夫婦が最低限入っておくべき保険とは？種類や保障の選び方を解説

夫婦が最低限検討したい保険には、死亡保険・医療保険・就業不能保険があります。

ただし、3種類すべてに加入する必要はなく、夫婦の収入や貯蓄、公的保障を踏まえて不足する保障だけを備えるのが基本です。

この記事では、夫婦が最低限入っておくべき保険や家族構成別の判断例、無駄のない保障の選び方を解説していきましょう。

夫婦が最低限入っておくべき保険は？家族構成・働き方別に解説

夫婦が最低限入っておくべき保険は、働き方や子どもの有無、収入や貯蓄額によって異なります。

保険の種類から選ぶのではなく、夫婦の収入や貯蓄、公的保障を確認し、家計で補えない不足額を整理しましょう。

子どもがいない共働き夫婦は病気や収入減少への備えを検討

子どもがいない共働き夫婦は、病気やケガによる医療費と収入減少への備えが判断のポイントになります。

公的保障や貯蓄で備えられるなら、不要な保障を減らして将来の貯蓄に回す選択肢もあります。

一方で、片方の収入だけでは生活が難しい夫婦は、休職中に不足する生活費を確認して必要な保障を検討しましょう。

子どもがいない片働き夫婦は働けない間の生活費に注意

子どもがいない片働き夫婦は、病気やケガによる長期間の休職と収入減少が家計の負担になりやすいです。

収入源が1つのため、傷病手当金や貯蓄で毎月の生活費を補えるのかが重要になります。

片働き夫婦は働けない間の生活費を優先して備え、傷病手当金や貯蓄で補えるなら保障を追加する必要はありません。

自営業者などは原則として傷病手当金の対象外のため、休職中の収入と生活費の不足額を確認しましょう。

子どもがいる共働き夫婦は医療費や教育費への影響を確認

子どもがいる共働き夫婦は、病気やケガによる収入減少が生活費や教育費に与える影響を確認しておくと安心です。

夫婦のどちらかが長期間休職しても、生活費と教育費の貯蓄を両立できるのかが保険選びのポイントになります。

共働きでも夫婦の収入に差があるなら、収入が多い人の休職や死亡による家計への影響を優先して確認するのがおすすめです。

一方で、配偶者の収入や公的保障、貯蓄で生活費と教育費を補えるなら、保障を増やす必要はありません。

夫婦それぞれの収入と教育費の不足額を確認し、必要な保障を調整しましょう。

子どもがいる片働き夫婦は生活費と教育費を守る保障を検討

子どもがいる片働き夫婦は、病気やケガで収入が減っても、生活費と教育費を維持できるのかを確認するのが重要です。

家計を支える人が長期間働けなくなると、生活費や子どもの教育費に影響が出るおそれがあります。

子どもがいる片働き夫婦は、家計を支える人の死亡時と休職中の生活費・教育費を優先して備えるのがおすすめです。

ただし、遺族年金や傷病手当金、貯蓄で必要な費用を補えるなら、民間保険を増やす必要はありません。

働けない期間と死亡時の不足額をそれぞれ確認し、今の保障を維持するのか、不足分を追加するのか判断しましょう。

夫婦の働き方や子どもの有無によって、必要な保障は異なります。自分たちに必要な保険や保障額を、一緒に確認してみませんか？

FP延田

合わせて読みたい

2026/09/18

収入保障保険で受け取る月額給付は10万？15万？家族に合う月額の考え方

>続きを読む

夫婦が最低限検討したい保険3選！特徴と必要性

