パーキンソン病でも入れる保険はある？入れる保険の種類や注意点を解説

『パーキンソン病だと保険加入できないってホント？』
『パーキンソン病でも入れる保険はある？』

パーキンソン病は難病指定されており、震え・動作緩慢・筋固縮など運動障害を引き起こす進行性の病気です。

今回はパーキンソン病でも加入しやすい生命保険の種類と、保険加入しにくい理由・利用できる公的保障について解説します。

生命保険への加入を検討しているパーキンソン病の人や家族は、参考にしていきましょう。

パーキンソン病でも保険に入れる？

ゆっくりと進行していくのが特徴ですが、現在は効果的な治療薬も開発されており、早い段階から適切な治療を始めることで良い状態を長く保てるようになっています。

パーキンソン病の病歴があると健康リスクが高いとみなされやすく、健康な人に比べて通常の生命保険に加入しにくいのが現状です。

ただし保険会社や商品によっては加入できるため、まずは自分の状況を把握したうえで検討しましょう。

パーキンソン病でも入りやすい生命保険の種類

パーキンソン病の病歴があっても加入しやすい保険として、下記の2種類が挙げられます。

いずれも通常の生命保険より保険料が割高になりやすいため、加入前に通常の保険に加入できるか確認しておきましょう。

引受基準緩和型の生命保険

パーキンソン病の病歴があり通常の保険への加入が難しい人でも、引受基準緩和型医療保険なら加入しやすいです。

引受基準緩和型医療保険は病歴があっても加入しやすく、一般的に下記の内容が審査対象です。

通常の医療保険より保険料が割高になりやすいため、まず通常の保険に加入できるか確認したうえで検討しましょう。

無告知型の生命保険

無告知型（無選択型）の生命保険とは、健康状態の告知や医師による診査なしに加入できる保険の総称です。

パーキンソン病などの病歴があっても加入しやすい反面、下記の制約があります。

引受基準緩和型よりもさらに保険料が割高になりやすく、契約当初は払い込んだ保険料相当額しか受け取れません。

パーキンソン病で通常の保険や引受基準緩和型への加入が難しい人の最終手段として検討しましょう。

パーキンソン病と保険審査の関係

症状の進行度によって加入できる保険が変わる

パーキンソン病は症状の進行度を示すヤール重症度分類（ステージ1〜5）で評価されており、保険審査にも影響します。(※1)

症状が軽い段階ほど加入しやすい保険の選択肢が広がるため、診断を受けたら早めに保険加入を検討しましょう。

※1 参考：難病情報センター/パーキンソン病（指定難病6）

症状が進むほど保険審査が厳しくなる

パーキンソン病は進行性の病気のため、症状が進むにつれて加入できる保険の選択肢が狭まっていきます。

症状が軽いほど選択肢が広く保険料も抑えやすいので、診断を受けたら早めに保険へ加入するのが賢明でしょう。

就業不能保険で収入減少に備えるのも重要

パーキンソン病が進行して働けなくなると、医療保険だけでは生活費や介護費用をカバーしきれない状況になりやすいです。

特に自営業・フリーランスの人は公的保障が手薄なため、就業不能保険で収入減少に備えておくのが得策でしょう。

パーキンソン病だと生命保険に加入しにくい理由と注意点

告知義務があるため審査が厳しい

生命保険は加入者が保険料を出し合い相互に保障し合う制度であるため、契約時に「告知義務」が設けられています。

誤った内容の告知は告知義務違反になり、契約・特約が解除され保険金や給付金を受け取れなくなります。

担当者から「告知しなくていい」と指示されても従わず、告知書には必ず事実を正確に記載しましょう。

断る理由は健康リスク以外もあり得る

パーキンソン病の病歴があっても加入できる保険はありますが、症状の程度・収入状況・職業など複数の要素を総合的に判断して審査されます。

一社の審査結果がすべてではないため、複数の保険会社に相談しながら自分に合った保険を探しましょう。

病名診断がなくても受診歴は告知が必要

パーキソン病の診断がなくても、受診歴がある時点で告知の対象になる保険商品もあります。

虚偽の申告や受診歴の隠蔽は告知義務違反となり、契約解除や保険金の不支給になりかねません。

保険加入を検討している人は、事前に自分の受診歴や健康状態を整理したうえで申し込むのがおすすめです。

パーキンソン病で利用できる公的保障

生命保険への加入が難しい場合でも、パーキンソン病の症状や状態によって利用できる公的保障があります。

公的保障は制度ごとに要件が異なるため、詳細はお住まいの担当窓口に事前確認しましょう。

パーキンソン病でも加入できる生命保険はある

パーキンソン病の病歴があっても、引受基準緩和型・無告知型・就業不能保険など備えられる保険はあります。

症状が進むほど選択肢が狭まるため、診断を受けたら早めに動き出すのが大切です。

公的保障と民間保険をうまく組み合わせながら、長期的な視点で自分に合った備えを整えていきましょう。