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50代のがん保険はどう選ぶ？必要性や見直しポイント、加入時の注意点を解説
50代でがん保険に入るのは遅い？
50代はがん保険で備えておいた方がいい？
50代になると、がんへの備えを意識し始める人も増えてきます。
がんの罹患率は年齢とともに上昇する傾向があり、50代以降は治療費だけでなく、休職による収入減少や老後資金への影響も考えておきたい年代です。
本記事では、50代でがん保険が必要とされる理由から、具体的な選び方、加入・見直しで注意したいポイントまで解説します。
50代でがん保険が必要とされる理由
50代を境にがんの罹患率が急上昇する
日本人が生涯でがんと診断される確率は、男性61.1％、女性50.1％とされ、涯で2人に1人が発症する身近な病気です。※1
がんの統計2025によると、50代までの累積がん罹患リスクは男性7.2%、女性11.8%となっており、40代までの累積リスクと比べると、男性で約2.7倍、女性で約2.0倍に高まります。※2
がんの罹患率は年齢とともに上昇する傾向にあり、50代はその上昇を実感し始める年代とされています。
治療が必要になれば医療費だけでなく、休職や勤務時間の短縮による収入減少が家計へ影響するおそれも。
がん保険・がん特約の加入率は50代男性が50.2％、女性が48.1％にのぼっており、全年代の中で最も高い水準です。
多くの人が、この年代でがんへの備えを具体的に考え始めているといえるでしょう。
引用:国立がん研究センター/がん情報サービス
引用:公益財団法人 がん研究振興財団/がんの統計2025
教育費・住宅ローン・老後資金と重なる時期
50代は、子どもの教育費や住宅ローンの返済が続く家庭がある一方、退職後に向けた資産形成も本格化する年代です。
がん治療により働く時間を減らしたり休職したりすると、医療費だけでなく毎月の収入にも影響が及びます。
がん保険への加入を考えるなら、治療費だけを基準にせず、療養中も住宅費や生活費を維持できるかまで含めて必要額を検討しましょう。
50代のがん保険の選び方
一般的に保険は保障を手厚くするほど保険料も高額になりやすく、必要な部分へ優先的に備える視点が重要です。
診断給付金や治療保障、保障期間を比較しながら選びましょう。
✅ 終身型・定期型を選ぶ
✅ 通院保障や特約を検討する
✅ 保険料は手取りの5〜10％を目安に
✅ 既存の保険との重複を避ける
✅ 複数社の見積もりを比較する
診断給付金の金額を決める
がん保険の診断給付金は、契約で定めるがんと診断確定された後に、50万円や100万円などのまとまった金額を受け取れる保障です。
家族構成や資産の状況などによっても必要な保障額は変わるため、貯蓄と療養中の生活費から不足額を計算しましょう。
休職による不足額を6カ月分用意するなら、150万円程度の資金が必要。
公的保障や勤務先からの給付を差し引けば、必要な診断給付金の金額が明確になります。
再発や転移まで備えたい人は、給付額だけでなく、2回目以降の支払条件や給付間隔も確認しましょう。
終身型・定期型を選ぶ
がん保険には、終身型と定期型の2つの保険期間のタイプがあります。
終身型は、契約が続く限り一生涯の保障を確保でき、保険料が加入時から変わらない商品が一般的です。
定期型は10年など一定期間を保障するタイプで、更新型では更新時の年齢で保険料が再計算されます。
定期型は加入直後の保険料を抑えやすい一方、更新のたびに保険料が上がっていく点に注意が必要です。
老後も同じ保障を維持したい人は終身型、退職までの期間に絞って保障を確保したい人は定期型が向いています。
月額保険料だけで比べず、60代や70代まで加入を続けた場合の支払総額まで確認すると、判断しやすくなるでしょう。
通院保障や特約を検討する
がん治療は入院だけでなく、外来で薬物療法や放射線治療を継続する治療方法も一般的になっています。
入院日額だけを手厚くするより、抗がん剤治療や放射線治療を受けた月に給付される保障も確認しておきたいところです。
先進医療特約についても、保険料の安さだけで判断せず、対象となる治療や給付上限、利用できる医療機関まで確認しましょう。
将来使うか分からない特約を増やすより、自分が家計で負担しにくい支出へ優先して備える考え方が合理的です。
保険料は手取りの5〜10％を目安に
無理のない保険料の目安は、一般的に手取り収入の5〜10％程度とされています。
保険料の適正額は、収入や貯蓄、扶養家族、ほかの保険契約によって大きく変わります。
