夫婦2人世帯の家計は平均どれくらい？2人世帯の生活費の目安を解説

夫婦2人の生活費、平均どれくらい？
うちの家計、多いのか少ないのか分からない

結婚して2人暮らしを始めると、これまでとお金の使い方や管理方法が変わり、家計の内訳に迷う夫婦は少なくありません。

本記事では、夫婦の家計内訳の目安や見直す際のポイントを解説します。

夫婦2人の家計について悩んでいる方はぜひ参考にしてください。

夫婦2人世帯の家計内訳の目安

共働き世帯と片働き世帯で内訳は変わる

共働き世帯は世帯全体の収入が多くなりやすい一方、外食費や時短家電などの支出が増えやすい傾向にあります。

片働き世帯は収入が一本化される分、住居費や保険料など固定費の割合が家計に占める比重が大きくなりやすいです。

どちらが良い・悪いということではなく、世帯の働き方に応じて、内訳のバランスは変わっていくものと捉えましょう。

2人世帯の平均支出データ

総務省「家計調査」（2025年）によると、2人暮らしの勤労者世帯の手取り月収（可処分所得）は平均455,913円です。※

このうち、生活費（消費支出）の平均は317,202円で、手取りの7割程度を生活費が占める計算になります。

残りの3割程度が、貯蓄や保険料、臨時の支出に回せる金額の目安です。

引用:総務省統計局/「家計調査報告」2025年(令和7年)平均結果の概要

【参考】夫婦の家計管理の分担方法

共有財布型

共有財布型は、夫婦それぞれの収入を一つの口座にまとめ、そこから生活費や貯蓄をまかなう方法です。

家計全体を把握しやすく、貯蓄計画も立てやすい一方、お互いの使い方に対する意見の違いが生じやすい面もあります。

項目別分担型

項目別分担型は、「住居費は夫、食費は妻」のように、支出項目ごとに担当を決める方法。

分担が明確でお互いの負担感は少ない一方、家計全体の収支を把握しにくく、貯蓄額が見えにくくなる場合があります。

片方が管理する一任型

一任型は、どちらか一方が家計全体を管理し、もう一方はお小遣い制で生活する方法です。

家計の全体像を把握しやすい反面、管理を任された側の負担が大きくなりやすく、任せる側は支出の実態が見えにくくなる面もあります。

夫婦の項目別の家計内訳

夫婦・手取り月収40万円の場合の内訳例

項目	金額	割合
住居費（家賃）	120,000円	約30％
食費	79,340円	約20％
光熱・水道	22,691円	約6％
交通・通信	39,516円	約10％
保健医療・保険料	16,280円	約4％
教養娯楽・その他	28,411円	約7％
貯蓄	93,762円	約23％
合計	400,000円	100％

食費・光熱水道・交通通信・保健医療・教養娯楽の金額は、総務省「家計調査（2025年）」の2人世帯平均支出額を採用しています。

住居費・貯蓄は、手取り月収40万円を前提に、一般的な目安割合（住居費25〜30％、貯蓄20〜30％）から算出したシミュレーション値です。

引用:総務省統計局/家計調査2025年 総世帯

住居費・食費

住居費は、手取り月収の25〜30％以内が一般的な目安とされています。

総務省「家計調査」（2025年）によると、2人以上世帯の食料費は月93,800円で、生活費の中で最も高い割合を占める項目です。

夫婦のみの世帯では、この金額よりやや少なくなる傾向がありますが、外食の頻度によって金額は大きく変動します。

住居費・食費は世帯収入や地域によって適正額が変わるため、わが家に合った金額をFPと一緒に確認しておくと安心です。

引用:生命保険文化センター/月々の生活費は平均していくらくらい？

保険料

生命保険文化センターの調査によると、夫婦のみ（40歳未満）世帯の年間払込保険料は平均21.0万円、月額に換算すると約1.7万円が目安です。

夫婦になると、どちらかに万一のことがあった場合の生活保障として、死亡保険や収入保障保険を検討する世帯が増えます。

医療保険やがん保険は、お互いの保障内容が重複していないか確認し、必要な範囲に絞ると保険料を抑えやすくなるでしょう。

子どもが生まれると、教育費や生活費への備えとして必要な保障額が増え、保険料も上がっていく傾向に。

必要な保障額は将来の家族計画によっても変わるため、過不足がないかFPに確認してもらうと安心です。

引用:第一生命保険/生命保険料、毎月いくら払ってる？年齢・年収別に平均相場を解説

お小遣い・娯楽費

お小遣いの金額は、手取りの1割程度を目安にする夫婦が多く、金額はお互いの合意のうえで決めることが大切です。

娯楽費も含め、趣味や交際費にどこまで使うかは、貯蓄目標とのバランスを見ながら調整しましょう。

貯蓄

貯蓄の目安は、手取りの20〜30％程度とされています。

将来子どもを持つ予定がある場合は、教育資金や産休・育休中の収入減少も見据えて、早めに貯蓄額を増やしておくと安心です。

将来設計まで踏まえた貯蓄額を知りたい方は、FPに相談しながら計画を立てるのもおすすめです。

夫婦で家計を見直す際のポイント

お互いの収支を可視化する

家計管理の方法にかかわらず、お互いの収入・支出を定期的に共有する機会を作ることが大切です。

家計簿アプリなどを使って可視化すると、感覚のズレによるすれ違いを防ぎやすくなります。

将来のライフイベントを共有しておく

夫婦で家計を見直す際は出産、住宅購入、教育費、老後資金などのライフイベントについて、夫婦で早めに話し合っておきましょう。

早めに話し合うことで、必要な貯蓄額の目安も立てやすくなります。

価値観のすり合わせを先延ばしにすると、いざというときに意見が食い違うケースも。

意見の食い違いは、家計の見直しが後手に回る原因になります。

夫婦だけで判断が難しいときは専門家に相談

平均的な内訳と比べて大きなズレがなくても、それだけで家計が安心とは言い切れません。

重要なのは、今の支出額だけでなく、この先の教育費や住宅費、老後資金まで無理なく準備し続けられるかどうかです。

家計管理の方法や、保険・貯蓄のバランスは、夫婦だけで話し合っても結論が出にくいケースも。

ファイナンシャルプランナーに相談すれば、第三者の客観的な視点で、家計全体のバランスや将来必要な資金を一緒に整理してもらえます。

夫婦の家計内訳：まとめ

夫婦2人の生活費は、総務省の調査で平均317,202円、手取りの7割程度が目安です。

共有財布型・項目別分担型・一任型など、自分たちに合った家計管理の方法を選び、住居費・保険料・貯蓄などの内訳を定期的に見直しのが大切です。

お互いの収支やライフイベントを共有しておくと、将来の見通しが立てやすくなります。

判断が難しいときは、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談しながら、無理のない家計を設計しましょう。