「60代になったけど、今からがん保険は必要？」
がん保険を検討している60代の中には、「もう遅いのでは？」と迷う人もいるでしょう。
60代はがんの罹患リスクが高まる年代ですが、必要な保障は貯蓄や収入、公的医療保険、現在の契約内容によって変わります。
本記事では、60代でがん保険を検討する理由や必要性が低い人の特徴、加入・見直しのポイントを解説していきましょう。
【60代】がん保険の必要性とは？
60代はがんの罹患率が上昇する年代
国立がん研究センターの「最新がん統計」では、日本人が生涯でがんと診断される確率は男性61.1％、女性50.1％とされています。※1
「がんの統計2025」によると、生まれてから59歳までにがんと診断される人の割合は、男性7.2％、女性11.8％です。※2
69歳までには、男性19.8％、女性20.1％まで上がり、60代は罹患リスクが大きく高まる年代といえます。
ただ罹患リスクの高さだけで、民間のがん保険が必須になるわけではありません。
公的医療保険や高額療養費制度、預貯金などを確認し、不足する部分を民間保険で補う考え方が基本です。
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※1 引用:国立がん研究センター/最新がん統計
※2 引用：公益財団法人 がん研究振興財団/がんの統計2025
がん保険の加入率は50代に比べて減少
生命保険文化センターの2025年度調査によると、がん保険・がん特約の加入率は、60代男性が41.3％、女性が41.6％です。
50代では男性50.2％、女性48.1％となっており、男女とも60代で低下しています。
加入率の高さや低さは、個人にとって保険が必要かどうかを直接示す数字ではありません。
60代は退職や収入の変化も生じやすいため、自分の家計と保障の不足額を基準に判断しましょう。
引用：生命保険文化センター/2025（令和7）年度 生活保障に関する調査
60代のがん保険が必要とされる理由
日本は公的医療保険の制度が充実していますが、がん治療に伴う支出のすべてを補えるわけではありません。
60代では退職による収入の変化も踏まえ、保険診療以外の負担まで考えておく必要があります。
公的保険で賄えない費用がある
陽子線治療や重粒子線治療などの先進医療は、技術料が全額自己負担です。
● 技術料目安：1件あたり250万〜320万円程度
高額療養費制度は、保険診療の自己負担が上限を超えた分を払い戻す制度で、技術料は対象外。
費用を理由に治療の選択肢を狭めないためにも、先進医療特約でまとまった費用に備える意味は大きいといえます。
退職後は収入減少への備えが薄くなりやすい
退職後は給与収入がなくなったり、再雇用によって収入が下がったりする人もいます。
治療が長期化すれば、医療費に加えて交通費なども継続して発生し、老後資金を取り崩す要因になり得るでしょう。
診断給付金などまとまった資金を受け取れる保障は、治療費だけでなく生活費の補填にも利用できます。
預貯金だけでは不足すると考える人にとって、がん保険は家計を支える選択肢の一つです。
ランキングは各保険商品の優劣や推奨を示すものではなく、2026年10月01日～10月31日の申込件数、資料請求件数、及びアクセス数に基づいて作成したものです。
60代でがん保険に入るべきタイミング
60代は、定年退職や再雇用で収入や福利厚生が変わる人も少なくありません。
生活環境や健康状態が変化する節目は、現在の保障を見直す機会になります。
✅ 健康診断で異常が指摘される前
✅ 70歳の自己負担割合変更前
定年退職や再雇用のタイミング
定年退職や再雇用で、勤務先の団体保険や福利厚生が変わる前に、がん保険を含む保障を見直しておきましょう。
退職後は、傷病手当金を受け取れなくなる場合があり、病気で働けなくなったときの収入を、自分で備える必要が出てきます。
ただし、次の条件を満たせば、傷病手当金は退職後も引き続き受け取れます。
・退職日の時点で、傷病手当金を受けている、または受けられる状態にある
条件に当てはまらない場合は、診断給付金など、まとまった一時金を受け取れるがん保険が、収入減少への備えになります。
健康診断で異常が指摘される前
