毎月の貯金の平均額はどのくらい？貯金を阻害するNG習慣と継続するコツ

貯金は毎月どのくらいしたらいい？
毎月貯金するための工夫はある？

「給料をもらっているのになぜかお金が貯まらない」と悩む人は少なくなく、周りの人が毎月どのくらい貯金をしているのか気になりますよね。

今回は、年代別・世代別の毎月の貯金額の目安、貯金を阻害するNG習慣や無理なく継続するコツなどを詳しく解説していきます。

毎月の貯金額【年代別・世帯別】

平均値と中央値の違いを知ろう

貯金額についての統計情報を見る際に、「平均値」と「中央値」があります。

平均値は、貯金額が10人中9人が50万円で、1人が4,550万円だった場合に、平均値が500万円になってしまうように、一部の貯金額が高額な人に数字を引き上げられやすいです。

より実態に近い数字を知るためには、小さい順に並べたときの真ん中の値である「中央値」に注目しましょう。

年代・世帯別に見る貯蓄額の実態

金融広報中央委員会が行った「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」では、年代別の平均貯金額と中央値は下記の通りです。

平均貯金額	単身世帯	二人以上世帯
20代	99万円	211万円
30代	237万円	344万円
40代	316万円	645万円
50代	367万円	640万円

中央値	単身世帯	二人以上世帯
20代	37万円	125万円
30代	100万円	311万円
40代	100万円	500万円
50代	120万円	700万円

年代によって人生のステージが異なるため、貯金額も大きく変わります。

ただし、同じ年代でも年収や子どもの人数に違いがあるなど、各世帯で貯金がしやすい状況かどうかも変わってくるため、あくまでも参考程度に見るのがおすすめです。

「貯金ゼロ」の単身世帯は3割以上

同調査での20代～50代までの単身世帯では3割以上が金融資産を持っていないとの結果になっています。

金融資産非保有者	単身世帯	二人以上世帯
20代	33.2%	21.6%
30代	32.3%	17.6%
40代	32.1%	18.8%
50代	35.2%	18.2%

現代では共働きが多いため、二人以上世帯の金融資産非保有率は2割前後となりましたが、貯金ができないと感じている世帯は少なくないでしょう。

各世帯によって家族構成や状況も違うため、「貯金がない！」と焦らずに、自分のペースで無理のない範囲から貯金を進めていくのが大切です。

毎月の貯金目安は「手取りの10〜20%」

「手取りの10～20%」が推奨される理由

毎月の貯金をするにあたって、手取り収入の10～20%が貯金に回す目安とされています。

毎月の手取り収入が25万円の場合、貯金額の目安は2万5000円～5万円程度となり、生活を維持しながらも確実に資産を増やせるバランスと言えるでしょう。

ただし、手取り収入の10～20%はあくまでも一つの目安に過ぎないので、今の生活状況に応じて無理のない金額設定を決めるのが重要です。

月5,000円からのスタートでもOK

毎月の貯金を続けていくために最も重要なのは、「習慣化」です。

いきなり月5万円の貯金を目指しても、節約による我慢でストレスが溜まり3ヵ月で挫折してしまっては意味がありません。

最初は月5,000円などの少額からスタートし、家計管理に慣れてきた3ヵ月目や半年後から徐々に貯金額を増やしていく段階的なアプローチであれば、挫折せずに続けやすくなります。

