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手取り40万の4人家族で赤字はおかしい?4人家族の平均生活費と貯金方法を解説

手取り40万の4人家族で赤字はおかしい?4人家族の平均生活費と貯金方法を解説

「手取り40万円もあるのに貯金ができない…」
「4人家族だと赤字ギリギリなのは普通?」

子どもの成長とともに支出が増えていくなかで、手取りは十分なのか不安な人は少なくありません。

本記事では、4人家族の生活費の平均や、手取り40万円で赤字になる理由について詳しく解説します。

4人家族の収支を改善させたい人は必見です

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手取り40万×4人家族は生活できない?

生活はできるが家計管理は必須

総務省統計局の調査によると、4人家族のひと月の生活費は平均37万円以上でした。

項目 4人家族 2人家族
※参考
食料 108,375円 83,926円
住居 16,956円 19,886円
光熱・水道 23,488円 19,538円
家具・家事用品 16,073円 15,232円
被服及び履物 13,745円 9,849円
保健医療 13,025円 16,256円
交通・通信 55,576円 35,589円
教育 37,184円 890円
教養娯楽 36,088円 29,008円
その他の消費支出 50,749円 59,784円
消費支出合計 371,260円 289,958円

出典:総務省統計局「家計調査(家計収支編)」第3-1表 世帯人員別(二人以上の世帯)2026年5月

消費支出の合計は371,260円。手取り40万円なら、単純計算で約2.9万円が残ります

ただし、この調査では住宅ローンの返済額が消費支出に含まれないため、住居費がかなり低い金額になっています。実際はもっとかかると考えるべきです。

住宅ローンを組んでいる家庭や、家賃10万円前後の賃貸に住んでいる4人家族の生活費は、約37万〜47万円かかるでしょう

子どもが成長するにつれて教育費も膨らむので、手取り40万円だと赤字になる可能性は高いです。

4人家族で手取り40万円は生活できますが、放っておいても貯金ができる金額ではありません。

手取り40万×4人家族で赤字になる理由

支出をいまいち把握していない

手取り40万円でも毎月赤字になる家庭は、そもそも支出の全体像をつかめていないケースが多いです。

「だいたいこれくらい」の感覚で管理していると、実際の金額とは数万円単位でズレてしまいます

さらに財布をわけている共働き世帯だと、より収支の把握が難しくなる傾向があります。

お互いの支出に口を出しづらいし、なんとなく「相手がちゃんと貯めてくれてるだろう」と考えがちですよね…。

支出が曖昧なままだと、夫婦のどちらも「毎月いくら貯まっているのか」を正確に把握できません。

まずは夫婦それぞれの収入・支出・貯蓄額を共有し、毎月いくら使っているのかを確認しましょう。

固定費を放置している

固定費が契約した時のままだと、気づかないうちに家計を圧迫している可能性があります。

固定費 見直しやすい固定費の例
保険料 子どもの成長やライフスタイルに合わせて保障内容を見直す
不要な特約が付いていないか確認する
通信費 格安SIMへ乗り換える
不要なオプションを解約する
サブスクリプション 動画配信・音楽・アプリなど利用頻度の低いサービスを解約する
車の維持費 自動車保険を比較する
駐車場代を見直す
利用頻度が低いならカーシェアや公共交通機関も検討する
光熱費 電気・ガス会社や料金プランを見直す
セット契約で安くなるか確認する

特に保険は、加入してから何年も保障内容を確認していない家庭も少なくありません。

現在の家族構成や貯蓄額などによって必要な保障は異なります。保険は定期的に見直して、無駄を省くのが鉄則です

FPと一緒に保険を見直すならコチラ≫

固定費は一度見直せば節約効果が長く続きます

サブスクなど取り掛かりやすい項目から始めて、保険の見直しや住宅ローンの借り換えなど徐々に大きな固定費にも手をつけていきましょう。

ライフプランを立てていない

「いつ、いくら必要になるのか」を把握していないと、なかなか計画的にお金を貯められません。

4人家族で考えておきたい大きな支出
教育費
中学・高校・大学と進学するにつれて負担増
住宅費
住宅購入費だけでなく、住宅ローンや修繕費も発生
車の買い替え
購入費に加えて税金や保険料、車検代なども必要

子どもが幼稚園や小学生で教育費の負担が軽い時期に、ライフプランから逆算して貯金を始めるのが◎

子どもの進学や住宅購入などまずは今後の予定を書き出してから、いつまでにいくら準備する必要があるのかを整理しましょう。

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グッドカミングなら、必要な貯金額を整理できます
毎月の生活費、今の貯蓄状況、加入中の保険、活用できる公的保障をFPと一緒に洗い出し、将来に向けて毎月いくら・どう貯めればいいのかを具体的に知れます。
「なんとなくお金の不安があるけどどうしたらいいか分からない」段階でも相談OKです。

