円ほど貯められます。
- 支給対象
児童(0歳から18歳に達する日以後の最初の3月31日までの間にある子)を養育している方
支給額
3歳未満:15,000円(第3子以降は30,000円)
3歳以上 高校生年代まで:10,000円(第3子以降は30,000円)
引用:こども家庭庁/児童手当制度のご案内
貯蓄するだけでなく保険や投資と組み合わせて、より手厚く教育費を準備する人も珍しくありません。
12歳から始める教育資金の準備方法を比較
| 準備方法 | 12歳から始められるか | 元本割れの可能性 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| 学資保険 | 商品による | 途中解約時などにあり | 加入できる商品は限られるものの、決めた時期に教育資金を受け取りやすい |
| 積立預金 | 可能 | 原則としてなし | 必要な時期まで安全性を重視して積み立てやすい |
| NISAを利用した投資信託 | 保護者名義で可能 | あり | 運用益を期待できる一方、必要な時期に価格が下落している可能性がある |
| 終身保険 | 契約条件による | 早期解約時などにあり | 死亡保障を確保しながら解約返戻金を教育資金に活用できる場合がある |
| 児童手当の積み立て | 可能 | 預貯金なら原則としてなし | 高校生年代までの児童手当を教育資金として残せる |
教育資金の準備方法は学資保険以外にもあるため、家計の状況やリスク許容度に合わせて選ぶと◎
元本割れのリスクを避けたい人は積立預金や児童手当の積み立てが向いており、リターンを重視するならNISAを活用した投資信託が選択肢になります。
終身保険は死亡保障と教育資金の準備を同時に備えられる点が強みですが、元本割れのリスクがあるので、契約前に必ずシミュレーションしましょう。
そもそも教育資金はいくら貯めたらいい?
幼稚園~大学までにかかる費用
日本政策金融公庫の調査によると、教育にかかる費用の目安は下記の通りでした。
| 公立 | 私立 | |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 47.3万円 | 92.5万円 |
| 小学校 | 211.2万円 | 1000万円 |
| 中学校 | 161.6万円 | 430.4万円 |
| 高校 | 154.3万円 | 315.6万円 |
| 大学 | 248.1万円 | 459万円 |
| 合計 | 822.5万円 | 2307.5万円 |
幼稚園~大学まで全て公立の学校に通うと約822万円、全て私立だと約2307万円かかります。
教育費は進路によって大きく異なり、塾や習い事代も加えると大きく膨らみかねません。
12歳から準備する現実的な金額
12歳から大学入学までの6年間で教育資金を準備するには、まず毎月の積立額を逆算しましょう。
| 目標額 | 毎月の積立額 |
|---|---|
| 100万円 | 約13,900円 |
| 200万円 | 約27,800円 |
| 300万円 | 約41,700円 |
上記は、12歳から18歳までの72か月で、利息や運用益を考慮せずに積み立てた場合の目安です。
12歳から教育資金を準備するなら、大学進学時の入学金や初年度授業料など優先して備えたい費用から目標額を決める方法もあります。
グッドカミング公式LINEに登録すると、専門家がいつまでにいくら準備しておくべきか無料で試算してくれますよ。
12歳からの学資保険加入は不可能ではない

12歳からの学資保険加入は不可能ではないですが選択肢が少なく、元本割れのリスクや月々の保険料が高くなりやすいなどの注意点があります。
教育資金を貯める方法は複数あるので、12歳なら学資保険以外の方法も検討するのがおすすめです。
下記に当てはまる人はFPへ相談してみましょう。
- ✅12歳でも加入できる学資保険があるか知りたい
✅いつまでにいくら準備すべきか分からない
✅学資保険・預貯金・新NISA等どれが自分に合うか比較したい
✅家計への負担を抑えながら教育資金を準備したい人
✅大学進学までの残り期間を踏まえた資金計画を立てたい
子どもの教育資金を準備するには、現在の家計状況や今後の収支・教育費にどれくらい充てられるかの把握は欠かせません。
家計の収支やライフプランを整理し、教育資金を無理なく準備する方法をプロと一緒に考えましょう。

この記事の監修者
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延田 圭司ファイナンシャルプランナー
2011年より保険業界にて、個人・法人向けの保険営業に従事。生命保険・損害保険など幅広い保険商材を扱い、2023年・2024年にはMDRT基準に該当。保険募集の現場で培った知識と経験をもとに、保険選びやお金に関する情報を分かりやすくお届けします。- <保有資格>
- 2級フィナンシャル・プランニング技能士、損害保険プランナー、MDRT会員(2023年・2024年)
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