60代におすすめの生命保険は？保険の見直し方や選び方をわかりやすく解説

「60代におすすめの生命保険は？」
「60代の保険の見直しポイントは？」

本記事では、60歳以上の生命保険加入率や生命保険の選び方、60歳におすすめの保険を解説していきましょう。

60代が保険を見直すべき理由

60代はライフスタイルの変化に伴い、保障内容の過不足が発生しやすい年代です。

一般的にライフスタイルの変化には、下記のタイミングが挙げられます。

子供の成長とともに備えておくべき保障額は減少するので、状況に合わせて加入すべき保険を見直しましょう。

60代におすすめの保険の見直し方

ライフステージの変化に合わせる

生命保険の見直しは、主に下記の4つの種類が挙げられます。

①保障を増やす	②保険の種類を変える
・追加契約 ・特約の中途付加 ・転換	・転換
③保障の範囲を拡げる	④保障を減らす
・追加契約 ・特約の中途付加 ・転換	・保険金の減額 ・特約の解約

今後保険を見直そうとしている60代の人は、現在加入している保険の種類や保障内容を確認してから見直すと効率的です。

年代や状況で必要な保障は変わるため、60代のライフスタイルに合った保障内容へ見直しましょう。

死亡保険の内容を再確認

教育費や生活費の保障が不要になった60代は、保険料の負担が軽い保険への見直しがおすすめです。

「定期保険」と「終身保険」、「貯蓄型」と「掛け捨て型」など、契約している保険の種類も確認する必要があります。

更新手続きなどの手間をかけたくない・相続準備をしたい60代の人は、貯蓄型の終身保険への加入を検討してみましょう。

備えておくべき費用を計算する

生命保険文化センターの令和3年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、介護期間は平均61.1カ月（約5年1カ月）です。

また、介護にかかる一時費用（※住宅改修や介護用ベッドの購入など、公的介護保険の自己負担費用を含む）は平均74万円、毎月の介護費用は平均8.3万円でした。

介護期間を踏まえると、介護費用は合計で約580万円かかる計算になります。

必要な保障額を把握するためにも、将来必要になる費用を試算したうえで、不足する保障を生命保険で補いましょう。

60代の保険加入傾向

60代の生命保険加入率

定年や年金受給で収入・支出が変わる60代は、セカンドライフを見据えた保障内容への見直しをする人が多いです。

生命保険文化センターの令和4年のデータによると、生命保険・個人年金保険の年齢別加入率は下記の通りでした。(※1)

世帯主の年齢別では60代前半の世帯が92.4％、60代後半の世帯でも93.8％が生命保険・個人年金保険に加入しています。

全世代の平均加入率が89.8％なので、60代は生命保険・個人年金保険に加入している人がかなり多くなっているでしょう。

※1 引用:生命保険文化センター/生命保険に関する全国実態調査

60代の平均保険料

生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査」によると、60代の世帯年間払込保険料は下記の通りでした。

年間払込保険料は世帯年収に伴って高くなる傾向ですが、60代前半で38万4,000円、60代後半は全年代で最も高く43万6,000円です。

60代で保険に加入している人の保険料は、月々3万円程度が一般的でしょう。

持病がある60代の保険の選び方

生命保険への加入時は、保険会社に過去の病歴や現在の健康状態を告知する義務があります。

過去に保険会社から契約を断られた人や健康状態に不安がある人でも、下記のような保険であれば加入しやすいでしょう。

引受基準緩和型（限定告知型）

引受基準緩和型保険は一般的な生命保険よりも告知項目が少なく、持病があっても入りやすい保険になっています。

他の保険よりも保険料が割高に設定されていますが、定期型と終身型があり自分に合う保険を選択可能です。

引受基準緩和型保険は持病の悪化・既往症の再発も保障対象なので、健康に不安を抱える70歳以上の人でも安心でしょう。

無選択型（無告知型）

無選択型保険は、引受基準緩和型保険にも加入できない60代の人でも、年齢などの条件を満たせば申込みできます。

一般的な生命保険よりも保障内容は少額に設定され、持病の悪化・既往症の再発も基本的に保障対象にはなりません。

引受基準緩和型保険への加入が難しい80歳以上の方が、最後に検討すべき保険です。

高額の医療費発生時に自己資金で賄えるか不安な人は、自身の貯蓄や健康状態を踏まえて生命保険への加入を検討してみましょう。

60代の生命保険：まとめ

60代は退職や子供の独立などライフスタイルの変化が大きく、保障内容の過不足が発生しやすい年代です。

死亡保障の見直しやがん・介護などの特約の確認、将来かかる費用の試算を通じて、自分に合った保障内容へ更新するのがおすすめ。

持病がある人も、引受基準緩和型や無選択型保険を活用すれば、無理なく保障を備えられるでしょう。