手取り40万×4人家族のライフプラン例

子どもが幼稚園と小学生である家庭の大まかな流れをシミュレーションしてみましょう。

時期 子どもの年齢 イベント 準備
現在 7歳・4歳
住宅・教育資金を貯める
3年後 10歳・7歳 住宅購入 頭金・諸費用など
5年後 12歳・9歳 車の買い替え 購入資金を準備
8年後 15歳
12歳
高校進学 入学費用・授業料など
11年後 18歳
15歳
大学・高校進学 教育費のピークに備える
14年後 21歳
18歳
大学進学 2人目の大学資金
20〜25年後 独立後 住宅修繕 修繕資金を確保
約30年後 独立後 退職・老後 老後資金を確保

並べてみると子どもの進学や住宅購入など、大きなお金が必要になる時期が次々と訪れます

特に4人家族では、住宅ローンを払いながら子ども2人の教育費を準備する時期もあるため、手取り40万円でも計画的な貯蓄が欠かせません。

手取り40万円で今の生活を続けても大丈夫か不安な人は、プロの手を借りて家計を整理しましょう

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必要な貯金額は、人によって大きく変わります
子どもの進路、住宅購入の有無、今の貯蓄額。前提が違えば、目指すべき金額も毎月の貯金額も変わります。
だからこそ、一般的な目安ではなく自分の家計に合った具体的な金額を、プロのFPに診断してもらいましょう。

手取り40万円×4人家族の貯金法

先取り貯金を仕組化する

手取り40万円で4人家族の貯金を続けるなら、「余ったお金を貯める」のではなく「先に貯めて残りで生活する」流れを作りましょう。

毎月自分で振り込む方法では忘れたり、ついつい生活費に使ってしまったりするため、銀行の自動積立などを利用するのがおすすめです。

さらに4人家族では、教育費や車の買い替え、住宅関連費など将来まとまったお金が必要になるため、「教育費用」「緊急時用」など目的別に貯蓄を分けると使いすぎを防ぎやすくなります。

児童手当を貯蓄する

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0歳から支給される児童手当は、子ども1人あたりの受取総額が約234万円と教育資金を準備するうえで大きな助けになります。

    支給対象
    児童(0歳から18歳に達する日以後の最初の3月31日までの間にある子)を養育している方
    支給額
    3歳未満:15,000円(第3子以降は30,000円)
    3歳以上 高校生年代まで:10,000円(第3子以降は30,000円)
    引用:こども家庭庁/児童手当制度のご案内

児童手当はもともとなかったお金と考え、生活費ではなく教育資金として積み立てるのがおすすめ。

受給口座と生活費口座を別にしたり、貯蓄専用口座への自動積立を利用したりして分けて管理すると、使い込みを防ぎやすいです。

内閣府の調査によると、半数以上が児童手当は「子どもの将来のための貯蓄・保険料」に使うと回答しています。
出典:内閣府/児童手当等の使途に関する意識調査(平成30~31年)

預貯金以外の方法も検討する

10年以上先に使うお金であれば、預貯金だけで準備する必要はありません。

貯蓄方法 特徴 向いている使い道
預貯金 元本割れの心配が少なく、必要なときに使いやすい 生活防衛資金・近い将来の支出
NISA 運用益が非課税・必要なときに売却できる 教育費・住宅資金など中長期の資金
iDeCo 掛金が全額所得控除・原則60歳まで引き出せない 老後資金
貯蓄型保険 保障を確保しながら将来に向けて資金を準備する 万一への保障+将来資金

急な出費や近い将来に使うお金など、必要最低限の資金は預貯金で確保しておきましょう。

しばらく使う予定のない資金については、NISAやiDeCo、貯蓄型保険など、預貯金以外の方法を組み合わせるのも選択肢です。

ただし、NISAなどの投資には元本割れのリスクがあり、iDeCoは原則60歳まで引き出せません。

「いつ使うお金なのか」「どこまで損失を受け入れられるのか」を整理し、預貯金とその他の方法を目的に応じて使い分けましょう

手取り40万×4人家族は必ず家計管理しよう

手取り40万円で4人家族が生活するのは不可能ではないですが余裕はほとんどなく、意識して管理しなければなかなか貯蓄はできないです。

手取り40万円で教育費や住宅購入資金を用意するには、ライフプランを立て支出を把握しましょう

しかし、自分だけで家計全体を整理して、最適な貯金計画を立てるのは簡単ではありません。

無理なく貯金できる家計へ近づけたい人は、お金の専門家であるFPに相談するのがおすすめです。

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