2024.03.27 2024.04.08

生命保険

睡眠時無呼吸症候群は生命保険に入れる？加入しやすい生命保険を徹底解説

睡眠時無呼吸症候群は生命保険に入れる？おすすめの生命保険と保障外になるケースを解説

『睡眠時無呼吸症候群は保険加入不可？』
『睡眠時無呼吸症候群でも入れる保険はある？』

睡眠中に呼吸が10秒以上停止してしまう睡眠時無呼吸症候群。

今回は睡眠時無呼吸症候群の生命保険の必要性や睡眠時無呼吸症候群でも加入しやすい生命保険の種類について解説します。

生命保険への加入を検討している睡眠時無呼吸症候群の方やそのご家族は必見です。

この記事の監修者

有岡直希
ファイナンシャルプランナー

大学卒業後、Webマーケターを経て外資系生命保険会社に転職。個人対象のライフプラン・コンサルティングに携わり、顧客のニーズと社会保障制度を加味した論理的な提案に定評あり。各生命保険商品を徹底的に分析し、価値ある保険商品の選別と保険の効果を高める活用法を提案します。

<保有資格>

AFP、2級ファイナンシャル・プランニング技能士

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この記事の目次

1 睡眠時無呼吸症候群に生命保険は必要？
2 睡眠時無呼吸症候群だと保険加入を断られる？
3 睡眠時無呼吸症候群でも加入しやすい保険
4 睡眠時無呼吸症候群でも生命保険には加入できる！加入時は保障内容を要チェック！

睡眠時無呼吸症候群に生命保険は必要？

睡眠時無呼吸症候群とは
睡眠中に呼吸(口や鼻の空気の流れ)が10秒以上停止する状態のことを睡眠時無呼吸といいます。
引用:睡眠時無呼吸症候群とは？

睡眠時無呼吸症候群にかかると1時間あたり5回以上、無呼吸や低呼吸が発生し熟睡できません。

そのため起きている時間に異常な眠気を催し、日常生活にも支障が出てしまうケースも。

睡眠時無呼吸症候群は原因が様々

睡眠時無呼吸症候群は主な原因が2パターンあり、どちらの要素も含む症状が出る人も居るようです。

中枢型

脳・神経・心臓の病気が原因で睡眠時に無呼吸状態に陥るタイプ

閉塞型

喉が閉じてしまい睡眠時に無呼吸状態に陥るタイプ

混合型

上記の原因が混合して起こるタイプ

閉塞型の睡眠時無呼吸症候群患者が最も多く、肥満度と強い関連があるようです。

そのため、睡眠時無呼吸症候群は合併疾患への罹患確率も高く、健康な方と比べると生命保険での備えが必要になる場面が多いかもしれません。

睡眠時無呼吸症候群は合併疾患にかかりやすい

睡眠時無呼吸症候群の患者さんでは、
心筋梗塞や脳卒中を発症する確率が、そうでない患者さんに比べて高いことがわかってきています。
引用:2)合併疾患

睡眠時無呼吸症候群は糖尿病の悪化や高血圧・不整脈の原因になったりする関連性もあるようで、治療せず放置していると突然死を起こしやすくなるとする医療機関もあります。

そのため、睡眠時無呼吸症候群と診断されていたり、その疑いがあるなら、呼吸器内科の受診だけでなく、早めに生命保険で備え始めた方が安心でしょう。

睡眠時無呼吸症候群は日常生活にも支障をきたす

睡眠時無呼吸症候群に罹患すると、呼吸が止まるために睡眠を阻害され睡眠不足になりがち。

居眠りが増え仕事に支障が出るほか、特に運転時は危険が伴います。

❗運転は特に危険

睡眠時無呼吸症候群の患者は運転中に高確率で眠くなり交通事故引き起こす危険性が著しく高いです。

これまでにも運転中の事故、あるいは鉄道のオーバーランなどで睡眠時無呼吸症候群の関与が判明した事例があり、この病気は安全性の確保に大きな支障をきたします。
引用:1)日常生活

このほかにも、抑うつや不眠、男性だと勃起障害なども起こりやすくなるため、睡眠時無呼吸症候群は日常生活のあらゆる場面で不調を引き起こします。

睡眠時無呼吸症候群は様々な合併疾患や交通事故をも引き起こしやすいため、できるだけ早めに生命保険で備え始めた方が安心！

睡眠時無呼吸症候群だと保険加入を断られる？

睡眠時無呼吸症候群の罹患者は健康な人に比べて

持病の悪化
合併症の併発リスクが高い

などの理由から保険加入を断られやすいです。

健康リスクが高いと断られるのはなぜ？

生命保険は加入者が保険料を出し合い相互に保障し合う制度。

なので、はじめから健康状態が芳しくない人や危険度の高い職業に従事している人と、それ以外の人たちの公平性を保つため、契約に様々な条件を設け、加入したい人には告知義務を課しています。

事前告知(告知義務)とは
契約にあたって契約者または被保険者は、過去の傷病歴（傷病名・治療期間等）、現在の健康状態、職業などについて、告知書や生命保険会社の指定した医師の質問に、事実をありのまま告げる義務（告知義務）があります。
引用:告知義務

