がん保険の通院特約は必要？保障内容や選び方、不要な人の特徴を解説

「がん保険の通院特約はつけたほうがいい？」
「入院保障だけでは足りない？」

近年は、薬物療法などを外来で受ける機会が増えており、がん保険でも通院への備えが重要になっています。

診断給付金や貯蓄の状況によって、通院特約が必要な人・不要な人は分かれるため、自分に合った備え方を見極めることが大切です。

本記事では、がん保険の通院特約の仕組みや必要性、選ぶうえで確認したいポイントを解説します。

がん保険の通院特約とは？

がん保険の通院特約は、がん治療のために通院したときの経済的負担へ備える保障です。

通院給付金は、がん治療を目的として通院をしたときに、「1日につき5,000円」など契約時に設定した金額を受け取るタイプが代表的。

日帰り入院とは扱いが異なるため、加入中の契約でどちらに該当するか確認しましょう。

通院特約の給付対象には条件がある

保障対象は契約ごとに異なり、すべての外来受診が給付されるわけではありません。

治療内容や入院前後の期間など、約款に定められた要件を満たす必要があります。

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抗がん剤治療特約との違い

通院特約は「通院した日数」に応じて給付されるのに対し、抗がん剤治療特約は「契約で定めた薬物療法を実際に受けたかどうか」に応じて給付される点が異なります。

対象の治療を受けた月に5万円・10万円など定額を受け取れる商品が多く、通院の有無にかかわらず給付対象になる点も特徴です。

がんの薬物療法には化学療法以外に、以下のような治療法があります。

ただし、対象薬剤や給付条件は契約によって異なるため、治療法の名称だけでなく保障範囲まで確認しましょう。

がん保険の通院特約が必要とされる理由

がん治療は入院から通院へ移行

厚生労働省の調査ではがんの推計入院患者数は減少し、推計外来患者数は増加しています。※

薬物療法は入院・外来のどちらでも受けられますが、近年は外来で治療するケースが多くなっています。

放射線治療も外来通院で受ける例が多く、治療を受けながら仕事や家事を続ける人も珍しくありません。

入院給付金だけを中心にした保障では、通院が長期間続いた際に十分な給付を受けられないケースも考えられます。

※ 引用:厚生労働省/令和５年（２０２３）患者調査の概況

通院治療にかかる費用の実態

がんの外来治療は1回あたり平均1万〜3万円程度の治療費がかかるとされ、治療が長期化すると総額も膨らんでいきます。

高額になった月は高額療養費制度を利用でき、70歳未満・年収約370万〜770万円の人であれば、医療費100万円の治療でも自己負担額は約8万7,430円に抑えられます。

ただし、通院交通費や保険適用外の費用、仕事を休んだために減った収入までは、高額療養費制度で補えません。

放射線治療や薬物療法が複数回にわたれば、通院交通費や収入減少分も積み重なるため、通院保障の必要性を合わせて考えましょう。

通院治療にかかる費用がどれくらいになるか気になる方は、プロのFPへの無料相談してみましょう。

がん保険の通院特約が不要なケース

診断給付金だけで十分な場合

診断給付金は、所定のがんと診断された後に50万円や100万円など、まとまった金額を受け取れる保障です。

診断給付金は使いみちが自由なため、通院費用も含めて賄えるなら通院特約の優先度は下がります。

長期治療や再発への備えを重視するなら、複数回受け取れる商品を選んだうえで、2回目以降の支払条件と通院保障との役割分担も確認しましょう。

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公的な制度でまかなえる場合

保険診療であれば自己負担は原則3割で、高額療養費制度により月ごとの負担に所得に応じた上限があります。

十分な貯蓄があり、交通費や減収を含めても家計から無理なく支払える人なら、通院特約の必要性は高くありません。

会社員などは、病気で働けない期間に健康保険の傷病手当金を利用できる条件を満たす場合もあります。

民間保険を増やす前に、公的保障、勤務先の福利厚生、現在の医療保険、預貯金などの情報を整理し、不足する部分だけを補う考え方が大切です。

がん保険の通院特約を選ぶ際の注意点

給付対象となる治療の範囲を確認する

通院特約では、がん治療を目的とした通院ならすべて対象とは限りません。

入院後の通院に限定する商品や、特定の治療を受けた通院だけを給付する契約も。

経過観察や検査のみの受診、がんとは直接関係しない治療などは、給付対象にならない契約も少なくありません。

薬物療法についても、化学療法、ホルモン療法、分子標的療法など、どこまで対象に含むかは商品ごとに異なります。

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給付日数や通算限度額を確認する

日額型の通院給付金では、1回の治療期間や保険期間全体について、給付日数の上限が設けられている商品があります。

治療が長期化したときに備えるなら、1日いくら受け取れるかだけでなく、何日まで給付されるかも確認しておきましょう。

保障を手厚くするほど毎月の保険料は上がるため、診断給付金や貯蓄で補える範囲も踏まえ、通院特約へどこまで求めるかを決めましょう。

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保険料の上乗せ額を確認する

通院特約を付加すると、月額1,000円〜2,000円程度、保険料が上乗せされるのが一般的です。

上乗せされる保険料と、通院治療で想定される自己負担額を比べたうえで、特約を付けるかどうかを判断しましょう。

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がん保険の通院特約は見極めて選ぼう

がんの推計外来患者数は増加傾向にあり、入院保障だけでなく通院への備えも重要になっています。

入院保障だけに着目しがちですが、通院中の治療費や周辺費用への備えもがん保険を選ぶうえで重要なポイントです。

十分な診断給付金や貯蓄で自己負担をまかなえるなら、特約を付けない選択もあります。

通院特約を付けるなら、日額だけでなく対象治療や給付日数・回数の上限まで比較し、自分に合った保障を選びましょう。

通院特約が自分に必要か判断がつかない方は、プロのFPへの無料相談を検討してみてください。