ファイナンシャルプランナーには保険を勧められる？
FPに勧められた保険は入らないとダメ？
ファイナンシャルプランナーに相談した際に「保険加入を勧められた」との声は少なくありませんが、入るべきなのか迷う人も多いですよね。
今回は、ファイナンシャルプランナーに勧められた保険は入るべきなのか、FPが考える入るべき保険と入らなくていい保険や判断する基準を詳しく解説していきます。
ファイナンシャルプランナーに勧められた保険は入るべき？
FPに保険を勧められても契約の義務はない
ファイナンシャルプランナーへの相談時に保険への加入提案を受けても、その場で契約する義務はありません。
必要性を感じなければはっきり断って問題ないため、提案内容や保障内容についてしっかりと確認して判断しましょう。
無料相談は販売手数料で運営されている
ファイナンシャルプランナーの無料相談の多くは、保険会社から支払われる販売手数料によって運営がされています。
契約が成立すると窓口やFPに報酬が支払われるため、提案が商品の販売につながる前提になりやすい可能性も。
仕組み自体は問題ではありませんが、理解したうえで相談をするのが大切です。
提案内容が中立とは限らない
取り扱っている保険会社が限られている相談窓口では、提案内容も提携先の商品に偏ってしまう場合があります。
手数料の高い商品が優先して勧められる、いわゆる利益相反が起こってしまう可能性も否定できません。
相談する窓口やFPによって提案内容が完全に中立になるかどうかが違うため、合わないと感じる場合は他のFPに相談してみるのもおすすめです。
ファイナンシャルプランナーに勧められた保険の判断基準
その保障が必要な根拠を聞く
ファイナンシャルプランナーに提案された保険について、なぜ自分に必要なのかを具体的に質問してみましょう。
必要な保障額や期間を、家族構成や収入をもとに計算して説明してくれるかは判断材料の一つとなります。
根拠があいまいなまま「みんな入っている」などの具体性を得ない説明が中心の場合は、慎重に検討した方が良いでしょう。
保険料を長く払い続けられるか
保険は加入した後も継続して保険料を支払う契約です。
家計に余裕がない状態で保障を増やし過ぎると、生活費や貯蓄を圧迫する場合があります。
毎月無理なく支払い続けられる金額かどうか、家計に影響しないかどうかなどを現在の収支から確認しておくのが重要です。
公的保障と貯蓄で足りない部分か
日本には「高額療養費制度」や「遺族年金」など、公的な保障がそろっています。
そのうえで、貯蓄だけでは対応できない部分を民間保険で補う考え方が基本となっているため、万一のための貯蓄が十分にある場合は加入は必須ではありません。
提案された保障内容が、公的保障や貯蓄でまかなえるかどうかを確認してから検討しましょう。
ファイナンシャルプランナーが考える入るべき保険
扶養する家族がいる場合の死亡保険
子どもや配偶者を養っている場合、自分に万が一があると家族の生活に大きな影響が出ます。
遺族年金だけでは足りない場合があるため、死亡保険は多くのFPが優先度の高い保障として挙げているのが実状です。
必要な保障額は家族構成や子どもの年齢などによっても変わるため、相談時に現在の収支も含めてシミュレーションをしておきましょう。
自動車保険と火災保険
自動車事故の賠償責任や火災による住宅の損失は、金額が大きくなりやすいリスクです。
貯蓄だけで対処するのは難しいため、起きる確率が低くても保険で備えておくのが合理的とされています。
自動車の購入や住宅の契約時に加入している人がほとんどですが、補償内容は定期的に見直しておくのがおすすめです。
状況に応じて検討する医療保険・就業不能保険
医療保険や就業不能保険は、ファイナンシャルプランナーによって考え方が分かれる保険です。
貯蓄が少ない人、自営業やフリーランスのように傷病手当金の対象とならない人は、優先して検討する価値があります。
現在の自分の働き方や貯蓄額などを踏まえて、必要かどうかを判断しましょう。
自分の家庭の場合に本当に必要な保険や保障内容がわからない…。
お金や保障の不安など、ささいな疑問でも大丈夫なので、まずは無料のFP相談を活用して不安を解消するのもおすすめです！
ファイナンシャルプランナーが考える入らなくていい保険
貯蓄で対応できる範囲の医療保険
入院や手術の費用は、高額療養費制度を利用すれば月の自己負担に上限が設けられています。
高額療養費制度とは、1ヵ月の医療費の自己負担が一定金額を超えた分について、後から払い戻される制度です。
払い戻しは、医療機関から提出される診療報酬明細書の審査を経て行われるため、診療月から3ヵ月以上かかるのが一般的となっているため、高額な医療費用を一時的に支払わなければならない点には注意しましょう。
また、自己負担限度額は年齢や所得状況によって変わるので、入院が必要になった際にはチェックしておくのがおすすめです。
保険料が割高な貯蓄型保険
貯蓄型の保険は、同じ予算で確保できる保障額が掛け捨て型より小さくなる傾向があります。
途中で解約すると支払った金額より少ない金額しか戻らない場合もあるため、無理のない支払い設定が欠かせません。
保障と貯蓄は分けて考える方が、効率よく準備しやすくなります。
重複する保障や特約の付けすぎ
複数の保険に加入していると、同じ保障が重なって保険料が無駄になっている場合があります。
特約を多くつけるほど内容が複雑になるため、必要以上の保険料を負担しているケースも少なくありません。
現在の契約内容を一覧にし、重複や不要な特約がないかを見直しましょう。
ファイナンシャルプランナーに勧められた保険の断り方
その場で契約せず持ち帰って検討する
ファイナンシャルプランナーから保険の提案を受けた際は、その場では決めずに一度持ち帰って検討しましょう。
パンフレットや見積りをもとに、家族とも相談しながら必要性を見極めるのが重要です。
FPから急かされる場合は慎重になる合図と考えておきましょう。
複数のFPや窓口で比較する
1人のファイナンシャルプランナーの提案だけで決めずに、別の窓口にも相談してみましょう。
中立的な立場からのアドバイスがほしい場合は、独立系のFPなど特定の商品に偏らない相談先をセカンドオピニオンを受ける方法もあります。
複数の意見を聞いて、自分が納得できる形で保険の加入を検討しましょう。
忙しい場合は、オンラインで気軽に相談できる無料相談窓口もあるため、提案された保険が自分に合っているか質問してみるのもおすすめです。
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ファイナンシャルプランナーに提案された保険は加入しなくてもOK
ファイナンシャルプランナーに保険の加入を勧められるケースは少なくありませんが、提案の背景にある仕組みも理解したうえで冷静に判断する必要があります。
必要な根拠の説明や保険料の負担、公的保障と重複していないかなど、本当に必要かどうかをしっかりと確認しましょう。
FPとの相談時にその場ですぐに契約せず、複数のFPの意見を比較しながら自分の家庭に合った保険を見極めるのが大切です。
