がん保険に入ってない人は多い？未加入のリスク

がん保険に入ってない人は多い？
がん保険未加入のリスクはある？

がん保険に入っていないと、「治療費を貯蓄だけで負担できるだろうか」と不安を感じる人も少なくありません。

公的医療保険や勤務先の福利厚生でどこまでカバーできるかは人によって異なるため、未加入のリスクも人それぞれです。

本記事では、がん保険に入っていない人の割合や未加入によるリスク、必要な人・不要な人の特徴を解説します。

がん保険に入っていない人は多い？

生命保険文化センターの「2025年度 生活保障に関する調査」によると、がん保険・がん特約の加入率は39.9％で、約6割はがん保障に加入していません。

未加入率の高さだけを見て「加入しなくても問題ない」と判断するのは早計です。

未加入の人の中には、医療保険の特約で備えている人や十分な貯蓄がある人も含まれており、備え方は人によって異なります。

国立がん研究センターの統計では、生涯でがんと診断される確率は男性61.1％・女性50.1％と推計されています。

保障の必要性は罹患リスクだけでなく、貯蓄額や働き方も含めて考えましょう。

引用:生命保険文化センター/「2025年度 生活保障に関する調査」
引用:国立がん研究センター/最新がん統計

公的医療保険との違い

公的医療保険は、加入者が必要な医療を受けられるよう、保険診療の自己負担を軽減する制度です。

高額療養費制度もあり、所得に応じて月ごとの負担上限が決まります。

がん保険は、契約内容に該当したときに診断給付金や治療給付金を受け取る民間の商品です。

公的制度では補えない支出や減収を埋める役割があり、両者は目的が異なります。

まずは公的保障と勤務先の制度を確認し、それでも不足する金額を民間保険で補うと、無駄なく備えられるでしょう。

がん保険に入っていないリスク

公的医療保険に加入していれば、保険診療の自己負担には一定の上限が設けられます。

ただし、すべての支出や減収を補える制度ではないため、未加入で想定される負担を整理しておきましょう。

治療費が家計の負担になる

がん治療には、公的医療保険でカバーしきれない費用が発生します。

高額療養費制度を使えば、1カ月の医療費が自己負担限度額を超えた場合に超過分の払い戻しを受けられますが、差額ベッド代や入院中の食事負担額、先進医療の技術料などは対象外です。