50代は、老後資金を積み立てる期間が限られてくるため、保険へ支出しすぎて貯蓄を圧迫する状態は避けたいところです。
まず生活防衛資金や老後資金を確保し、自己資金では吸収しにくい医療費や収入減少を保険で補いましょう。
既存の保険との重複を避ける
すでに医療保険や生命保険へ加入している人は、がん保険を追加する前に現在の保障内容を確認しましょう。
医療保険にがん診断一時金や抗がん剤治療特約が付いていれば、新たながん保険と保障が重複する可能性があります。
会社員なら、健康保険の高額療養費制度や傷病手当金、勤務先独自の休業補償や団体保険も確認しておきましょう。
既存保障を整理して不足額だけを補えば、保険料を抑えながら必要な保障を確保できます。
複数社の見積もりを比較する
同程度の給付額でも、保険会社によって保険料や支払条件、上皮内新生物の扱いなどには違いがあります。
同じ診断給付金100万円でも初回のみと複数回受け取れる商品では保障の意味が変わります保険料だけでなく、給付条件や保障期間まで同じ基準で比較しましょう。
50代でがん保険に加入・見直す際の注意点
50代でがん保険に加入する場合、健康状態や既存契約との関係から、若い年代とは異なる注意点があります。
新規加入だけでなく、現在の保険を切り替える人も確認しておきましょう。
健康状態によって加入しにくくなるリスクがある
がん保険へ申し込むと、現在の健康状態や一定期間内の診療歴、検査歴などについて告知を求められるのが一般的です。
持病がある人や医師から再検査・精密検査を勧められている人は、審査結果によって通常型の商品へ加入できない場合もあります。
年齢や健康診断の指摘だけで一律に加入不可になるわけではなく、具体的な引受基準は保険会社や商品によって異なります。
告知内容は正確に申告する
がん保険への申し込みでは、告知書で質問された診断歴や治療歴を事実どおり回答する必要があります。
故意または重大な過失による告知義務違反が認められると、契約が解除され、給付金を受け取れなくなるおそれがあります。
記憶だけで回答せず、お薬手帳や健康診断結果、診療明細書などを確認しながら記入すると誤りを防げるでしょう。
保障内容が古くなっていないか確認
以前から加入している保険があるなら、契約年数ではなく、現在の治療実態に保障内容が合っているかを確認しましょう。
入院日額を中心とした古い契約では、通院中心の治療で受け取れる給付が限られるおそれも。
がん保障には一般的に90日程度の待ち期間があり、新たな保険は健康状態によって加入できない場合もあります。
保障が足りないと感じても、乗り換え先の契約が始まる前に古い契約を解約するのは避けましょう。
引受基準緩和型も検討する
健康上の理由で通常型のがん保険への加入が難しい人は、告知項目を限定した引受基準緩和型の商品も候補になります。
通常型より申し込みやすい設計ですが、保険料が高めだったり、保障内容が限定されたりする商品もあります。
最初から緩和型だけに絞らず、通常型へ申し込めるかを確認したうえで比較すると、保険料と保障のバランスを取りやすくなるでしょう。
50代のがん保険はバランスを考えて選ぼう
50代はがんの罹患リスクが高まり、治療費や収入減少への備えを具体的に考えたい年代です。
50代のがん保険・がん特約加入率は約5割と高い一方、必要な保障は貯蓄や家族構成、勤務先の保障によって一人ひとり異なります。
高額療養費制度や勤務先の保障、貯蓄で不足する金額を把握したうえで、診断給付金や通院保障、終身型・定期型を比較しましょう。
老後資金の準備と両立できるよう、保障を増やしすぎず、貯蓄と保険のバランスを意識しながら、自分に合った一本を選ぶことが大切です。
がん保険への加入を悩んでいる50代の方は、プロのFPへの無料相談がおすすめです◎
この記事の監修者
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延田 圭司ファイナンシャルプランナー
2011年より金融・保険分野に携わり、個人・法人のお客様への相談業務から、組織のマネジメント・人材育成まで幅広く経験。 これまでの経験をもとに、保険だけではなく、家計・教育費・住宅・老後・資産形成など、暮らしに関わるお金を幅広く考えることを大切にしています。 「どの商品を選ぶか」から考えるのではなく、これからどんな生活を送りたいか、そのために何が必要かを整理したうえで、一人ひとりに合ったお金との付き合い方を分かりやすくお伝えします。- <保有資格>
- 2級フィナンシャル・プランニング技能士、損害保険プランナー、MDRT会員
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