がんの疑いがあるとがん保険に入れない？告知や検査結果待ちの注意点

「がん疑いの診断をされたら、がん保険には入れない？」
「精密検査の結果が出る前なら保険に加入できる？」

がんの疑いがある状態でも加入可否は一律ではなく、告知内容や検査結果、保険会社の審査基準によって判断が分かれます。

本記事では、がんの疑いの状態でもがん保険に加入できるのか、がん疑いの状態で給付金は出るのかなどを解説します。

「がんの疑い」とは？

精密検査や再検査を指示された状態

「がんの疑い」とは、健康診断やがん検診の結果、医療機関から精密検査や再検査を指示された状態を指します。

がん検診はがんの疑いがある人を選び出す検査で、「要精密検査」と判定されても、その段階でがんと診断が確定したわけではありません。

精密検査を経て、実際にがんと診断される人は一部に限られます。

診断確定との違い

再検査でがんと診断確定されれば、「疑い」から確定診断へと状態が変わります。

精密検査が必要とされた段階と、医師からがんと診断確定された状態は明確に区別して考える必要があるでしょう。

精密検査で「異常なし」と判定された場合も、判定内容を含めて告知書へ回答します。

異常なしでも必ず通常条件で契約できるわけではなく、最終判断は保険会社の審査によるので注意が必要です。

がん疑いの状態でもがん保険に加入可能？

再検査や精密検査を勧められていても、すべてのがん保険へ一律に加入できなくなるわけではありません。

告知義務の対象になる

がん保険へ申し込むと、現在の健康状態や過去の診療歴、健康診断での指摘などについて、保険会社所定の告知書へ回答します。

多くのがん保険の告知書では、「要再検査」「要精密検査」「がん、上皮内がんの疑い」など、過去2年以内に指摘を受けたかどうかが確認項目になっています。

「12ヶ月後の受診・検査を指示された」程度の指摘は対象外とする告知項目もあり、指摘の程度によって扱いが変わる点も覚えておきましょう。

審査によっては特別条件付契約として、特定の部位や疾病を保障対象外にして加入できる保険も。

質問の意味が分かりにくければ、保険会社や募集人へ確認したうえで正確に回答しましょう。

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虚偽の告知は契約解除のリスクがある

告知義務違反が認められると、一定の条件下で保険会社から契約を解除され、保険金や給付金を受け取れなくなるおそれがあります。

内容が特に重大な場合は、詐欺による取消しを理由に給付を受けられないケースも。

「まだ疑いの段階だから書かなくてよい」と自己判断するのは避けましょう。

「がんの疑い」状態で給付金は出る？

疑いの段階では給付対象外

がん保険の診断給付金は、約款で定めるがんと診断確定された人へ支払われる保障です。

そのため、精密検査を勧められただけでは通常は支払事由を満たしません。

診断確定の基準も商品ごとに異なるため、どの検査や医師の診断が必要になるのか、契約前に約款を確認しましょう。

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契約自体が無効になるおそれも

一般的ながん保険は90日程度の待機期間を経て保障が始まり、待機期間後にはじめてがんと診断確定された方が給付対象になります。

責任開始日より前に診断確定されていた場合、契約者が知っていたかどうかにかかわらず契約が無効となり給付金は支払われません。

申込日だけで判断せず、責任開始日と診断確定日の関係を確認しておきましょう。

「疑い」の段階で加入し、その後の精密検査で診断確定日が責任開始日以降であれば給付の対象になります。

がんの疑いがある状態での加入について不安な方は、FPへの無料相談から始めてみましょう。

がん保険への加入が難しい場合の選択肢

引受基準緩和型・無選択型を検討する

がんの疑いを正直に告知した結果、通常のがん保険への加入が難しいと判断されるケースも。

判断が難しい場合は、告知項目を絞った引受基準緩和型保険や、告知不要の無選択型保険が選択肢になります。

引受基準緩和型・無選択型は加入しやすい一方、保険料が割高になったり、保障内容が制限されたりする場合があるため、契約内容の確認が欠かせません。

検査結果が出てから加入を検討する

急いで加入先を決めず、まずは精密検査を受けて結果を明確にすることも大切です。

「異常なし」という結果が出れば、通常のがん保険にも改めて申し込みやすくなります。

がんの疑いは告知内容と加入条件を確認

健康診断でがんの疑いや要精密検査を指摘されても、がんと診断確定したわけではありません。

がん保険の告知書で健康診断結果や再検査について尋ねられたら、検査結果待ちであっても事実どおり回答する必要があります。

一般的ながん保険には待ち期間もあるため、検査結果が出る前に急いで契約すれば保障を確保できるとは限りません。

告知内容や検査結果によって加入できる保険は変わるため、通常型・引受基準緩和型・無選択型のどれが自分に合うか、比較しながら判断しましょう。