がん保険の申し込みでは、健康状態や既往歴などの告知が必要です。
健康診断で異常を指摘されたり、治療を始めたりすると、商品によっては加入が難しくなります。
そのため、異常が指摘される前の、健康なうちに加入を検討するほうが、選べる商品の幅が広がります。
がん保険の必要性を感じた段階で、現在の保障を確認し、加入を検討しておきましょう。
70歳の自己負担割合変更前
70歳になると、公的医療保険の窓口負担が変わります。
70歳未満は原則3割ですが、70〜74歳は原則2割になり、現役並み所得者は3割のままです。
そのため、70歳を境に医療費の自己負担は軽くなる人が多く、70歳前に急いでがん保険に加入する必要は必ずしもありません。
60代のうちに、70歳以降の医療費負担と保険料を見比べ、必要な保障を決めましょう。
60代でがん保険の必要性が低い人の特徴
70歳以降は自己負担割合が軽減される
70歳以降は、医療費の自己負担割合が軽くなる人が多く、がん保険で備える必要性が下がる場合があります。
70〜74歳は原則2割、75歳以降は原則1割（一定以上の所得があれば2割または3割）になるためです。
現役並みの所得がある人は3割負担のままですが、それ以外の人は、治療費の負担が現役世代より抑えられます。
公的保障を利用した後に自分で負担する金額を試算し、民間保険で補う必要があるかを判断しましょう。
十分な貯蓄や退職金がある
治療費に加えて交通費や保険適用外の支出が発生しても、老後の生活資金を損なわず預貯金から支払える人は、がん保険の優先度が下がります。
「貯蓄が○万円あれば不要」と一律に判断できる基準はありません。
毎月の生活費や年金などの収入、老後に残したい資金を踏まえて、自己負担できる金額を整理しましょう。
60代からがん保険に加入する際の注意点
新規加入は保険料が高くなる
がん保険の保険料は加入時の年齢をもとに決まるため、60代からの新規加入は若いうちに加入するより保険料が高くなります。
60代は老後資金とのバランスも考え、どの保障を民間保険で補うのかを明確にしましょう。
保障を絞る際は、まとまった一時金を受け取れる診断給付金を優先するのがおすすめです。
入院給付金や特約は必要最低限に抑えると、保険料を無理のない範囲に収められます。
必要以上に特約を増やすと、その分だけ保険料の負担も大きくなるので注意しましょう。
持病がある人は加入条件を確認する
持病や既往歴があると、通常型への加入が難しい場合もあります。
健康状態に不安がある人向けには、告知項目を3〜5項目程度に限定した引受基準緩和型の保険も用意されており、選択肢の一つとして検討できるでしょう。
通常型より保険料が割高になる傾向があり、保障内容も商品ごとに異なります。
最初から緩和型だけに絞らず、通常型を含めて加入条件を確認しましょう。
既契約の保障内容が古くなっていないか確認する
加入時期が5〜6年以上前だと、入院保障が中心となっており、近年主流の通院治療への保障が薄いおそれがあります。
契約してからの年数だけで「保障が古い」と判断する必要はありません。
重要なのは、現在の保障内容が自分の備えたい治療や費用に対応しているかどうかです。
入院給付金だけでなく、診断給付金や治療・通院への保障も確認しましょう。
新しい契約へ切り替える際は、がん保険には一般に90日程度の待機期間があり、待機期間中に診断されても保障されない点に注意が必要です。
60代のがん保険は老後資金とのバランスを考えて選ぼう
60代はがんの罹患リスクが高まる年代ですが、それだけを理由にがん保険が必須になるわけではありません。
公的医療保険や高額療養費制度、貯蓄、退職後の収入、現在加入している保険を整理し、治療を受けたときに不足すると考えられる金額を確認しましょう。
新たに加入する人は、保険料と保障のバランスや、健康状態による加入条件まで比較する必要があります。
すでに契約がある人は、現在の治療環境に合った保障かを確認し、不足分だけを補う形で見直すと、無駄を抑えられます。
判断に迷うときは、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談しながら、自分に合った備え方を整理しましょう。
