適応障害でも就業不能保険に加入できる？適応障害が保障外になる理由を解説

適応障害でも就業不能保険に加入できる？
適応障害が保障外になりやすい理由は？

本記事では、適応障害が就業不能保険の保障外になりやすい理由や加入しやすい保険を解説。

就業不能保険加入を検討中の人は必見です！

適応障害に就業不能保険は必要？

就業不能保険とは

就業不能保険は、就業不能状態が所定の期間継続すると、一時金や年金または月払いで給付金を受け取れる保険です。

病気やケガなどで長期間働けなくなった際の収入減少に、健康保険の傷病手当金など公的保障や預貯金以外で備えられる手段と言えます。

メンタル不調の休職は1年以上が最多

レバレジーズ株式会社の調査によると、メンタル不調による休職は1年以上が最多でした。

メンタル不調による休職期間
1ヶ月未満	6.7%
1ヶ月～3ヶ月未満	32.2%
3ヶ月～半年未満	26.4%
1年以上	34.7%

適応障害など精神疾患は長期間の休職につながりやすく、休職を何度も繰り返すケースも珍しくありません。

収入減少のリスクが非常に高いため、公的保障や預貯金だけでなく就業不能保険で備えておくのも一つの手でしょう。

適応障害と就業不能保険の注意点

適応障害は保障外になりやすい

就業不能保険で、適応障害などの精神疾患が保障外になるのは下記の理由が挙げられます。

保障内容は契約者間で不公平が生じないようにしなければならないため、適応障害などの精神疾患は保障対象外となる商品が多いです。

ただし、保険商品ごとに引き受け可否は異なるので、適応障害も保障する就業不能保険が全く無いわけではありません。

適応障害でも加入しやすい保険

適応障害などの精神疾患がある人でも加入できる保険はありますが、特に加入しやすい保険は引受基準緩和型と無選択型が挙げられます。

ここからは、それぞれの保険の特徴を確認していきましょう。

①引受基準緩和型医療保険

引受基準緩和型保険は一般的な生命保険よりも告知項目が少なく、適応障害などの疾患があっても入りやすい保険だと言われています。

保険料は他の保険よりも割高に設定されていますが、定期型と終身型があり自分に合った保険を選択可能。

引受基準緩和型保険は持病の悪化・既往症の再発も保障対象なので、適応障害などの精神疾患がある人でも安心して加入できます。

②無選択型医療保険

無選択型保険は、引受基準緩和型保険にも加入できない適応障害の人でも年齢などの条件を満たせば申込みできる保険です。

一般的な生命保険よりも保険金額は少額に設定され、持病の悪化・既往症の再発も基本的に保障対象外となります。

無選択型保険は引受基準緩和型保険への加入が難しい人が、最後に検討すべき保険です。

適応障害になると利用できる公的制度

適応障害で休職中だとリワークプログラムあり

適応障害で休職している人は上記の公的保障以外にリワークプログラムも利用できる場合があります。

リワーク・プログラムとは、適応障害やうつ病などの精神疾患が原因で休職をしている人を対象とする、転職・復職・再就職に向けたリハビリテーション。
引用:キズキビジネスカレッジ/
適応障害のある人が休職中にすべき対応　休職する流れを解説

参加すると『疑似的に通勤する感覚で支援機関に通所する』『業務に近い類似した内容のオフィスワークや軽作業』などのリハビリが受けられるようです。

保険への加入検討や公的保障に頼る以外にも、社会復帰のために利用できるプログラムなので、ぜひリサーチしてみてください。

適応障害でも就業不能保険は加入可能

適応障害などの精神疾患は見た目や罹患・回復の明確な線引きが難しいため、就業不能保険の対象外になりやすいです。

医学的他覚所見がみられないと対象外になりやすいのは事実ですが、適応障害も保障する就業不能保険が全く無いわけではありません。

保険商品ごとに引き受け可否は異なるので、専門家に診断してもらったほうが効率的に自分に合った保険を知れるでしょう。