▼告知義務違反があったらどうなる？

告知義務は主に健康状態・傷病歴・職業などに発生。

これらについて

・事実を告げない
・事実と異なる告知をする

と違反とみなされ、

契約・特約が解除され保険金や給付金が受け取れなくなります。

また、保険契約の担当者が告知について以下のような指示をする例もあります。

担当者から…

・事実を告知しないよう言われた
・特定の告知をするよう指示した

などなど……。

しかし、指示に従って告知を控えたりすると加入自体はできても真実が発覚した際に告知義務違反として契約解除される可能性も。

さらに、告知しなかった内容が起因した疾病・死亡については保険金が支払われません。

告知内容について、もし担当者から指示があっても『事実を告げない』『虚偽の申告をする』ような形では契約しないようにしましょう。

告知時のその他留意点

他にも告知をする時に気を付けたい事項がいくつかあります。

傷病歴があっても通常契約できる保険を選んだら……

告知した傷病歴により『保険金の削減』『保険料の割増』『特定部位不担保※』などの特別な条件が付く契約となる保険もあります。

傷病歴により契約時に特別な条件が付きそうな心配がある人は健康状態・過去の傷病歴に関する告知が不要な生命保険や、傷病歴があっても契約しやすい生命保険を選ぶのがおすすめです。

※特定部位不担保とは…
例えば…
3年前に胃かいようで入院したが、現在は完治しているという人に対して、特約は付けられるが、「胃」の病気で入院した場合は、入院給付金や手術給付金を契約時から一定期間内は支払わないというように、身体の一部分(部位)を特約の対象から外す(不担保にする)方法です。
引用:生命保険に関するQ&A

新たな保険契約のために転換制度を利用したら…

失効した契約を元に戻す or 復活させる際も同様の告知義務が生じます。

また、生命保険会社指定の嘱託医以外にした告知は義務を果たせていません。

つまり、営業職員や保険代理店の担当者、生命保険面接士などに健康状態や傷病歴を告知していても告知義務とは無関係となります。ご注意ください。

断る理由は健康リスク以外もあり得る

睡眠時無呼吸症候群であっても加入できる保険商品はありますが、それ以外の条件を満たしていなければ睡眠時無呼吸症候群であったかに関係なく加入を断られるでしょう。

たとえば…

保険契約時に睡眠時無呼吸症候群でも加入できると確認していたが、契約時の健康状態や収入状況を総合的に判断して条件を満たさなかった

となったら、その保険には加入できません。

睡眠時無呼吸症候群に罹患したのをきっかけに保険加入を検討したなら、加入を断る理由はさまざまであると念頭に置きつつ、一度申し込んでみるのも良いでしょう。

睡眠時無呼吸症候群の予備軍でも告知は必要

受診した結果、睡眠時無呼吸症候群の疑いがある・予備軍だろうと診断されたなら、保険加入時の事前告知で必ず伝えておきましょう。

もし告知せず隠して加入したのが発覚すると、違反とみなされ契約を解除される恐れも。

保険加入を検討中なら告知義務は果たせるよう、健康状態を把握しておきましょう。

睡眠時無呼吸症候群でも加入しやすい保険

睡眠時無呼吸症候群でも入りやすい保険としては

引受基準緩和型の生命保険
無告知型の生命保険

の3種類がおすすめです。

引受基準緩和型の生命保険

過去3～5年以内に病歴がある人は通常の保険への加入が難しいです。

引受基準緩和型医療保険なら直近の病歴や入院歴があっても加入しやすいでしょう。

引受基準緩和型医療保険とは
「限定告知型保険」「引受基準緩和型保険」「選択緩和型保険」などと呼ばれており、従来の告知・診査を必要とする医療保険に契約できなかった人も、所定の告知項目に該当しなければ一般的に契約できる医療保険です。
引用:健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？

引受基準緩和型医療保険では下記のような項目に告知義務が課せられています。

健康状態に関する告知項目の例
・過去2年以内に入院・手術をした
・過去5年以内にがんで入院・手術をした
・今後3カ月以内に入院・手術の予定がある
・現時点でがん・肝硬変と医師に診断または疑いがあると指摘されている
・現在までに公的介護保険の要介護認定を受けた　など。
引用:健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？

病歴により保険加入が難しい人でも加入しやすい引受基準緩和型医療保険ですが、通常の医療保険と比べると保険料が割高になりがち。

引受基準緩和型医療保険への加入を検討している人は、まず通常の医療保険に加入できるのか確認してから申し込みましょう。

引受緩和型生命保険の告知例

引受緩和型の保険では告知の際に以下のような質問例があります。

引受緩和型保険の告知内容の例

・現在、入院や通院をしているか？
・直近3ヵ月以内に医師から入院・手術・検査を勧められたか？
・過去2年以内に入院や手術をしたか？
・過去にがんや上皮内新生物の診断歴があるか？

このように引受緩和型保険では限定的な診断歴や入院・通院の状況に関して上記のような『はいorいいえ』で答えられる質問をされるようです。