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終身保険を解約するのはもったいない?もったいない理由や注意点を徹底解説
終身保険を解約するのはもったいない?
もったいない理由や解約時の注意点は?
終身保険の解約を検討していても、解約するのがもったいない理由や解約時の注意点がわからず悩んでいる人は少なくありません。
本記事では、終身保険を解約するのがもったいない理由や終身保険解約時の注意点を解説。
この記事の監修者
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有岡 直希
ファイナンシャルプランナー
大学卒業後、Webマーケターを経て外資系生命保険会社に転職。 個人対象のライフプラン・コンサルティングに携わり、顧客のニーズと社会保障制度を加味した論理的な提案に定評あり。 各生命保険商品を徹底的に分析し、価値ある保険商品の選別と保険の効果を高める活用法を提案します。- <保有資格>
- AFP、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
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この記事の目次
終身保険を解約するとどうなる?
「終身保険」とは、生きている限り一生涯死亡保障が続く生命保険を指します。
ここでは、終身保険の中途解約で起こる影響と解約返戻金について解説していきましょう。
保険料の支払いがなくなる
終身保険を途中解約すると保険料の支払いがなくなるため、毎月の固定費を減らせます。
終身保険は若ければ比較的お手頃な保険料で加入できますが、高齢になり保障を充実させるために複数の特約をつけると家計の負担が増加。
解約しない限り一生涯保障を受けられますが、ライフスタイルの変化とともに終身保険の解約を考える人も多いです。
解約のタイミングによっては支払累計額よりも受け取る金額が下回る人もいるので、終身保険の解約のタイミングは慎重に検討しましょう。
解約返戻金を受け取れる
解約返戻金とは、保険契約を保険期間の途中で解約した人に払い戻されるお金を指します。
終身保険は貯蓄性のある商品が多く、解約すると解約返戻金を受け取れる人が多いです。
払い込んだ保険料に対して、受け取れる解約返戻金の割合を表した「解約返戻率」は、一般的に加入期間が長いほど高くなります。
受け取った解約返戻金÷払い込んだ保険料の総額×100
■ 解約返戻金とは?
解約返戻金は、返戻率が異なる「低解約返戻金型」「従来型」「無解約返戻金型」の3種類あり、それぞれの特徴は下記の通りです。
種類 | 特徴 |
---|---|
低解約返戻金型 | ・返戻率を払込保険料の累計額の70%程度の 低い水準に設定 ・保険期間中の解約返戻金が少ない ・払込満了後に解約返戻金が増大 |
従来型 | ・払い込む保険料とともに解約返戻金が増加 ・保険料を払い終わる頃に支払った保険料と 解約返戻金が同程度になる ・払込満了後、解約返戻金は緩やかに増加 |
無解約返戻金型 | ・定期保険や医療保険などに多く見られる ・解約返戻金はまったくない/ごくわずか ・低解約返戻金型と比較すると保険料がお手頃 |
解約のタイミングによっては保険料払込累計額より解約返戻金が少なくなる人もいるので、保障内容だけでなく解約返戻金の仕組みについても理解しておきましょう。
終身保険を解約するのがもったいない理由
② 元本割れする人がいる
③ 再加入するなら健康状態の告知が必須
④ 同じ保険に入れなくなる
主契約の終身保険を解約すると、付加した特約の保障もなくなります。
契約から解約までの期間が短いほど元本割れするリスクが高まり、払込期間中に終身保険を解約すると払込累計額の一部を回収できません。
解約後に再加入したいと思っても健康状態や過去の傷病歴の告知義務があるため、健康面に不安を抱える人は再加入できない人も多いです。
健康上の問題がなくても、新しい商品が発売されると過去の商品には加入できなくなるので全く同じ保険には入れません。
終身保険の解約前に検討すべき項目
終身保険の解約を検討している方は、いきなり解約するのではなく問題を解決する方法がないかを確認してみましょう。
✅ 払済保険
✅ 延長保険
✅ 契約者貸付制度
減額
保険料の負担が問題となっている人は、「保険料減額」の検討がおすすめです。
加入している終身保険の一部を解約して保障金額を減らせば、保険料を減額できます。
ただし、減額後に再度保障金額を元に戻すなら追加加入となるため、保険会社による健康状態などの診査が必須です。
払済保険
払済保険は、保険料の払込満了前の保険に対して、以後の払い込みをしない代わりに受け取る保険金額を下げた保険を指します。
保険金額は減りますが、保険料の払込みをしなくても保障が一生涯続くため、保障を残したまま保険料負担を軽減したい人におすすめです。
延長保険
保険料の払い込みを中止してその時点での解約返戻金をもとに、保険金額が同一の定期保険に変更するのが延長保険です。
切り替えたあとは、保険料を支払わずに契約を継続できますが特約はすべて消滅します。
延長保険に切り替えられるのは、終身保険や学資保険、個人年金保険など解約返戻金のある貯蓄型保険なので、解約返戻金のない掛け捨て型保険は延長保険に切り替えられません。
保険料の負担を減らしつつ、一定期間は今までと同額の保障金額を確保できます。
契約者貸付制度
契約している終身保険の解約返戻金の範囲内で、保険会社からお金を借りられるのが契約者貸付制度です。
契約者貸付制度を利用すれば保険を解約せず保障を残したまま、治療費や子供の学費などの支払いに必要な資金を用意できます。
借入額の上限はその時点における解約返戻金の7〜9割で、その範囲内であれば何度でも借り入れが可能。
一般的なカードローン同様に借入金に対して利息が付くので、契約者貸付制度を利用するなら事前に返済計画を立てておきましょう。
終身保険を解約するタイミング
終身保険の解約を検討している人は、元本割れなどのリスクを減らすためにも下記のタイミングで解約すべきです。
・まとまった資金が必要なとき
・資産全体を見直すとき
・より良い保険が見つかったとき
まとまった資金が必要になって終身保険を解約をするなら、保険料払込満了のタイミングで解約するのがおすすめ。
ライフスタイルの変化に合わせて保険を見直す人は、保障の空白期間が生じないように新しい保険の保障が開始してから解約しましょう。
終身保険解約時の注意点
終身保険を解約すると解約返戻金を受け取れて保険料の負担もなくなりますが、いくつかの注意点があります。
ここからは、終身保険解約時の注意点を確認していきましょう。
解約返戻金には税金がかかる
終身保険の解約返戻金を一時所得として受け取ると、「(解約返戻金ー払込総額)ー特別控除50万円÷2」が課税対象になります。
保険料累計払込額を上回る解約返戻金を受け取った人が対象ですが、特別控除があるため50万円を超える利益が出た人しか課税されません。
解約返戻金の受け取りには数日かかる
解約返戻金を受け取るには、契約している保険会社に連絡して解約の手続きをします。
解約書類が届いてから書類を記入して保険会社に送付するので、銀行預金のようにすぐ受け取れるわけではありません。
解約返戻金が支払われる目安は1週間程度ですが、書類に不備があるとさらに遅くなります。
終身保険の解約はもったいない:まとめ
終身保険を途中解約するともったいないと言われる理由は下記の通りです。
② 元本割れする人がいる
③ 再加入するなら健康状態の告知が必須
④ 同じ保険に入れなくなる
何も考えずに解約すると後悔する人も多いので、まずは保険料の減額や払済保険、延長保険や契約者貸付制度を検討するのがおすすめ。
今の終身保険を解約すべきかどうか迷う人は、保険のプロに相談してみましょう。