40代の貯金額はいくらあれば安心？平均貯金額と中央値や貯金を増やす方法

40代は貯金がいくらあれば安心？
40代の平均貯金額はどのくらい？

40代になるとライフステージの変化がある人も多く、将来のための資金計画として貯金がどのくらいあればいいの？と不安に感じますよね。

今回は、40代の平均貯金額と中央値、安心できる貯金額の考え方や貯金を増やす方法などを詳しく解説していきます。

40代の平均貯金額と中央値

平均値と中央値の違い

40代の貯金額を調査すると、平均値と中央値で大きな差が出る場合があります。

平均値は一部の高額資産保有者に引き上げられやすく、実態とかけ離れた数字になりやすいです。

実際の感覚に近い数字を知りたい場合は、中央値を参考にしましょう。

40代の単身世帯の貯金額

40代単身世帯の金融資産保有額は、貯金ゼロの世帯を含めても大きな幅があるとされています。

ゼロから100万円未満の層が半数近くを占める一方、1,000万円以上を保有する層も一定数存在しているため、平均貯金額は800～900万円程度、中央値は100万円程度です。

単身世帯は収入や生活スタイルの違いによって、貯金額の差が広がりやすい傾向にあります。

二人以上世帯の貯金額

40代の二人以上世帯では、中央値が200万円台にとどまるとされる調査結果があります。

平均貯金額は1,000万円を超える水準になる場合もありますが、これは一部の高額保有世帯の影響が大きいです。

中央値ベースで見れば、多くの世帯は思うほど貯められていない状況がうかがえます。

40代で安心できる貯金額の考え方

教育費への備え

子どもがいる世帯では、教育費が大きな支出項目になります。

幼稚園から大学まで進学する場合、子ども1人につき1,000万円以上の教育費を見込んでおくと安心とされており、家庭によっては大きな金額を貯金する余裕がなくなるケースも。

進学先が公立か私立かによっても金額は大きく変わるため、早めの試算が欠かせません。

住宅ローンへの備え

40代は、住宅ローンを返済中の世帯も多く見られます。

定年までに完済できるかどうかを確認し、必要であれば繰上げ返済も検討する必要があるでしょう。

ローン残高と老後資金のバランスを見ながら、計画的に返済を進めましょう。

老後資金への備え

総務省の調査によると、高齢単身無職世帯の月間支出は収入を上回る傾向にあります。

毎月数万円程度の差額が生じる場合があり、この不足分を貯金で補う必要が出てくる可能性も。

40代のうちから老後までの期間で逆算し、高齢になってからの生活に備えるために必要な貯金額を把握しておくと安心です。

40代から貯金を増やす方法

手取りからの積立割合を決める

金融資産を保有する40代のうち、手取りの一部を貯蓄や投資に回している世帯は約4割程度とされています。

貯蓄や投資に回している世帯の平均的な積立割合は、手取りの3割台にのぼるという調査結果も。

まずは無理のない割合を決め、先取りで積み立てる仕組みを作るのがおすすめです。

目的別に貯金する場所を分ける

貯金を効率的に行う際には、生活費の予備資金は普通預金、数年以内に使う予定のお金は定期預金などのように、貯金する場所を分ける方法があります。

老後資金などの長期間使わないお金は、NISAなどの積立投資に回す考え方もおすすめです。

用途に応じて置き場所を分けることで、無駄遣いを防ぎやすくなります。

40代はまだ挽回できる年代

40代は老後まで約20年の時間が残っており、今からの取り組みでも十分な貯金をするのに間に合う年代です。

毎月3万円を20年間積み立てるだけでも、元本だけで720万円になる計算です。

今の残高そのものより、これから貯まる仕組みを作るだけで将来のお金の不安を軽減できるでしょう。

40代の貯金は将来へ向けた資産形成を意識

40代の貯金額は平均値と中央値で差が大きく、中央値を目安にすると実態に近い比較ができます。

40代が安心できる貯金額は、教育費･住宅ローン･老後資金の3つの支出を踏まえて考えるのが重要です。

手取り収入からの毎月の積立割合を決めて目的別に貯金する場所を分けておくと、無駄遣いを省き計画的に貯金額を増やせるでしょう。

貯金額を増やすコツや資産形成についての疑問がある場合は、お金のプロであるFP(ファイナンシャルプランナー)へ無料相談してみるのもおすすめです。