強迫性障害でも生命保険に入れる？強迫性障害が加入しやすい保険と利用できる公的保障を解説

強迫性障害は罹患すると、不潔・加害恐怖や確認・儀式行為により日常生活に支障が出やすい障害なので生命保険や公的保障でカバーしたいと希望する方もすくなくありません。

今回は強迫性障害に罹患したら生命保険に加入しにくい理由や強迫性障害になってからでも加入できる保険の種類と、強迫性障害患者が利用できる公的保障について詳しく解説します。

生命保険加入を検討している強迫性障害患者の方やご家族の方は必見です。

強迫性障害は生命保険に入れる？

結論から言うと、強迫性障害になってからでも保険会社によっては加入可能です。

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そもそも強迫性障害とは？

発症には正確・育成歴・ストレスや感染症にかかった経験など多様な要因が関係していると考えられており、治療に取り組めば症状の軽減を見込める病気でもあります。

しかし、症状が悪化すると日常生活や家族・周囲の人間関係などに著しく支障をきたす場合もあるため強迫性障害の疑いがある方は正しい診断を受け適切な治療が必要です。

加入を断られる保険もある

病歴があっても保険会社や商品によっては加入できますが、それ以外の条件を満たしていなければ強迫性障害であったかに関係なく加入を断られます。

強迫性障害を罹患したのをきっかけに保険加入を検討したなら、加入を断る理由はさまざまであると念頭に置きつつ、一度申し込んでみるのも良いでしょう。

病名を診断されなくても受診歴は細かく伝える

強迫性障害やその他精神疾患を危惧して病院を受診しても病名診断に至らない時もあります。

受診したけど病名がない状態なら、保険加入時の事前告知で必ず伝えておきましょう。

生命保険は加入者が保険料を出し合い相互に保障し合う制度。

そのため、はじめから健康状態が芳しくない人や危険度の高い職業に従事している人と、それ以外の人たちの公平性を保つため、契約に様々な条件を設け、加入したい人には告知義務を課しているのです。

▼告知義務違反があったらどうなる？

告知義務は主に健康状態・傷病歴・職業などに発生。

契約・特約が解除され保険金や給付金が受け取れなくなります。

また、保険契約の担当者が告知について以下のような指示をする例もあります。

しかし、指示に従って告知を控えたりすると加入自体はできても真実が発覚した際に告知義務違反として契約解除される可能性も。

告知内容について、もし担当者から指示があっても『事実を告げない』『虚偽の申告をする』ような形では契約しないようにしましょう。

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強迫性障害でも入りやすい生命保険の種類

強迫性障害でも入りやすい保険としては
• 引受基準緩和型の生命保険
• 無告知型の生命保険
の2種類がおすすめです。

引受基準緩和型の生命保険

過去3～5年以内に病歴がある人は通常の保険への加入が難しいです。

引受基準緩和型医療保険なら直近の病歴や入院歴があっても加入しやすいでしょう。

引受基準緩和型医療保険では下記のような項目に告知義務が課せられています。

健康状態に関する告知項目の例
・過去2年以内に入院・手術をした
・過去5年以内にがんで入院・手術をした
・今後3カ月以内に入院・手術の予定がある
・現時点でがん・肝硬変と医師に診断または疑いがあると指摘されている
・現在までに公的介護保険の要介護認定を受けた　など。
引用:健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？

病歴により保険加入が難しい人でも加入しやすい引受基準緩和型医療保険ですが、通常の医療保険と比べると保険料が割高になりがち。

引受基準緩和型医療保険への加入を検討している人は、まず通常の医療保険に加入できるのか確認してから申し込みましょう。

無告知型の生命保険

『無選択型』とも呼ばれており、『終身保険』や『個人年金保険』で扱われている形態です。

一般的な保険商品と比べて以下のような違いがあります。

◆無選択型終身保険

契約後2年間など一定期間内に病気により死亡した場合は、死亡保険金ではなく既に払い込んだ保険料相当額が受け取れます。
引用:無選択型保険の特徴

災害死亡だと契約当初から死亡保険金が受け取れるようです。

また、無告知型・無選択型の保険には医療関係の特約を付加できません。

保険料の支払い条件も厳しく、
• 加入から一定期間は保険金が支払われない
• 払い込んだ保険料分しか返ってこない
ようなケースが多数。

就業不能保険は強迫性障害だと加入できない？

先に紹介したふたつの保険以外にも『就業不能保険』も検討している方もいらっしゃると思います。

しかし、『引受緩和型』や『無告知型・無選択型』の保険に比べると強迫性障害の告知をしっかりした上での『就業不能保険』への加入が難しい保険会社も。

そのためどうしても『就業不能保険』に加入したい方は、『強迫性障害でも加入できる』条件になっている保険を探してみましょう。

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強迫性障害で困ったら頼れる公的保障

日本は公的保障が充実しており、強迫性障害で困窮してしまった時に以下の保障が利用できます。

1. 自立支援医療
2. 精神障害者保健福祉手帳
3. 障害年金

自立支援医療

つまり、申請して支援を受けられれば自己負担額が減額される制度。

日本では「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」が第52条～75条により規定されており、対象者であれば自立支援医療を受けられます。

強迫性障害と診断された人も継続した通院をしていれば対象となる可能性が高いです。

市区町村で受理された日から1年間が有効期限なので、引き続き利用するなら期限終了の3か月前からの再認定に申請しておきましょう。

精神障害者保健福祉手帳

精神障害者保健福祉手帳は精神保健及び精神障碍者福祉に関する法律(昭和25年法律第123号)に基づいて以下の対象者に、都道府県知事や指定都市の市長から交付されます。

令和3年時点で衛生行政が報告した所持者数は1,263,460人なので強迫性障害があるからとすべての人に交付される手帳ではありませんが、併発しやすいその他の精神疾患が該当するかもしれません。

強迫性障害で働けない期間があまりにも延び、通院・入院などで生活が困窮した人は支援が受けられるか、精神障害者保健福祉手帳の取得も視野に入れてみましょう。

障害年金

障害年金には
• 障害基礎年金
• 障害厚生年金
• 障害手当金
の3種類があります。

どの障害年金も給付要件があるため、強迫性障害の診断が下りていても障害等級表に該当しなければ受給できません。

ただ、日本は公的保障が充実した国なので、強迫性障害により退職・求職したなら何か受けられる給付や支援が無いか担当窓口を頼ってみてもよいでしょう。

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強迫性障害でも加入できる保険を選ぼう！困ったら公的保障もチェック！

今回は強迫性障害だと保険加入しにくい理由や、それでも加入しやすい保険の種類、それぞれの保障内容や注意点について解説しました。

強迫性障害を罹患した人は保険加入を公平性のために断られやすいですが、『引受緩和型』や『無告知型・無選択型』の生命保険なら加入しやすいでしょう。

加入後に契約で定めた期間ずっと保険料を払い続けられるのかしっかり検討した上での契約をおすすめします。

また、日本は強迫性障害を罹患していると利用できる公的保障もあるため、生命保険と公的保障を上手に活用してもしもや老後に備えていくのがよいでしょう。

『ひとまず保険に入れそうか知りたい！』そんな方はぜひグッドカミングのLINE相談で無料診断してみましょう！

生命保険への加入を検討する中で疑問や不安が生まれたら、ファイナンシャルプランナーに相談してみるのもおすすめです。

強迫性障害と上手に付き合いながら、将来の備えも適度にできる保険に出会えますように！

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