夫婦が検討したい保険には、医療保険・就業不能保険・死亡保険の3種類があります。

公的保障や貯蓄で補えない費用を把握し、家計に合った保険を選ぶのが重要でしょう。

医療保険｜病気やケガによる治療費の負担に備える

医療保険は、病気やケガによる入院・手術の費用に備える保険です。

公的医療保険には高額療養費制度がありますが、差額ベッド代や入院中の食事代などは対象外となります。

公的保障を利用しても貯蓄で補えない費用があるなら、医療保険を検討しましょう。

就業不能保険｜病気で働けない間の生活費に備える

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けない間の収入減少に備える保険です。

会社員などは条件を満たせば傷病手当金を受け取れますが、自営業者などは原則として対象外となります。

傷病手当金や貯蓄を踏まえ、働けない間に不足する生活費に合わせて必要な保障を判断しましょう。

死亡保険｜残された配偶者や子どもの生活費に備える

死亡保険は、夫婦のどちらかが亡くなった後、残された家族の生活費や教育費を補う保険です。

子どもがいる片働き夫婦でも、配偶者の収入や貯蓄で生活できるなら高額な死亡保障は不要になります。

遺族年金や貯蓄で補えない生活費・教育費を確認し、不足する金額に応じて死亡保険を検討しましょう。

夫婦が最低限の保険を選ぶ3つのポイント

高額療養費制度や傷病手当金などの公的保障を確認

夫婦で保険を選ぶ前に、高額療養費制度や傷病手当金などの公的保障を確認するのが重要です。

高額療養費制度を利用すると、対象となる医療費の自己負担を一定の上限まで抑えられます。

差額ベッド代や食事代などの対象外費用と休職中の収入を把握し、民間保険の必要性を判断していきましょう。

ライフプランから将来の生活費や教育費を確認

夫婦の保険選びでは、出産や子どもの進学、住宅購入などで支出が増える時期を把握するのが重要です。

例えば、出産後の収入減少や教育費の増加、住宅ローンの返済額などを確認します。

将来の収入や支出の変化を整理し、生活費や教育費の負担も踏まえながら、家計に合った保障を検討しましょう。

貯蓄や配偶者の収入を踏まえて必要保障額を決める

夫婦に必要な保障額は、医療費・休職中の生活費・死亡後の生活費を分けて考えるのが基本です。

例えば、医療費は治療時の自己負担額、休職中は収入が減る期間、死亡時は残された家族の生活費や教育費を確認します。

ただし、貯蓄をすべて保障に充てると、将来必要な資金が不足しかねません。

公的保障や配偶者の収入、手元に残したい貯蓄を踏まえ、リスクごとに必要な保障額を決めましょう。

「夫婦でどのくらい保障が必要？」「保険料を払いすぎていない？」と迷ったら、今の家計や保障内容をFPと一緒に整理してみましょう。

FP延田

合わせて読みたい

2026/09/07

夫婦の貯金額の平均は？貯金を増やす家計管理のコツや注意点を解説！

>続きを読む

夫婦の保険料はいくら？平均額と最低限の保障の考え方

夫婦の保険料の平均はいくら？世帯の年間・月額目安

夫婦の保険料は、世帯の平均額を参考にしながら、家計に合った金額を決めるのが重要です。

生命保険文化センターの2024年度調査によると、2人以上の加入世帯の生命保険料は年間平均35.3万円、月額約2.9万円になります。(※1)

