「学資保険ってほんとうに必要？」
「学資保険の代わりになる手段は？」
学資保険は本当に必要なのか、代わりになる手段はないのか悩んでいる人は少なくありません。
学資保険の代わりに教育費を準備するなら、預貯金やNISA、終身保険などが選択肢になります。
本記事では、学資保険の代わりになる方法を比較しながら選び方を解説していきましょう。
学資保険の代わりになるおすすめの方法は？
学資保険の代わりに教育費を準備する方法には、主に預貯金・NISA・終身保険などが挙げられます。
それぞれお金の増やし方や引き出しやすさ、元本割れのリスクが異なるため、特徴を確認しましょう。
| 準備方法 | 特徴 | 注意点 |
|---|---|---|
| 預貯金 | 必要な時期に合わせて確実にお金を確保しやすい | 金利が低いと大きく増やしにくい |
| NISA | 投資信託などで長期的な資産形成を目指せる | 運用結果によっては元本割れする |
| 終身保険 | 死亡保障を確保しながら解約返戻金を教育費に活用できる場合がある | 早期解約では元本割れしやすい |
| 学資保険 | 契約時に決めた時期に教育資金を受け取れる | 途中解約すると元本割れしやすい |
学資保険の代わり①預貯金
預貯金は、学資保険の代わりに教育費を準備する方法の一つです。
元本(あずけたお金)が保証されている安心な方法なので、リスクを避けたい人や、資金にあまり余裕がない家庭に向いています。
急にお金が必要になっても、すぐ引き出せる自由さも大きなメリットと言えるでしょう。
学資保険の代わり②NISA
NISAを利用して投資信託などに積み立てれば、学資保険の代わりに教育費を準備できます。
対象商品の運用益が非課税になるため、長期間かけて資産形成したい人にとって選択肢の一つです。
ただし、元本割れのリスクがあるので、必要な時期に必要な金額を確保できるとは限りません。
学資保険の代わり③終身保険
終身保険は一生涯の死亡保障を確保できる保険で、商品によっては解約返戻金を教育費に活用できるため、学資保険の代わりにする家庭もあります。
契約内容によっては、医療保障や介護保障などの特約をつけられるのも魅力です。
ただし、解約する時期によっては払込保険料を下回りかねないため、教育費が必要になる時期と解約返戻金の推移を確認する必要があります。
教育費の準備を始めるなら、単純に増えやすい方法ではなく、必要な時期に目標金額を確保できる方法を選びましょう。
学資保険の代わりを選ぶ前の確認ポイント
教育費はいつまでにいくら必要？
教育費を準備する方法は、まずいつまでにいくら必要かを整理してからでないと選べません。
学資保険がいいのか、学資保険以外がいいのかは目標金額・時期から判断しましょう。
子どもの進路にはさまざまな選択肢があり、下記のように、どこまで対応・応援したいかに合わせて、目標となる金額と時期を設定しましょう。
-
「大学進学までに準備したい」
「私立大学を希望しても対応できるようにしたい」
「一人暮らしの費用までは負担できない」
「中学校からは塾へ通う余裕も欲しい」
「理系を選んでも断念させたくない」
保険料払込免除は不要か？
学資保険には、契約者である親が亡くなるなど所定の条件を満たすと、以後の保険料が免除されつつ、契約どおりの学資金を受け取れる商品もあります。
一方、預貯金やNISAには、保険料払込免除と呼ばれる保障がありません。
それまでに積み立てた資産は教育費に充てられるものの、親が亡くなった後の積み立てが難しい家庭では目標金額を達成できないでしょう。
すでに加入している死亡保険や遺族年金で必要な教育費を確保できるなら、学資保険で保障を追加する必要性は低いです。
元本割れは許容できる？
元本割れとは払い込んだお金よりも、手元に戻るお金が少なくなる状態を指し、どこまで許容できるかは人それぞれです。
- ●300万円が270万円に減っても、残り30万円を貯蓄で補える家庭
●300万円を確保できなければ、希望する進路を諦めざるを得ない家庭
前者なら教育資金の一部をNISAで運用する方法も考えられますが、後者なら預貯金などで必要額を確保する方法が向いているでしょう。
終身保険も契約内容によっては、途中解約すると払込保険料の総額を下回りかねないため、教育費が必要になる時期の返戻金を確認しておくと安心です。
学資保険の代わりに選ぶならどれがいい？
学資保険の代わりになる方法は複数ありますが、すべての家庭に共通する正解はありません。
お金を使う時期や元本割れへの考え方、死亡保障の必要性などから判断しましょう。
近いうちに使う教育費なら預貯金
数年以内に使う教育費は、安全性を重視して預貯金で準備しておくのがおすすめです。
子どもが高校生など必要な時期が近いなら、大きな価格変動のある商品で運用するのは慎重に判断したいところです。
必要なタイミングで資金が不足しないよう、使う予定が近いお金は確実性を重視しましょう。
長期間準備できるならNISAも選択肢
子どもがまだ小さく、教育費の準備に十分な期間があるなら、NISAを活用する方法も考えられます。
運用益が必ず得られるとは限りませんが、長期間の積立投資による資産形成を目指せるでしょう。
子どもが7歳で、数年後には塾に通わせたいならその分は預貯金、大学進学費用はNISAなど、使い分けるのもアリですよ。
死亡保障が必要なら保険も検討する
教育資金を準備しながら、万が一の事態に備えて死亡保障も確保したいなら終身保険はおすすめです。
もし、教育費として使わなければ途中解約せず、死亡保障を継続する選択もできます。
ただし、すでに加入中の保険と保障内容が重複していないか、教育費が必要になる時期に元本割れしないか、しても問題ないかの確認は必須です。
学資保険の代わりを決めたら積立額を計算！
教育費を準備する方法が決まったら、毎月いくら積み立てる必要があるのか計算しましょう。
| 子どもの 現在の年齢 |
お金が 必要な時期 |
目標金額 | 教育費に 回せるお金 |
毎月の 積立額 |
|---|---|---|---|---|
| 3歳 | 大学進学 （約15年後） |
400万円 | なし | 約2.2万円 |
| 10歳 | 大学進学 （約8年後） |
400万円 | 50万円 | 約3.6万円 |
※目標金額は仮の設定です。準備資金0円・運用益なしで計算した概算です。
例のように目標金額が同じ400万円でも子どもの年齢や、すでに用意できている教育費の額によって、毎月積み立てる金額は変わります。
うちの場合はどうなんだろう？と、自分の家計に当てはめて、計算するのが大切です。
毎月の積立額は、住宅ローンや生活費、老後資金なども考慮し、無理のない金額を設定しましょう。
他の支出等を無視して積立額を決めると家計が回らず、積み立てを途中で断念する恐れがあります。
学資保険の代わりになる方法：まとめ
学資保険の代わりに教育費を準備する方法は、預貯金やNISA、終身保険などさまざまです。
どの方法が適しているかは、教育費を使う時期や目標金額、死亡保障の必要性等によって異なります。
「教育費はいつまでにいくら必要か」「保険料払込免除はなくてもいいか」「死亡保障も両立させたいか」を自分に当てはめて、まずは整理しましょう。
いくら準備したらいいのかや、家計にとって無理のない積立額を効率よく知りたい人は、FPに家計シミュレーションしてもらうのがおすすめです。
