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女性疾病特約とは？女性疾病特約がいらないと言われる理由や必要性を解説
女性疾病特約とは？
女性疾病特約がいらないと言われるのはなぜ？
医療保険への加入を検討していても、女性疾病特約で保障を上乗せすべきかわからず悩んでいる人は少なくありません。
本記事では、女性疾病特約の特徴や女性疾病特約がいらないと言われる理由について解説。
この記事の監修者
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有岡 直希ファイナンシャルプランナー
大学卒業後、Webマーケターを経て外資系生命保険会社に転職。 個人対象のライフプラン・コンサルティングに携わり、顧客のニーズと社会保障制度を加味した論理的な提案に定評あり。 各生命保険商品を徹底的に分析し、価値ある保険商品の選別と保険の効果を高める活用法を提案します。- <保有資格>
- AFP、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
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女性疾病特約とは？
主契約となる保険に、女性特有の病気や女性で発生率の高い所定の病気に対する保障を付加できるのが女性疾病特約です。
保険料は主契約に上乗せした金額を支払いますが、保障金額も主契約の給付金に特約分の給付金を上乗せした金額が支給されます。
まずは、女性疾病特約の対象になる疾病について確認していきましょう。
女性疾病特約の対象になる疾病
一般的に、女性疾病特約の対象として挙げられる疾病は下記のとおりです。
● 乳がん/子宮がん/子宮頸がん/卵巣がん
● 子宮筋腫/卵巣のう腫
● 甲状腺障害（バセドウ病や橋本病など）
● 異常分娩などによる合併症
● 胆石症や胆のう炎 など
保険会社ごとに対象の疾病や保障内容は異なるため、自分に合う商品を見つけましょう。
女性疾病特約の必要性
女性疾病特約を付加しなければ、女性特有の病気に対しての保障がないわけではありません。
医療保険に加入していれば病気やケガで入院・手術をすると給付金を受け取れます。
ここからは、女性疾病特約を付加すべき理由を解説していきましょう。
がんは若年層でもリスクが高い
公益財団法人がん研究振興財団の2023年度「がんの統計」によると、女性の部位別がん疾患率は下記のとおりです。
がんは一般的に年齢が上がるとともに発症しやすくなりますが、女性特有の乳がんや子宮がんは若年層でも罹患リスクが高くなっています。
異常分娩（帝王切開や吸引分娩など）に備えられる
厚生労働省の「医療施設（静態・動態）調査（確定数）・病院報告の概況」によると、令和2年度のすべての分娩件数に占める帝王切開の割合は下記のとおりです。
| 分娩件数 | 38,086件 |
|---|---|
| 帝王切開娩出術 | 10,417件 |
| 割合 | 27.4% |
平成2年は11.2％だったのが、令和2年には27.4%と約4人に1人の割合まで増加しています。
妊娠中に判断して行う予定帝王切開だけでなく、緊急事態発生時の緊急帝王切開もあるため、女性疾病特約を付加しておけば経済的負担を軽減できるでしょう。
女性疾病にかかる治療（手術）費
| 疾病 | 費用（3割負担の平均） |
|---|---|
| 乳がん | 20〜40万円 |
| 子宮がん | 20万円 |
| 卵巣がん | 20〜30万円 |
| 子宮筋腫 | 20万円 |
| 子宮内膜症 | 20万円 |
| 卵巣のう腫 | 20万円 |
| 帝王切開 | 20万円 |
手術費のみでも20万円を超える疾病が多く、検査代や通院・投薬などを含めるとさらに経済的負担が大きくなります。
女性特有のがん発症リスクが高まる前の20〜30代のうちに、女性疾病特約の付加を検討してみましょう。
女性疾病特約がいらないと言われる理由
② 公的制度で賄える
③ 対象の病気が限定されている
一般的な医療保険でも保障を得られる
女性疾病は女性疾病特約を付加しなければ保障がないのかと疑問に思う人は多いですが、普通の医療保険だけでも給付金を受給できます。
女性特有の病気で入院する際に、どうしても個室や少人数部屋に入りたい人は差額ベット代などの自己負担額を特約の給付金で軽減可能。
女性疾病特約は、保険料とのバランスを考慮して、主契約の保障を手厚くするか女性疾病特約を付加するかを考えましょう。
公的制度で賄える
高額な医療費を支払った人が利用できる制度として、高額療養費制度が挙げられます。
高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った額が月初め～終わりのひと月で上限額を超えると超過金額を支給する制度です。
| 適用区分(69歳以下) | ひと月の上限額（世帯ごと） |
|---|---|
| ①年収約1,160万円〜 健保：標報83万円以上 国保：旧ただし書き所得901万円超 |
252,600円＋(医療費-842,000) ×1% |
| ②年収約770〜1,160万円 健保：標報53〜79万円以上 国保：旧ただし書き所得600〜901万円 |
167,400円＋(医療費-558,000) ×1% |
| ③年収約370〜770万円 健保：標報28〜50万円以上 国保：旧ただし書き所得210〜600万円 |
80,100円＋(医療費-267,000) ×1% |
| ④〜年収約370万円 健保：標報26万円以下 国保：旧ただし書き所得210万円以下 |
57,600円 |
| ⑤住民税非課税者 | 35,400円 |
保険適用される診療が対象になるので、｢差額ベッド代｣や｢食事代｣、｢先進医療にかかる費用｣などは高額医療費の支給対象にはなりません。
※1つの医療機関等での自己負担では上限を超えなくても、同じ月の別医療機関等での自己負担を合算可能。
対象の病気が限定されている
女性疾病特約で給付金が支給されるのは、対象となる女性疾病での入院・手術のみです。
女性疾病特約を付加していても、女性特有の病気での入院・手術でない限り上乗せ分の給付金は受給できません。
女性疾病に備える必要性を感じない人は、主契約の保障を手厚くするのもおすすめです。
女性疾病特約はいらない？：まとめ
主契約となる保険に、女性特有の病気や女性で発生率の高い所定の病気に対する保障を付加できるのが女性疾病特約です。
一般的な医療保険や公的制度があるためいらないと考える人もいますが、自分の貯蓄状況や備えたいリスクから女性疾病特約が必要かどうかを考えましょう。
女性疾病特約について詳しく知りたい・付加を検討している人は、一度保険のプロに相談するのもおすすめです。
引用:生命保険文化センター/女性専用の女性疾病入院特約の保障内容は？
引用:公益財団法人 がん研究振興財団/がんの統計 2023
引用:厚生労働省/医療施設（静態・動態）調査（確定数）・病院報告の概況