ただし、個人年金保険や子どもがいる世帯も含むため、夫婦2人に必要な保険料を示す金額ではありません。

平均額に合わせて家計を圧迫しないよう、毎月の生活費や貯蓄額を踏まえ、無理なく支払える保険料を設定していきましょう。

※1 出典：生命保険文化センター「生命保険の保険料は年間どれくらい払っている？」

病気で働けない間の生活費の不足額を確認する

就業不能保険の保障額を考える際は、休職中に毎月いくら生活費が不足するのかを確認するのが重要です。

例えば、休職中の世帯収入が月15万円、生活費が月23万円なら、毎月8万円が不足します。

※世帯収入は、傷病手当金や配偶者の収入などを含む想定です。

ただし、休職期間が長くなるほど生活費の不足額も増えるため、備えたい期間も考慮する必要があります。

毎月の不足額と貯蓄で補える期間を整理し、必要な保障額を検討しましょう。

保険料を抑えて将来の貯蓄も確保する

夫婦の保険料を抑えるなら、保障の重複や不要な特約がないかを確認するのがおすすめです。

例えば、勤務先の団体保険や加入中の保険で十分な保障があれば、同じ保障を追加する必要はありません。

また、死亡保障を必要な期間だけに限定すると、保険料を抑えやすくなります。

加入中の保障内容を整理し、必要な保障を残しながら無駄な保険料を減らしましょう。

夫婦で保険に加入する前に知っておきたい注意点

夫婦で同じ保険に加入する必要はない

夫婦の保険選びでは、それぞれの働き方や収入、公的保障の違いを踏まえて保障を考えるのが基本です。

例えば、会社員と自営業では休職中の公的保障が異なり、共働きでも収入差によって生活費の不足額が変わります。

配偶者の収入や貯蓄で補える金額を確認し、夫婦それぞれの家計への影響に合わせて保険を選びましょう。

保険料の安さだけで保障内容を選ばない

夫婦で保険を選ぶ際は、保険料だけでなく給付金を受け取れる条件を確認するのが重要です。

例えば、就業不能保険は免責期間や対象となる病気、医療保険は入院日数や手術の種類によって給付条件が異なります。

万が一に保障を受けられるかを確認し、保険料だけでなく給付条件や保障期間も比較して選びましょう。

結婚・出産・住宅購入を機に保険を見直す

夫婦の保険は、結婚・出産・住宅購入など、家族構成や支出が変わるタイミングで見直すのが基本です。

例えば、出産後の収入減少や住宅ローンの返済で家計の負担が増える一方、子どもの独立後は保障を減らせます。

夫婦の収入や貯蓄、毎月の支出を定期的に確認し、ライフステージに合わせて保障内容を見直しましょう。

夫婦が最低限の保険を選ぶなら無料FP相談を活用

無料FP相談なら夫婦に必要な保障を整理しやすい

夫婦で保険選びに迷ったら、無料FP相談で必要な保障や保険料を確認するのがおすすめです。

加入中の保険証券をもとに、保障の重複や不足、保険料を減らせる部分を整理できます。

夫婦それぞれに必要な保障を残し、無駄な保険料を減らしたい人は、無料FP相談を活用しましょう。

合わせて読みたい

2026/07/13

保険の無料相談はどこがおすすめ？何度でも無料で相談できるサービスを解説

>続きを読む

無料FP相談はサービス内容を比較できる

無料FP相談を利用するなら、相談形式や取り扱う保険会社、相談できる内容を比較するのがおすすめです。

	グッドカミング	マネーアドバンス
料金	無料	無料
相談形式	オンライン	オンライン もしくは対面
相談時間	1時間程度	1時間程度
特徴	LINEから気軽に相談可能。Zoomでのオンライン面談なので手間が少ない	相談実績10万件以上。オンラインだけでなく訪問等の面談も可能
簡単登録 (無料)	グッドカミング	マネーアドバンス

中でもグッドカミングはLINEで問い合わせられるので、夫婦の保険選びや見直しについて気軽に相談可能です。

相談先によってオンライン面談や対面相談などの違いがあるため、夫婦で利用しやすいサービスを選ぶのが重要でしょう。

「夫婦でどの保険に入ればいい？」「今の保険料は高すぎない？」と迷ったら、夫婦の収入や貯蓄に合わせて、必要な保障を一緒に整理してみませんか？

FP延田

【まとめ】夫婦が最低限入っておくべき保険は家計に合わせて選ぼう

夫婦が最低限入っておくべき保険は、働き方や子どもの有無、収入や貯蓄額によって異なります。

病気の治療費や働けない間の生活費に備えながら、公的保障や貯蓄で補えない部分だけを保険で準備するのがおすすめです。

将来の貯蓄も確保できるよう、保険選びに迷ったら無料FP相談で家計や必要な保障を整理しましょう。