通院交通費や入院用品、家族の宿泊費なども原則として自分で負担しなければなりません。

公的保険で賄えない差額ベッド代や交通費などの費用こそ、がん保険で備えておきたい部分です。

どこまで自己資金で備え、どこから保険に頼るべきか判断が難しい場合は、FPに相談しながら整理する方法もあります。

引用:生命保険文化センター/先進医療とは？どれくらい費用がかかる？

収入が減る場合がある

がん治療を受けながら、治療と仕事を両立できる人がいる反面、体調や治療日程に合わせて休職、退職、勤務時間の短縮を選ぶ人もいます。

会社員や公務員は、加入する健康保険の条件を満たせば傷病手当金を受給できるでしょう。

ただし、支給額は原則として標準報酬日額の3分の2相当であり、従来と同じ収入が保証される制度ではありません。

自営業者やフリーランスが加入する国民健康保険では、一般的に傷病手当金の恒常的な制度がなく、休業が売上の減少へ直結しやすいです。

固定費が高い世帯ほど、生活費への備えが重要になるでしょう。

先進医療等は自己負担になるケース

がん治療で先進医療を選択すると、技術料は全額自己負担になります。

技術料は数十万円から数百万円になるケースもあり、事前に備えておかないと大きな負担になるでしょう。

ただ、先進医療は将来利用するか分からず、すべてのがん患者が受けるとは限りません。

特約の保険料だけを見て追加を判断せず、給付条件まで確認しましょう。

自分の保障だけで本当に足りているか不安な方は、FPに確認してもらうと安心です。

がん保険に入るメリットとは？

突発的な支出に対応できる

がん治療にはまとまった費用がかかり、思わぬタイミングで経済的な負担が発生します。

がん保険に加入していれば、診断時や治療中に保険金を受け取れるため、治療費への心配を減らせます。

給付金は治療費だけでなく、入院中の生活費や交通費などにも柔軟に使えるため、精神的なゆとりを保てるでしょう。

治療方法の選択肢が広がる

がん治療の自由診療や先進医療の技術料は全額自己負担になるため、高額になりやすい傾向があります。

がん保険で備えておけば、費用面を理由に治療方法を諦めずに済み、自分に合った治療を納得のいく形で選びやすくなるでしょう。

家計へのダメージを最小限に抑える

長期間の治療や休職が続くと、収入が途絶えて家計が圧迫される危険があります。

がん保険の給付金は、治療費に限らず暮らし全体を支える資金として活用でき、具体的には以下のような費用にも充てられます。

収入を支える働き手が病気になると家族全体の暮らしに影響が及びますが、まとまった資金があれば、生活の質を維持しながら治療に専念しやすくなります。

がん保険が必要な人・不要な人

がん保険が必要な人

がん保険が必要な人の特徴は、以下の通りです。

治療のために働けず収入が減ると、その分家計への負担が重くのしかかってきます。

自営業者やフリーランス、歩合給の割合が高い人は、働けない期間の収入が不安定になりやすい傾向に。

収入が不安定になりやすい人ほど、まとまった一時金を受け取れるがん保険をチェックしておくと安心です。

がん保険が不要な人

がん保険の加入優先度が下がる人の特徴は、以下の通り。

金融資産が十分にある人は、資金を取り崩しても将来設計へ大きな影響が出にくいため、がん保険への加入優先度が下がります。

また、勤務先の付加給付や長期休業補償、団体保険が充実している人も、個人契約を増やす前に既存の保障を確認しておくと良いでしょう。

ただし、預貯金の額だけで判断せず、治療中に必要な資金と、老後資金や教育資金など将来のために確保しておきたい資金を分けて考えることが重要です。

がん保険を選ぶ際のポイント

がん保険は、診断一時金を重視する商品や、治療を受けた月の給付を中心とする商品など設計が異なります。

保険料の安さだけではなく、受取条件や保障期間まで比較しておきましょう。

診断給付金の支払条件を確認する

がん保険に加入する際に最初に確認したいのは、がん診断給付金の金額と受取回数です。

初回のみ支払う商品もあれば、一定期間を空ければ複数回受け取れる商品も。

再発や転移が給付対象になるかまで確認すると、商品ごとの差が見えやすくなります。

今の医療事情に合う保障を選ぶ

がん保険に加入する際は入院日額を中心に選ぶのではなく、手術、薬物療法、放射線治療、通院など、どの治療へ給付されるかを確認しましょう。

現在のがん治療は入院から通院中心へ移行しているため、古いタイプの入院保障だけでは、実際の治療スタイルに合わない場合があります。

抗がん剤治療の保障では、保険診療の薬剤のみを対象とする契約や、自由診療まで含む契約など商品差があるため、約款や契約概要も確認しておきましょう。

保険料と保障期間を比較する

がん保険には、保険料が一定の「終身型」と、一定年齢ごとに更新する「定期型」の2種類があります。

終身型は保険料が変わりにくい一方、若いうちから長期間支払う設計になりがちです。

定期型は加入当初の負担を抑えやすい反面、更新時の年齢に応じて保険料が上がる契約もあります。

どちらを選ぶかによって将来の支払総額が変わるため、保険料だけでなく保障が続く期間まで確認しておきましょう。

複数の商品を比較する

がん保険は保険会社によって保障内容や加入条件、保険料が異なります。

1社だけで決めるのではなく、複数の商品を比較すると、自分に合ったがん保険を見つけやすくなります。

気になる商品が複数あれば、資料請求や保険相談サービスを活用しながら比較しましょう。

加入するか迷ったら専門家に相談する

がん保険が必要かどうかは、貯蓄額や家族構成、働き方によって一人ひとり異なり、自分だけで正確に判断するのが難しいテーマです。

未加入のままにしておくと、実際に治療が必要になった段階で、貯蓄だけでは資金が足りず、後悔につながる場合も。

保険の保障内容や加入条件は保険会社ごとに複雑なため、そもそも自分に必要な保障はどれくらいか、ファイナンシャルプランナーに相談するのもおすすめです。

がん保険に入っていなくても自分に合った備えを考えよう

がん保険へ加入していなくても、公的医療保険制度によって医療費の負担を軽減できる仕組みは整っています。

一方で、治療中の生活費や収入の減少、先進医療の技術料など、公的保障だけでは備えきれない支出が発生するのも事実です。

大切なのは「がん保険へ加入しているかどうか」ではなく、自分の貯蓄や家族構成、働き方に合った備えができているかを見直す点です。

自分の場合はどこまで公的保障で足り、どこから備えが必要なのか判断が難しいときは、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談しながら整理しましょう。