強迫性障害でも生命保険に加入できる？入りやすい保険と公的保障を解説！

『強迫性障害は保険に入れない？』
『強迫性障害でも入れる保険はある？』

強迫性障害の病歴があると、通常の生命保険の審査で不利になりやすいのが現状です。

今回は強迫性障害が保険加入しにくい理由や、加入しやすい生命保険の種類・利用できる公的保障について解説します。

生命保険への加入を検討している強迫性障害の人や家族は、参考にしていきましょう。

強迫性障害は生命保険に入れる？

強迫性障害になってからでも、保険会社によっては加入が可能です。

ただし、すべての保険商品に加入できるわけではなく、症状や審査基準によって判断が異なります。

まずは強迫性障害の特徴と、保険への影響について理解しておきましょう。

強迫性障害とは？

強迫性障害とは、強い「不安」や「こだわり」によって日常生活に支障が出る病気です。

代表的な症状として、不潔への過剰な恐怖から手洗いを繰り返す、戸締りやガスの元栓を何度も確認するなどが挙げられます。

症状が悪化すると日常生活や家族・周囲との関係に支障がでるため、疑いがある人は早めに専門の医療機関へ相談していきましょう。

加入を断られる保険もある

強迫性障害の病歴があっても加入できる保険商品はありますが、健康状態や収入状況などの条件を満たさなければ加入を断られます。

断られる理由はさまざまなため、気になる保険があれば一度申し込みを検討してみましょう。

強迫性障害でも入りやすい生命保険の種類

強迫性障害の病歴があっても加入しやすい保険として、下記の2種類が挙げられます。

いずれも通常の生命保険より保険料が割高になりやすいため、加入前に通常の保険に加入できるのか確認しておきましょう。

引受基準緩和型の生命保険

強迫性障害の病歴があり通常の保険への加入が難しい人でも、引受基準緩和型医療保険なら加入しやすいです。

引受基準緩和型医療保険は病歴があっても加入しやすく、一般的に下記の内容が審査対象です。

通常の医療保険より保険料が割高になりやすいため、まず通常の保険に加入できるか確認したうえで検討しましょう。

無告知型の生命保険

無告知型（無選択型）の生命保険とは、健康状態の告知や医師による診査なしに加入できる保険の総称です。

強迫性障害などの病歴があっても加入しやすい反面、下記の制約があります。

引受基準緩和型よりもさらに保険料が割高になりやすく、契約当初は払い込んだ保険料相当額しか受け取れません。

強迫性障害で通常の保険や引受基準緩和型への加入が難しい人の最終手段として検討しましょう。

強迫性障害だと生命保険に加入しにくい理由と注意点

就業不能保険への加入は難しい？

『引受緩和型』や『無告知型・無選択型』の保険に比べると、『就業不能保険』への加入が難しい保険会社は少なくありません。

強迫性障害などの精神疾患は、症状の回復が外見からわかりにくいため、就業不能保険の保障対象外になりやすいです。

ただし、医師による診断書など医学的な根拠が得られている状態であれば、加入を引き受ける保険会社もあります。

就業不能保険への加入を検討している人は、精神疾患が保障対象になっているのか加入前に必ず契約内容を確認しましょう。

病名を診断されなくても受診歴は細かく伝える

正式に「強迫性障害」と診断されていなくても、「疑いがある」と医師に指摘された時点で告知の対象になる保険商品があります。

虚偽の申告や受診歴の隠蔽は告知義務違反となり、契約・特約が解除され保険金や給付金が受け取れません。

保険加入を検討している人は、事前に自分の受診歴や健康状態を整理したうえで申し込みましょう。

断られる理由は健康リスク以外もあり得る

強迫性障害があっても契約できる保険商品は存在しますが、健康状態や収入面の基準を満たさなければ加入を断られます。

「強迫性障害でも加入可能」と案内されていた保険でも、保険会社や担当者によって案内内容が異なる場合があるため、契約前に必ず確認しましょう。

保険会社ごとに審査基準は異なるため、一社に絞らず複数の保険会社を比較しながら検討するのがおすすめです。

強迫性障害が利用できる公的保障

生命保険への加入が難しい場合でも、強迫性障害の症状や状態によって利用できる公的保障があります。

公的保障は制度ごとに要件が異なるため、症状や診断内容に応じて事前に確認したうえで申請を検討しましょう。

自立支援医療

自立支援医療とは、精神疾患の治療にかかる医療費の自己負担額を軽減できる制度です。

強迫性障害は対象となる精神疾患の「神経症性障害・ストレス関連障害」に該当するため、対象者であれば利用可能です。(※2)

申請は各自治体の窓口で受け付けており、必要書類や手続きの詳細は窓口に問い合わせるのがおすすめ。

自立支援医療の有効期限は受理日から1年間なので、継続利用する人は期限の3か月前までに再申請しましょう。

※2 引用：厚生労働省/自立支援医療（精神通院医療）の概要

精神障害者保健福祉手帳

精神障害者保健福祉手帳は、一定程度の精神障害の状態にあると認定された人に交付される手帳です。(※3)

強迫性障害は「神経症性障害・ストレス関連障害」に該当するため、症状の程度によっては交付される場合があります。

生活に支障が出ている人は、精神障害者保健福祉手帳の取得も視野に入れてみましょう。

※3 引用：厚生労働省/障害者手帳について

障害年金

障害年金とは、病気やケガで生活や仕事に支障が出た人が、年齢に関わらず受け取れる年金です。

強迫性障害の診断が下りていても、障害等級表に該当しなければ受給できません。

他の公的保障と比べると対象者が限られるため、まずは自立支援医療などの活用を検討しましょう。

強迫性障害でも加入できる生命保険や利用できる公的保障はある

強迫性障害の病歴があっても、引受基準緩和型や無告知型など加入しやすい生命保険はあります。

利用できる公的保障も複数ありますが、いずれも認定要件を満たさなければ給付を受けられない点に注意が必要です。

告知義務を正確に果たしたうえで、自分の状況に合った保険・保障を選びましょう。