糖尿病でも生命保険に入れる？糖尿病でも入りやすい保険と審査の注意点とは

「糖尿病でも生命保険に加入できる？」
「加入するならどんな保険が最適？」

糖尿病は世界的に患者数が増え続けている生活習慣病で、生命保険への加入を検討している人も少なくありません。

今回は糖尿病でも加入しやすい生命保険の種類と、保険加入しにくい理由・利用できる公的保障について解説します。

糖尿病の人や家族で生命保険を検討している人は、参考にしていきましょう。

糖尿病でも保険に入れる？

糖尿病の病歴があると持病の悪化や合併症の併発リスクが高く、健康な人に比べて通常の生命保険に加入しにくいです。

ただし保険会社や商品によっては加入できるため、まずは自分の状況を把握したうえで検討しましょう。

糖尿病でも入りやすい生命保険の種類

糖尿病の病歴があっても加入しやすい保険として、下記の2種類が挙げられます。

いずれも通常の生命保険より保険料が割高になりやすいため、加入前に通常の保険に加入できるか確認しておきましょう。

引受基準緩和型の生命保険

糖尿病の病歴があり通常の保険への加入が難しい人でも、引受基準緩和型医療保険なら加入しやすいです。

引受基準緩和型医療保険は病歴があっても加入しやすく、一般的に下記の内容が審査対象になります。

通常の医療保険より保険料が割高になりやすいため、まず通常の保険に加入できるか確認したうえで検討しましょう。

無告知型の生命保険

無告知型（無選択型）の生命保険とは、健康状態の告知や医師による診査なしに加入できる保険の総称です。

糖尿病などの病歴があっても加入しやすい反面、下記の制約があります。

引受基準緩和型よりもさらに保険料が割高になりやすく、契約当初は払い込んだ保険料相当額しか受け取れません。

糖尿病で通常の保険や引受基準緩和型への加入が難しい人の最終手段として検討しましょう。

糖尿病の治療状況と保険審査の関係

血糖値のコントロール状況が審査に影響する

糖尿病の保険審査では、HbA1c（ヘモグロビンA1c）の数値が重要な判断材料になります。

HbA1cとは血糖値の状態を示す指標で、数値が高いほど審査が厳しくなりやすいです。

血糖値が安定していれば通常の保険に加入できる場合もあるため、申し込み前に直近のHbA1c数値を確認しておきましょう。

糖尿病の種類によって審査が変わる

糖尿病には主に1型と2型があり、種類によって保険審査の厳しさが異なります。

自分がどちらの糖尿病かを把握したうえで、保険会社に自分の状況を正確に告知しましょう。

合併症がある場合は審査がさらに厳しくなる

糖尿病は放置するとさまざまな合併症を引き起こしやすい病気です。

合併症がある状態では、糖尿病単体よりも審査が厳しくなります。

合併症がある人は通常の保険への加入が難しいので、引受基準緩和型など病歴があっても加入しやすい保険を中心に検討しましょう。

糖尿病だと生命保険に加入しにくい理由と注意点

糖尿病は長期的な治療が必要な病気のため、保険会社から健康リスクが高いとみなされやすいのが現状です。

告知義務があるため審査が厳しい

生命保険は加入者が保険料を出し合い相互に保障し合う制度であるため、契約時に「告知義務」が設けられています。

告知内容に事実と異なる申告があると告知義務違反となり、契約・特約が解除され保険金や給付金が支払われません。

糖尿病の治療歴や服薬状況を「バレないだろう」と隠して加入するのはやめ、告知書には必ず事実をありのまま記載しましょう。

糖尿病予備軍でも告知は必要

正式に診断されていなくても、「疑いがある」「予備軍」と医師に指摘された時点で告知の対象になる保険商品があります。

虚偽の申告や受診歴の隠蔽は告知義務違反となり、契約解除や保険金の不支給になりかねません。

保険加入を検討している人は、事前に自分の受診歴や健康状態を整理したうえで申し込むのがおすすめです。

断る理由は健康リスク以外もあり得る

糖尿病の病歴があっても加入できる保険はありますが、症状や収入状況によっては加入を断られます。

一社に断られても別の保険会社では審査が通る状況もあるため、諦めずに複数の保険会社を比較しながら検討するのがおすすめ。

保険選びに迷ったら、FPに相談して自分の状況に合った保険を一緒に探してもらいましょう。

糖尿病で利用できる公的保障

生命保険への加入が難しい場合でも、糖尿病の症状や状態によって利用できる公的保障があります。

症状・状況によって対象となる制度が異なるため、上記表を参考に自分に該当する保障を確認するのがおすすめです。

各制度には要件があるため、詳細は担当窓口への事前確認しておきましょう。

糖尿病でも加入できる生命保険はある

糖尿病の病歴があっても、引受基準緩和型や無告知型など加入しやすい生命保険はあります。

利用できる公的保障もありますが、いずれも認定要件を満たさなければ給付を受けられない点に注意が必要です。

告知義務を正確に果たしたうえで、自分の状況に合った保険・保障を選びましょう。