妊娠を機に仕事を辞めても大丈夫？もらえるお金と仕事を辞める判断軸を解説

「妊娠したけど仕事がきつくて辞めたい…」
「妊娠で仕事を辞めるとお金に困る？」

妊娠中に仕事を辞めたいと思っても、お金の不安から退職を決断できない人は少なくありません。

特に出産後は、今までの生活費に加えて育児用品や教育費などの支出も増えるため、仕事を辞めても家計が成り立つのか気になるでしょう。

本記事では、妊娠中に仕事を辞めてももらえるお金や、仕事を辞めて専業主婦になるケースと再就職するケースの具体例を解説します。

妊娠中の仕事でしんどさを抱える人は多い

妊娠中はつわりや疲労などで体調が変化し、今までと同じように働くのが難しくなる人もいます。

しゅふJOB総研が実施したアンケート調査では、妊娠中に仕事をしていた人の多くが「仕事中の体調不良への対応」に悩んでいました。

妊娠中の仕事でよくある悩み
●仕事中に発生する体調不良への対応（65.7％）
●通勤時の負担（57.4％）
●定期健診や体調不良による休みとの両立（48.0％）
●仕事がお腹の子に与える影響（40.8％）
参照：しゅふＪＯＢ総研「妊娠中の仕事をテーマとした調査」

仕事そのものはもちろん、満員電車での通勤なども妊娠中の負担に繋がっていると言えます。

つわりの時はもちろん、お腹が大きくなってから通勤するのもしんどいですよね。金銭的に問題ないならいっそ仕事を辞めたいけど大丈夫かな？

家計状況を4項目でチェックすれば、仕事を辞めても収入面での問題はないか判断できますよ。

妊娠中に仕事を辞めても家計が成り立つかは、次の4つのステップで確認しましょう。

① 毎月の収支	片働きになった直後、何万円の黒字・赤字になるかを把握。
② 現金の余力	生活防衛資金は原則「生活費6か月分」を現金で確保する考え方。出産関連の支出は別に見る。
③ 将来の資金繰り	教育費・住宅・老後まで見て、いつ・いくら不足するか。一時的な赤字か慢性的な赤字かを分ける。
④ 調整できること	固定費の見直し、再就職時期、必要な積立額の調整など。保険や投資は必要性を見て最後に考える。

大切なのは、毎月の収支だけでなく、貯蓄や将来必要になるお金まで含めて判断する点です。

例えば、仕事を辞めた後も毎月黒字でも、教育費や住宅購入費まで十分に準備できるとは限りません。

反対に、毎月赤字の計算になっても、貯蓄や再就職の予定によっては退職を選べる人もいます。

次に、専業主婦になるAさんと、数年後に再就職するBさんの家計を具体的に見ていきましょう。

体調に不安があるのに、お金のために働くのは危険です。無理な就労は前提とせず、意思を話し合ったり、休業や時短など会社の制度を確認しましょう。

ではまず、妊娠中の体調不良をきっかけに仕事を辞めたいAさんの場合を見てみましょう。

Aさんは夫の収入だけでも毎月の生活費をまかなえるため、出産後は専業主婦になるつもりです。

※金額は架空の例です。給付金や児童手当、賞与、税金・社会保険料の変化などは計算に含めていません。

確かに生活費だけで見ると、Aさん自身が仕事を辞めても、赤字にはならないので問題ないと言えますが、FP視点ではいくつかの懸念点があります。

Aさんが仕事を辞めた後も、毎月の生活費を賄うだけの収入が夫にはあり、現金も一定額残せるため、退職は十分検討できる家計です。

ただし、月6万円の黒字はすべて自由に使えるお金ではなく、子どもの教育費や住宅購入など、数年後に必要になるお金もここから準備します。

収入から生活費を引いた単純計算ではなく、「希望する暮らしを続けられるか」まで確認しないと、急な出費に対応できなかったり、想定より貯蓄できない事態に陥りかねません。

今の黒字だけで判断しない

月6万円の黒字があっても、教育費や住宅購入、老後資金の積立まで含めると手元に残らないケースがあります。

教育費・住宅購入・老後資金の積立まで含めて、将来も黒字を維持できるかを確認・難しいなら積立額や住宅予算を調整しましょう。

次は妊娠中に仕事を辞めるけど、数年後にはまた働く意思があるBさんを見ていきます。

妊娠中に仕事を辞めて出産後は育児に専念し、子どもが3歳になった頃に再就職する予定のBさん。

※金額は架空の例です。給付金や児童手当、賞与、税金・社会保険料の変化などは計算に含めていません。

再就職までの生活費は貯蓄で補いつつ、数年後に働き始めたら本格的に貯金を始めるつもりです。