2人目の学資保険はどうする？兄弟の教育費をバランスよく準備するコツ

「2人目も学資保険は必要？」
「兄弟で教育費に差を出したくない」
「教育費を公平に用意するにはどうすれば？」

兄弟がいる家庭では、1人目の学資保険と同じ内容を2人目にも…と考える人は少なくありません。

本記事では、2人目の保険選びで押さえておきたいポイントや、無理なく備えるヒントを解説。

2人目の学資保険を検討中の人は必見です！

2人目の学資保険ときょうだいとのバランス

学資保険だけで賄う必要はない

1人目に学資保険をかけたからといって、2人目も同じ保険商品で契約する必要はありません。

大切なのは学資保険をそろえるのではなく、きょうだいそれぞれに必要な教育資金を準備する点です。

×2人目も同じ学資保険をかける
○2人目も同じ額の教育資金を用意する

きょうだい間のバランスの取り方

同じ学資保険に加入しても時期によって受取額に差が生じるのはよくあるケースなので、「同じ学資保険」より「同じ額の教育資金」にこだわるのが◎

例えば1人目は学資保険で200万円準備できても、2人目は150万円しか準備できないなら、不足する50万円を預貯金やNISAなどで補いましょう。

2人目の学資保険の注意点

2人目は早めに加入する

2人目も学資保険への加入を考えているなら、できるだけ早めに検討するのがおすすめです。

学資保険に加入するのが遅くなるほど満期までの積立期間が短くなるため、月々の保険料が高くなってしまい、大きな負担を感じかねません。

途中解約のリスクを理解する

学資保険は長期間にわたる契約が前提なので、途中で解約すると戻ってくる金額が支払った保険料より少なくなるリスクがあります。

特に短期間で解約すると元本割れする確率が高く、契約前のシミュレーションは必須です。

「思ったより2人目の保険料が負担で解約したい」などの事態を防ぐため、契約前に無理のない保険料やいつまでにいくら欲しいかを整理しましょう。

1人目との重複や不足を整理する

2人目も学資保険に加入すると保障内容が重複したり、一方が手薄になったりする恐れがあります。

2人目が加入するタイミングで、現在の加入状況や契約内容について改めて見直しましょう。

チェックするポイント

受取額
大学入学時など、必要な教育費を十分に準備できるか
受取時期
入学金や授業料が必要になるタイミングに合っているか
毎月の保険料
2人目の保険料を追加しても家計に無理がないか

1人目の契約内容を把握しておけば、2人目も学資保険に加入するだけでいいのか、別の方法と組み合わせるべきか判断しやすいです。

2人目の学資保険加入に向けた家計の整え方

教育費を家計全体で把握する

2人目の学資保険を検討する際は、家計全体での教育費の状態を把握しましょう。

まずは、1人目と2人目はいつまでにいくら教育費が必要なのか、現在の学資保険や預貯金でどれくらい準備できているのかを確認するのが大切です。

必要な教育費と毎月積み立てられる金額が分かれば、学資保険だけで足りるのか、預貯金やNISAを組み合わせるべきか判断しやすくなります。

2人目の保険は一括払いを検討する

手元資金に余裕があり保険料負担を少しでも抑えたいのであれば、月払いではなく年払いや一括払いを選ぶのも一つの手です。

一括払いは学資保険の加入時にまとめて保険料を支払う方法で、1回あたりの支払い額は大きいもののトータルの保険料は安くなります。

月払い	毎月払い込む
年払い(半年払い)	1年分(半年分)まとめて払い込む
全期前納払い	保障期間中の保険料総額を保険会社に預けて、月払いや年払いなどの保険料に充当する
一時払い	保障期間中の保険料総額を一括で払い込む

月額保険料をムリなく支払う工夫

きょうだい2人分の学資保険へ加入するとなると、その分保険料も重なってしまうため月々の支払いに負担を感じやすいです。

毎月の収入だけで負担が大きいと感じるなら、児童手当を学資保険へ充てる方法や、家計に余裕がある家庭ではボーナスを活用する方法もあります。

ただし、無理な支払い計画は家計を圧迫するため、継続できる保険料を選ぶのが大切です。

家計に合った学資保険や保険料を選びたい人は、FPへ無料相談してみましょう。

2人目の学資保険は賢く準備しよう

子どもが増えると教育費の負担も大きくなりますが、2人目も1人目と同じ学資保険へ加入する必要はありません。

大切なのは保険商品をそろえるのではなく、きょうだいそれぞれに必要な教育資金を準備する点です。

学資保険だけでは不足するなら、預貯金やNISAなどを組み合わせながら、家計に合った方法で無理なく備えましょう。

自分だけで家計や教育資金を整理するのが難しい場合は、FPに相談するのも一つの方法です。

家計の収支やライフプランを踏まえながら、無理のない教育資金の準備方法を提案してもらえます。