20代でもがん保険は必要？
がん保険に加入しておくメリットは？
20代はほかの年代と比べてがんの罹患率が低く、「今から保険に入る必要はあるのか？」と迷う人も少なくありません。
若い世代でもがんのリスクはゼロではないため、万が一への備えとしてがん保険は有効な選択肢といえます。
本記事では、20代のがん罹患率や保険加入のメリットを確認しながら、保障の選び方や注意点を解説していきましょう。
20代でもがん保険は必要？
生命保険文化センターの2022(令和4)年度 生活保障に関する調査によると、がん保険・がん特約の加入率は20代男性が14.0％、女性が21.9％で、30代の男性42.9％、女性46.4％と比べて低い水準です。
一方、がんの罹患リスクがゼロではなく、治療費や収入減少に、貯蓄だけで対応できるかは確認しておく必要があります。
公的医療保険や高額療養費制度で自己負担は抑えられますが、先進医療の技術料や差額ベッド代、休職中の収入減少は対象外です。
治療費や休職中の収入減少に不安がある20代は、若いうちに備えておくと、万が一のときの負担を軽くできます。
引用：生命保険文化センター/2022(令和4)年度 生活保障に関する調査
20代のがん罹患率は低いが備えは検討
厚生労働省「令和5年全国がん登録罹患数・率報告」によると、男女計のがん罹患率は、20〜24歳で人口10万人あたり24.4人、25〜29歳で40.1人。
30〜34歳では75.8人まで上昇しており、20代は30代と比べると罹患率は低い水準にあります。
2023年に20代でがんと診断された人は、男女合わせて約4,100人でした。
女性では子宮頸がんにも注意が必要で、2023年には全年齢で10,457例が新たに診断されています。
20代の罹患率や子宮頸がんの状況を踏まえると、20代だから民間保険が必須とはいえませんが、貯蓄だけで治療中の支出や収入減少へ対応できるか確認する意味はあるでしょう。
20代におすすめのがん保険
ランキングは各保険商品の優劣や推奨を示すものではなく、2026年09月01日～09月30日の申込件数、資料請求件数、及びアクセス数に基づいて作成したものです。
20代でがん保険に入るメリット
✅ 健康なうちに加入しやすい
月々の保険料を抑えやすい
生命保険は年齢などをもとに保険料が設定されるため、同じ商品・保障条件なら、一般的に若い年齢で契約したほうが月々の負担を抑えやすくなります。
ただし、加入期間が長くなる分、生涯の払込総額が増える契約もあるため、必ず安くなるとは限りません。
終身型のがん保険を選ぶなら、現在の保険料だけでなく、払込期間や払込総額、将来の見直しやすさまで比較しておきましょう。
商品ごとに設計が異なるため、月額の安さだけで判断せず、保障内容と合わせて比較することが大切です。
健康なうちに加入しやすい
20代は比較的健康な人が多く、告知の面でも通常のがん保険に加入しやすい年代です。
保険の申し込みでは、現在の健康状態や過去の傷病歴を告知する義務があり、健康上の問題があると、加入を断られる場合もあります。
健康上の問題がある人向けに引受基準緩和型の商品もありますが、通常型より保険料が割高になる傾向があります。
将来、健康診断で指摘を受けたり、持病が見つかったりする前なら、幅広い選択肢から保険を検討できます。
20代のがん保険の選び方
保険料と保障のバランスを考える
20代は収入がまだ多くない時期のため、保障を手厚くしすぎると、保険料の負担が生活を圧迫してしまうおそれも。
無理なく払い続けられる保険料の範囲を決め、そのなかで必要な保障を組み立てる考え方が現実的です。
一般的に、無理のない保険料の目安は手取り収入の5〜10％程度とされており、20代のうちはこの範囲でも十分な保障を確保できます。
定期型・終身型どちらを選ぶか
定期型のがん保険は契約期間が決まっており、更新のたびに保険料が上がる一方、契約当初の保険料を抑えやすい特徴があります。
終身型のがん保険は保険料が加入時のまま変わらず、一生涯保障が続くため、長期的な支払総額を抑えたい人に向いています。
ライフプランが固まっていない20代は、まず定期型で保障を確保し、状況が定まってから終身型への切り替えを検討する方法も有効です。
診断給付金・通院保障を確認する
がん保険には、診断確定後に一時金を受け取る診断給付金のほか、入院、手術、薬物療法、放射線治療、通院などへ備える保障があります。
近年は薬物療法を外来で受ける機会も増えているため、入院日額だけでなく、治療内容に応じてどんな給付を受けられるかもチェックしましょう。
女性は、子宮頸がんや乳がんなど女性特有のがんに対する保障が手厚いかどうかも、確認しておきたいポイントです。
20代でがん保険に加入する際の注意点
公的医療保険で足りる部分を把握する
高額療養費制度によって、医療費の自己負担額には上限が設けられており、公的医療保険だけでもある程度の備えになります。
がん治療のために1か月あたり100万円の医療費がかかった場合、本来であれば30万円（3割負担）が自己負担分として請求されます。
ただし、高額療養費制度が適用されると、自己負担額は約8万7,430円(年収約370万〜770万円の場合)に抑えられます。
がん保険を検討する前に、公的医療保険でカバーできる範囲と、自分で備える必要がある範囲を切り分けておきましょう。
ライフイベントに応じて見直す前提で選ぶ
20代で加入した保険は、結婚や出産、転職などのライフイベントを経て、必要な保障が変わっていきます。
契約時の保障で一生涯固定するのではなく、現在必要な保障を無理のない範囲で確保しましょう。
収入や貯蓄、家族構成が変わった段階で改めて不足額を確認すると、過剰な保険料負担を避けやすくなります。
女性は子宮頸がん検診も受ける
保険は経済的な負担への備えに過ぎないため、病気を予防・早期発見するために定期的な検査を受けておくのが安心です。
子宮頸がんは検診による早期発見で治療の選択肢が広がります。
20歳以上は2年に1回の子宮頸がん検診が推奨されており、保険での備えと合わせて検診を受ける習慣もつけておきましょう。
まとめ：20代でもがん保険は必要？
20代はがんの罹患率が30代以降と比べて低く、民間のがん保険が必須とまではいえません。
ただし、治療費や休職中の収入減少に、貯蓄だけで対応できるか不安がある人は、若いうちに備えておくと安心です。
保険料の安さや加入のしやすさは若い年代ならではの利点で、保険料と保障のバランス、診断給付金や通院保障、定期型・終身型の違いを比べて選びましょう。
公的医療保険でカバーできる範囲を把握したうえで、ライフイベントに合わせて見直す前提で、自分に合った保障を見つけてください。
がん保険への加入を悩んでいる20代の方は、FPへの無料相談がおすすめです◎
