適応障害でも就業不能保険に加入できる？適応障害が保障外になる理由を解説

「就業不能保険は適応障害でも入れる？」
「就業不能保険の給付条件を知りたい」

就業不能保険は適応障害でも加入できるのかわからず、悩んでいる人は少なくありません。

適応障害を抱えながら就業不能保険に加入したいなら、まず引受可否、その後に給付条件を確認しないと加入できても使えないリスクがあります。

本記事では、就業不能保険に適応障害でも保障されるかする手順を詳しく解説していきましょう。

就業不能保険は適応障害でも入れる？確認点

加入できる保険は少ないですが、適応障害だと就業不能保険に必ず加入できないとは限りません。

ただし、加入時には健康状態などの告知が必要となり、適応障害の治療状況や現在の状態をもとに保険会社が引受可否を判断します。

今現在、適応障害で治療中の人は、グッドカミング公式LINEでFPに「加入できる保険があるか知りたい」と聞いてみるのが効率的でおすすめです。

適応障害だった人が確認したい点

適応障害の治療歴がある人は、診断された時期や現在の治療状況などを整理しておきましょう。

就業不能保険の加入時の告知では、主に以下のような情報を確認されます。

現在の状況によっては過去に適応障害の治療歴があっても加入できるんですね！

でも、適応障害が給付対象になるかは別問題なんです。次に給付条件を確認しましょう。

就業不能保険は適応障害でも使える？確認点

就業不能保険に加入できても、適応障害で働けなくなった際に給付金を受け取れるとは限りません。

就業不能保険は商品ごとに給付条件が決められており、精神疾患による就業不能を保障する商品もあれば、保障の対象外としている商品もあります。

つまり、適応障害の過去があっても加入可能とする保険が、適応障害による就業不能を保障する保険とは限らないんです…。

再び適応障害になってしまい休職する事態に備えるため、就業不能保険に加入したいなら、加入前に約款などで以下の点を確認しましょう。

特に精神疾患に対する保障は要確認

就業不能保険では「病気で働けなくなったら給付」と書かれていても、精神疾患には給付条件や支払期間が別に定められている商品が少なくないです。

また、休職しただけでは給付対象にならず、保険会社が定める「就業不能状態」に該当、その状態が所定の期間続くなどの条件を満たす必要があります。

適応障害による休職に備えたい人は保険料や給付金額だけで比較せず、精神疾患が保障されるか、どのような状態から給付されるかまで確認しましょう。

就業不能保険で適応障害が保障外になる理由

精神疾患は就業不能状態の判断が難しい

就業不能保険で、適応障害などの精神疾患が保障外になるのは下記の理由が挙げられます。

ただし、保険商品ごとに引受可否は異なるので、適応障害を保障する就業不能保険も中にはあります。

適応障害に備えられる商品の見分け方

適応障害による休職に備えたいなら、「病気による就業不能を保障」と書かれているだけで判断せず、精神疾患の扱いまで確認しましょう。

商品ページやパンフレット、約款などで精神疾患による就業不能は給付対象か調べられます。

さらに、精神疾患が保障される商品でも、他の病気とは給付条件が異なるケースがあるため、以下の点まで確認しておくと安心です。

1. 適応障害などの精神疾患は給付対象か
2. どのような状態を就業不能とみなすか
3. 給付が始まるまでの期間
4. 精神疾患による給付期間に上限があるか
5. 復職後に再び休職した場合の扱い

いつから・いつまで・どのような条件で給付されるのかまで確認しておくと、せっかく加入したのに給付されない事態を防ぎやすいです。

自分で約款を読んでも判断しにくい場合は、保険会社やFPなどに「適応障害で休職しても給付対象になりますか」と具体的に確認しましょう。

適応障害は就業不能保険だけに頼らず備える

適応障害で休職する際は就業不能保険だけでなく、公的制度も積極的に活用しましょう。

就業不能保険の多くでは、働けなくなってから給付が始まるまで60日や180日など免責期間（支払対象外期間）が設けられています。

そのため、給付が始まるまでの生活費は、傷病手当金や勤務先の制度、貯蓄などで補いましょう。

まずは利用できる公的保障や会社制度を確認する

会社員など健康保険の被保険者で一定の条件を満たせば、適応障害でも傷病手当金を受け取れます。

勤務先によっては、休職中の給与補償や独自の福利厚生を利用できるため、自分が使える制度を一度確認しておくのがおすすめです。

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毎月いくら不足するのか計算する

利用できる制度を確認したら、休職中の生活費から傷病手当金や勤務先から受け取れるお金を差し引き、毎月の不足額を計算します。

不足額を貯蓄で一定期間まかなえるのであれば、就業不能保険を無理に追加しない選択肢もあります。

不足する部分を就業不能保険で補う

公的保障や勤務先の制度、貯蓄だけでは生活費が不足する場合、不足分を就業不能保険で補うと適応障害で働けないときの経済的不安が和らぐでしょう。

いくら不足するか計算してから必要な保障を決めると、就業不能リスクに過不足なく備えられます。

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適応障害で就業不能保険を検討する具体例

【相談例】3か月休職して現在は復職済

適応障害で3か月休職し、現在は復職しているAさんを例に考えてみましょう。

まずは、保険会社の公式サイトや保険比較サイトなどで、適応障害の治療歴があっても申し込める就業不能保険を探します。

候補が見つかったら、適応障害の治療歴や3か月の休職歴、現在の健康状態などを告知し、加入できるかを確認しましょう。

自分で探すのが難しいなら、複数の保険を扱うFPや保険代理店などに相談し、現在の状況で検討できる商品があるか確認するのも選択肢です。

不足額の計算も忘れない

Aさんの毎月の生活費が20万円、傷病手当金や勤務先の制度などから15万円を受け取れると仮定すると、毎月5万円が不足します。

一方、Aさんには100万円の貯蓄があり、月5万円の不足は単純計算で20か月分を貯蓄から補えます。

ここですぐ不足分を補える保険商品を探す必要はありません。

貯蓄だけの対応では不安が残る人は、毎月の不足額を目安に、適応障害による就業不能も保障される保険を比較するとよいでしょう。

就業不能保険と適応障害について：まとめ

適応障害の治療歴があっても加入できる就業不能保険はありますが、適応障害は保障対象外とする商品も多いため、給付条件も合わせて確認したほうが賢明です。

適応障害への備えとして就業不能保険を検討するなら、以下の順番で確認しましょう。

1. 今の健康状態で加入できるか
2. 適応障害など精神疾患は給付対象か
3. 公的保障を受けてもいくら不足するか
4. 不足額を保険で備える必要があるか
5. 必要なら給付条件や給付期間を確認

公的保障等で休職中の生活費をまかなえるなら就業不能保険に加入しない選択肢もありますが、必要なら給付条件や給付期間を調べてください。

グッドカミング公式LINEから保険探しや不足額の計算をFPに依頼すると効率的でおすすめです。

無理な保険勧誘は一切ないので、ぜひ活用してくださいね。