家計の見直しはどこから始めればいい？見直すステップとポイントを解説

「家計の見直しって、結局どこから手をつければいいの？」

家計を見直そうと思っても、通信費・保険料・食費など項目が多すぎて、何から始めればいいか分からなくなる方は少なくありません。

本記事では、家計の見直しをどこから始めるべきか、見直すステップ、家計を見直す際のポイントを解説します。

家計の見直しはどこから始める？

家計の見直しに迷ったら、最初に手をつけるべきは固定費です。

固定費は一度手続きをすれば、その後は都度の対応をしなくても節約効果が続きます。

食費や娯楽費などの変動費を毎月我慢し続けるより、少ない労力で節約を継続できるのが固定費のメリットです。

具体的には、通信費・保険料・サブスクリプションの3つが、多くの家庭で真っ先に見直す対象になります。

見直す順番を間違えやすいポイント

家計の見直しでは、目につきやすい食費や日用品費といった変動費から手をつけてしまう方が多いです。

変動費は毎日の我慢が必要な割に、固定費ほどの削減効果が続かないため、労力に対して成果を感じにくいかもしれません。

また、生命保険などを見直す際に、金額の大きさだけを見て安易に解約してしまうと、必要な保障まで失ってしまうケースも。

固定費、その中でも保障とのバランスが必要な保険料は、金額と内容の両方を確認しながら進めましょう。

家計を見直す3つのステップ

1. 何にいくら使っているか確認する
2. 固定費を金額が大きい順に並べる
3. 今すぐ着手できる項目から手をつける

①何にいくら使っているか確認

固定費から見直すといっても、現状の金額を把握していなければ、どこにどれだけの無駄があるか判断できません。

通帳やクレジットカードの明細、家計簿アプリなどを使い、直近1〜2か月の支出を項目ごとに書き出しましょう。

最初の段階では細かく分類する必要はなく、通信費・保険料・住居費といった大まかな括りで金額を把握できれば十分です。

②固定費を金額が大きい順に並べる

支出を書き出したら、固定費だけを取り出し、金額が大きい順に並べ替えましょう。

一般的には住居費が最も大きく、次いで保険料、通信費と続く家庭が多く見られます。

金額が大きい項目ほど、少しの見直しで削減できる額も大きくなるため、上位から順番に着手するのが効率的です。

③すぐ着手できる項目から手をつける

金額の大きさだけでなく、手続きにかかる手間も踏まえて、今すぐ着手できる項目から取りかかりましょう。

通信費やサブスクリプションはWeb上の手続きだけで完結する場合が多く、比較的すぐに見直せる項目です。

一方、保険料の見直しは保障内容の比較検討が必要になるため、後回しにせず早めに情報収集だけでも始めておくと安心です。

判断が難しい項目は専門家に相談する

固定費から順番に手をつけても、保険や住宅ローンなど、金額が大きく判断が難しい項目で迷ってしまう方も多いですよね。

家計や保険に詳しい専門家に相談すれば、家計全体を客観的に見たうえで、どの項目をどこまで見直すべきか優先順位をつけてもらえます。

保険であれば保障内容を保ったまま保険料を下げる方法、住宅ローンであれば借り換えの損得など、自分では気づきにくい選択肢まで提案してもらえます。

家計を見直す際のポイント

完璧を目指さず、続けやすさを重視

家計の見直しを始めると、すべての支出を細かく管理したくなりますが、最初から完璧を目指すと長続きしません。

まずは、固定費など効果の大きい項目に絞り、無理のない範囲で続けられる仕組みを整えましょう。

多少の無駄があっても、見直しを継続できることの方が長期的には効果につながります。

夫婦・家族で情報を共有する

家計を一人で管理していると、支出の全体像を把握しきれなかったり、見直しの必要性が伝わらなかったりします。

夫婦や家族で収入・支出の状況を共有しておくと、固定費の解約手続きや保険の見直しもスムーズに進められます。

特に保険は家族全員の保障に関わるため、契約者本人だけで判断せず、家族で話し合いながら決めることが大切です。

見直し後も定期的にチェックする

一度見直しをして満足してしまうと、値上げやライフスタイルの変化に気づかず状況がずれていきます。

年に1回など定期的にチェックするタイミングを決めておくと、変化にすぐ対応できます。

見直しは一度で終わりではなく、続けることで効果が積み重なっていくものと捉えましょう。

家計の見直しはどこから？：まとめ

家計の見直しに迷ったら、まず固定費から手をつけるのが効率的です。

金額の大きい固定費から優先順位をつけて着手し、変動費を先に削ったり保険料を金額だけで判断したりしないよう注意しましょう。

保険料を金額だけで判断すると、必要な保障まで失いかねません。

保険や住宅ローンなど判断が難しい項目は、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談しながら進めると安心です。