学資保険を複数持つのはアリ？失敗しない選び方とメリット・デメリットとは

「学資保険は1つで十分？複数入るべき?」
「学資保険を分けて契約するメリットは?」

子どもの教育資金を計画的に準備する方法として人気の「学資保険」ですが、1契約に限らず複数契約する家庭も少なくありません。

しかし、「複数入る必要ある？」「デメリットはないの？」と疑問に思う人も少なくありません。

この記事では、学資保険を複数契約するメリット・デメリットから、注意点や代替手段までを詳しく解説していきましょう。

学資保険を複数契約する家庭の背景

学資保険を複数契約する主な理由

学資保険を複数契約する家庭の多くは、教育費をより確実に備えたいと考えています。

主な理由として、以下のような状況が挙げられます。

単に「保障を厚くしたい」だけでなく、リスク分散や資金計画の最適化を目的として複数契約を選ぶ家庭も多いでしょう。

祖父母が学資保険に加入するケースも

学資保険は親が契約者となり保険料を支払うのが一般的ですが、最近では祖父母が孫のために学資保険に加入する例も。

契約者を祖父母にしておけば両親の家計負担を軽減できるメリットがありますが、一方で贈与税の対象のおそれもあります。

契約前には、贈与税の非課税枠や名義変更の可否についても確認しておきましょう。

学資保険を複数契約するメリット

給付金を時期ごとに受け取れる

学資保険の契約時には、15歳や18歳、22歳といったタイミングで満期の設定が必要です。

複数の学資保険に加入すれば、A社は15歳、B社は18歳など満期を迎える給付金の受取時期をずらせます。

必要なタイミングに合わせて給付金を活用できるほか、1本の契約ではカバーしきれない時期的なズレを補えるでしょう。

保険料控除を複数に分けられる可能性

学資保険は生命保険料控除の対象です。

たとえば共働き世帯で夫婦それぞれが契約者となれば、控除枠を2人で活用でき、所得税や住民税の軽減につながるメリットも。

上手に仕組みを活用すれば、効果的な節税と教育資金準備を両立できるでしょう。

契約者を分けるとリスク分散が可能

両親、祖父母といったように、契約者を複数に分けるのはリスクヘッジとしても有効です。

たとえば、父と母がそれぞれ契約者になれば、健康上の理由などで働けなくなったとしても保険が継続します。

契約者に万が一があると保険料支払いが免除となる特約を持つ保険も多いため、家計への影響も軽減できるでしょう。

学資保険を複数契約するデメリット

家計への負担が増すリスク

学資保険を複数契約すれば、毎月の保険料も増えていきます。

無理に加入を増やすと、家計のバランスが崩れるおそれも。

収入が安定していない家庭では、将来的に支払いが苦しくなる状況も少なくありません。

契約前には長期的な支出の見通しを立てておきましょう。

支払総額と家計への影響を把握する

学資保険を何本も契約すると、長期的に支払う保険料の総額が大きくなります。

月々の負担だけでなく、10年・15年単位での支出も見通すのが得策です。

必要な資金と支払い可能額を明確にし、適切なバランスを意識していきましょう。

保障の重複やムダが生じるおそれ

複数契約では、死亡保障などが重複し、ムダな保険料を支払ってしまいかねません。

重複によるムダを防ぐには、契約前に各社の保障内容をしっかり比較しておく必要があります。

保障のバランスを取るためにも、設計段階で目的を明確にしておきましょう。

学資保険を複数契約する際の注意点

契約内容の管理が煩雑になる

学資保険の複数加入にあたっては、それぞれの契約内容や給付時期を把握しておくのが必要です。

保険会社や商品ごとに条件が異なるため、管理を怠ると保険料の納付漏れや資金不足のおそれもあります。

加入した保険の情報を一覧で整理しておくなど、管理しやすい工夫が求められるでしょう。

契約者・被保険者の役割を明確に

学資保険では、契約者と被保険者の立場によって保障内容や税制面が変わります。

母親を契約者としていると、父親に万が一があったとしても保険料の支払い免除は適用されず、税制面での控除もありません。

複数契約にあたっては、誰が契約担当かをはっきり決めておく必要があるでしょう。

保障内容と解約条件の違いを確認

学資保険の商品によって、保障の範囲や解約時の返戻金に大きな差があります。

満期を待たずに解約すると元本割れするリスクや、給付条件に制限がある商品も少なくありません。

契約前には、保障内容や払込免除の条件、解約時の対応について十分に確認が必要です。

学資保険の複数契約前に代替手段も検討を

終身保険で教育資金を準備する方法

終身保険は、解約返戻金を活用して教育資金を用意する手段として注目されています。

一定期間保険料を払い込めば、後に解約してまとまった資金を受け取りが可能。

学資保険よりも返戻率が高い商品もあり、資産形成の一環として使う人も多いです。

ただし、必要な時期に解約しないと資金が不足するリスクもあるため注意しましょう。

新NISAつみたて投資枠との違い

新NISAは運用益が非課税になる投資制度で、元本保証はないものの、長期投資で資産を増やせる期待があります。

学資保険と異なり、途中で資金を引き出せる自由度の高さも魅力です。

投資リスクや市場の変動には注意しつつ、分散投資の一部として活用を検討してみましょう。

銀行預金・定期積立のメリットと限界

銀行の普通預金や定期積立は、元本保証があり安心感が高く、資金をいつでも引き出せる流動性の高さが魅力です。

ただし、超低金利の現在では、単に銀行に預けるだけでは資産増加が見込めません。

緊急時用の手元資金の確保や安全性を重視した資金の置き場として活用してみましょう。

学資保険を複数契約する前に冷静な判断を

学資保険を複数契約しておけば、教育費を段階的に備えたり、リスクを分散したりする効果が期待できます。

一方で、家計への負担や契約管理の手間など、注意すべき点も少なくありません。

保険のメリットだけに目を向けず、代替手段や将来の収支も含めて冷静に比較検討し、家族に合った最適な方法を選びましょう。