生活習慣病は生命保険に入れない？生活習慣病でも加入しやすい保険と注意点

『生活習慣病だと保険加入が難しいってホント？』
『生活習慣病でも入れる保険はある？』

今回は生活習慣病でも加入しやすい生命保険の種類と、保険加入しにくい理由・利用できる公的保障について解説します。

生活習慣病のいずれかと診断されたのをきっかけに保険加入を検討している人や、家族は参考にしていきましょう。

生活習慣病でも保険に入れる？

引用：生活習慣病とは、どういう病気ですか。

生活習慣病は自覚なく進行するため、健康な人に比べて保険加入を断られやすいのが現状です。

ただし、生活習慣病と診断されても病状や健康状態によっては保険加入が認められます。

数値や治療状況によって選べる保険は変わるため、健康診断結果や通院状況を整理したうえで検討しましょう。

生活習慣病でも入りやすい生命保険の種類

一般の保険への加入が難しい場合でも、生活習慣病でも加入しやすい保険として下記の3種類が挙げられます。

いずれも通常の生命保険より保険料が割高になりやすいため、まずは一般の保険に加入できるか確認しましょう。

引受基準緩和型の生命保険

生活習慣病の病歴があり通常の保険への加入が難しい人でも、引受基準緩和型医療保険なら加入しやすいです。

引受基準緩和型医療保険は病歴があっても加入しやすく、一般的に下記の内容が審査対象になります。

通常の医療保険より保険料が割高になりやすいため、まず通常の保険に加入できるか確認したうえで検討しましょう。

無告知型の生命保険

無告知型（無選択型）の生命保険とは、健康状態の告知や医師による診査なしに加入できる保険の総称です。

生活習慣病などの病歴があっても加入しやすい反面、下記の制約があります。

引受基準緩和型よりもさらに保険料が割高になりやすく、契約当初は払い込んだ保険料相当額しか受け取れません。

生活習慣病で通常の保険や引受基準緩和型への加入が難しい人の最終手段として検討しましょう。

その他（症状に応じた追加保険）

生活習慣病の進行度や併存症状によっては、下記のような保険も選択肢になります。

通常の生命保険や引受基準緩和型・無告知型だけでなく、進行度や併存症状に合わせた保険も比較検討しましょう。

生活習慣病と保険審査の関係

症状の程度と審査の関係

生活習慣病と診断されたからといっても、絶対に加入を断られるわけではありません。

保険会社は診断名よりも数値の状態や治療内容、通院頻度を重視し、総合的に審査をしています。

※上記は一般的な目安です。実際の審査は症状の程度だけでなく、保険会社ごとに総合的に判断されます。

生活習慣病が原因で断られても諦めず、複数の商品を比較しながら自分に合う保険を探していきましょう。

早期加入の重要性

生活習慣病は自覚症状がないまま進行しやすく、時間が経つほど数値の悪化や合併症のリスクが高まります。

生活習慣病であっても数値が安定し、投薬や通院がない段階であれば、通常の生命保険へ加入しやすい傾向です。

将来的に生活習慣病の症状が進行し審査が厳しくなる前に、早めに加入を検討しておくと安心でしょう。

就業不能保険の必要性

生活習慣病が進行すると、合併症により長期間の療養が必要になり、仕事の継続が難しくなる人もいます。

長期的な収入減少に備えて引受基準緩和型の就業不能保険を検討しておくと、生活費や治療費の負担を軽減しやすいです。

公的保障だけでは収入減少を十分に補えないため、民間の就業不能保険とあわせて備えを検討しましょう。

生活習慣病だと生命保険に加入しにくい理由と注意点

告知義務があるため審査が厳しい

生命保険は加入者が保険料を出し合い相互に保障し合う制度であるため、契約時に「告知義務」が設けられています。

誤った内容の告知は告知義務違反になり、契約・特約が解除され保険金や給付金を受け取れなくなります。

担当者から「告知しなくていい」と指示されても従わず、告知書には必ず事実を正確に記載しましょう。

断る理由は健康リスク以外もあり得る

生活習慣病の病歴があっても加入できる保険はありますが、症状・収入・職業など複数の要素で審査されます。

審査基準は保険会社ごとに異なり、一社の結果がすべてではありません。

複数の保険会社に相談しながら、自分に合った保険を探しましょう。

病名診断がなくても受診歴は告知が必要

病名が確定していなくても、生活習慣病の疑いや予備群と診断された時点で告知の対象になる保険商品があります。

受診歴を告知せず加入し、後から生活習慣病と診断されると、告知義務違反と判断されかねません。

受診歴や健康状態は正確に申告したうえで、生命保険への加入を検討しましょう。

生活習慣病でも加入できる生命保険はある

生活習慣病と診断されても、病状や健康状態によっては生命保険へ加入できます。

通常の保険への加入が難しければ、引受基準緩和型や無告知型も活用しながら自分に合った備えを検討するのがおすすめ。

保険会社によって審査基準は異なるため、まずは通常の保険から検討し、複数の商品を比較しましょう。