『高次脳機能障害でも入れる保険はある?』
今回は高次脳機能障害でも加入しやすい生命保険の種類と、保険加入しにくい理由・利用できる公的保障について解説します。
生命保険への加入を検討している高次脳機能障害の人やご家族は、参考にしていきましょう。
高次脳機能障害でも保険に入れる?

高次脳機能障害とは、脳卒中や交通事故などで脳が損傷し、記憶・注意・行動面に影響が出る障害になります。
症状やリハビリの回復状況が見えにくく、通常の生命保険には加入しにくいのが現状です。
ただし保険会社や商品によっては加入できるため、自分の状況を把握したうえで検討しましょう。
高次脳機能障害でも入りやすい生命保険の種類

高次脳機能障害の病歴があっても加入しやすい保険として、下記の3種類が挙げられます。
いずれも通常の生命保険より保険料が割高になりやすいため、加入前に通常の保険に加入できるか確認しておきましょう。
病歴があっても加入できる保険はあります。まずはどんな保険があるか、一緒に確認していきましょう。
引受基準緩和型の生命保険

病歴があり通常の保険が難しい人でも、引受基準緩和型医療保険なら加入しやすいです。
引受基準緩和型医療保険は病歴があっても加入しやすく、一般的に下記の内容が審査対象になります。
・過去2年以内に入院・手術をしたことがある
・過去5年以内に脳の病気で入院・手術をした
・今後3カ月以内に入院・手術の予定がある
・現在までに公的介護保険の要介護認定を受けている など
通常の医療保険より保険料が割高になりやすいため、まず通常の保険に加入できるか確認したうえで検討しましょう。
ランキングは各保険商品の優劣や推奨を示すものではなく、2026年10月01日~10月31日の申込件数、資料請求件数、及びアクセス数に基づいて作成したものです。
無告知型の生命保険

無告知型(無選択型)の生命保険とは、健康状態の告知や医師による診査なしに加入できる保険の総称です。
高次脳機能障害などの病歴があっても加入しやすい反面、下記の制約があります。
・死亡保険金は少額の設定が多い
・診査・告知が必要な保険より保険料が割高
・医療関係の特約を付加できない
・契約から一定期間は保険金の支払いが制限される商品もある
引用:告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは?
引受基準緩和型よりもさらに保険料が割高で、契約当初は払込相当額しか受け取れません。
高次脳機能障害で通常の保険や引受基準緩和型への加入が難しい人の最終手段として検討しましょう。
その他(症状に応じた追加保険)

高次脳機能障害の後遺症や生活状況によっては、下記の保険も選択肢になります。
・要介護状態に備える民間の介護保障保険
・身体障害者手帳を持つ人でも加入しやすい少額短期保険
・後遺症の程度に応じた特定疾病保障保険
通常の生命保険や引受基準緩和型・無告知型だけでなく、後遺症や生活状況に合わせた保険も比較検討しましょう。
高次脳機能障害と保険審査の関係
症状の程度と審査の関係

生命保険では、高次脳機能障害と診断されただけで一律に加入を断られるわけではありません。
審査では診断名だけではなく、症状の程度や後遺症の有無、日常生活・就労への影響などを総合的に判断します。
※上記は一般的な目安です。実際の審査は症状の程度だけでなく、保険会社ごとに総合的に判断されます。
審査基準は保険会社ごとに異なるため、複数の商品を比較して自分に合う保険を探しましょう。
早期加入の重要性

高次脳機能障害は発症直後からリハビリにより症状が変化しやすく、回復の程度によって審査結果も変わります。
後遺症が軽く日常生活への影響が小さい段階であれば、通常の生命保険へ加入しやすいです。
症状が固定し審査が厳しくなる前に、早めに加入を検討しておくと安心でしょう。
就業不能保険の必要性

高次脳機能障害は記憶・遂行機能障害により、長期間就労が難しくなる人も少なくありません。
収入減に備え、引受基準緩和型の就業不能保険を検討すると安心です。
公的保障だけでは不十分なため、民間保険もあわせて備えましょう。
高次脳機能障害だと生命保険に加入しにくい理由と注意点
告知義務があるため審査が厳しい

生命保険は加入者が保険料を出し合い相互に保障し合う制度であるため、契約時に「告知義務」が設けられています。
契約にあたって、過去の傷病歴・現在の健康状態・職業などについて、事実をありのまま告げる義務のことです。
※告知は生命保険会社が指定する方法のみ有効で、営業担当者への口頭説明は告知義務とみなされません。
引用:告知義務
虚偽の告知は告知義務違反になり、契約・特約が解除され保険金や給付金を受け取れません。
担当者から「告知しなくていい」と指示されても従わず、告知書には必ず健康状態や受診歴などの事実を記載しましょう。
断る理由は健康リスク以外もあり得る

病歴があっても加入できる保険はありますが、審査は症状・収入・職業などを総合的に判断されます。
一社の結果がすべてではないため、複数の保険会社に相談してみましょう。
病名診断がなくても受診歴は告知が必要

病名が確定していなくても、高次脳機能障害の疑いがあると診断された時点で告知の対象になる保険商品があります。
受診歴を告知せず加入し、後から高次脳機能障害と診断されると、告知義務違反と判断されるおそれがあります。
受診歴や健康状態は正確に申告したうえで、生命保険への加入を検討しましょう。
高次脳機能障害で利用できる公的保障

生命保険への加入が難しい人でも、高次脳機能障害の症状や状態によって利用できる公的保障があります。
公的保障は制度ごとに要件が異なるため、詳細はお住まいの担当窓口に事前確認しましょう。
高次脳機能障害でも加入できる生命保険はある

高次脳機能障害は通常の生命保険への加入が簡単ではありません。
しかし引受基準緩和型や無告知型の生命保険なら加入できる場合があります。
一社で断られても、複数の商品を比較して自分に合う保険を探しましょう。
高次脳機能障害で「自分に合う備えがわからない」と感じたら、FPへ気軽に相談してみてください。