最初から目標額を高く設定せず、まずは続けやすい貯金額から始めて「貯金する習慣を身につける」ところから始めましょう。

目的別で金額を決める考え方

貯金は「生活防衛費」や「結婚資金」など、目的によって必要な金額が大きく変わります。

生活防衛費として貯金するなら目標は生活費の3～6ヵ月分、結婚資金や車の購入資金が目的なら必要な金額から逆算して毎月いくら貯めるべきかが見えてくるでしょう。

貯金する目的が明確になっていれば貯金を続ける動機も強くなるため、継続するモチベーションにもなります。

実際の金額を計算してみる

毎月の貯金額を決めるにあたり、まずは毎月の収支について確認しておきましょう。

手取り収入額から固定費(家賃、光熱費、通信費など毎月かかるお金)と生活費(食費、日用品費など)を引いた残りが、貯金に回せる金額です。

計算した結果が手取り収入の10～20%より少なくても、現実的に無理せず続けられる金額で貯金をする方が重要なので、一律の割合に縛られず柔軟に貯金額を決めましょう。

毎月の貯金を阻害する3つのNG習慣

「余ったら貯金する」後回し思考

毎月の貯金に失敗してしまう人の多くが『余ったお金を貯金する』との考え方をしています。

人間の心理として、手元にお金があると「ここまで使っても大丈夫」と判断してしまいやすくなるため、月末になるとお金が残っていないケースが多いです。

この習慣から抜け出すには、『余ったら貯金する』ではなく『貯金する分を先に分けておく』やり方が効果的と言えます。

給料日に貯金用の別口座に移すなどで、使っていいお金とは分けて管理すると、貯金を継続しやすくなるでしょう。

支出のブラックボックス化

近年ではクレジットカードや電子決済などのキャッシュレス化が進んでいるため、支出の把握ができていない人も増えています。

コンビニなどでの少額利用でも、重なっていくと月末には「こんなに使ってたっけ？」と驚くケースが少なくありません。

キャッシュレス決済は、専用アプリ内で使った金額をチェックできる場合も多いため、定期的に支出の確認をして使いすぎに注意しましょう。

リボ払いで損をしている

クレジットカードのリボ払いは、毎月の支払額が一定に保たれますが、その分高い手数料が発生します。

たとえば、100万円をリボ払いで返済しようとすると、手数料だけで数十万円かかる可能性もあり、元の金額以上の支払いによって損をする結果に。

クレジットカードを利用する際は、必ず「一括払い」もしくは手数料が発生しない支払い方法を利用しましょう。

「残高」と「使っていいお金」を混同

貯金を継続できない多くの人に、「銀行口座の残高=使っていいお金」と思ってしまっているケースが見られます。

実際の残高の中には、翌月の家賃や光熱費なども含まれているため、支払日になると一気にお金が減り思ったより残高が残っていないと感じる人が多いです。

銀行口座の残高を見る際には、毎月の固定費を含めた支出を計算しながら「翌月にいくら残るか」を意識しておくのが大切となります。

毎月の貯金を無理なく継続するコツ

先取り貯金を仕組み化する

先取り貯金とは、給与が入った時点で貯金額を先に取り分けておく貯金方法です。

貯金にまわすお金を自動積立したり、給与が入った時点で貯金分を別口座に移すなど、先に取り分けておくと目に見えて使えるお金が少なくなり無駄遣いも防げます。

手取り収入の1～3割など、生活費が不足せず無理なく続けられる割合から貯金額を決めて、先取り貯金を仕組み化しましょう。

支出を「見える化」する

家計簿をつけると、自分が何にいくら使っているのかを客観的に把握できます。

支出の内訳が見えると、削れる部分と削れない部分の判断がしやすくなるため、無駄な支出を意識しやすくなるでしょう。

最近はアプリで自動記録できるサービスも多いので、手間をかけずに続けやすい形で家計管理をするのがおすすめです。

無理な節約は避ける

貯金をする際は、全てを節約しようとせずにこだわりたい部分にはお金をかける考え方も大切です。

生活の全てにおいて過度に節約しすぎるとストレスになり、かえって衝動買いを招く場合もあります。

食費や趣味を優先したいなど、優先順位は人によって異なりますが、メリハリをつけておくと無理なく長く貯金を続けやすくなるでしょう。

毎月の貯金スピードを上げる固定費の見直し

通信費・サブスクの見直し

スマートフォンの料金プランやアプリのサブスクなどは、毎月かかる固定費として最も手軽な見直しポイントです。

スマートフォンを格安SIMに乗り換えたり、使っていないサブスクを解約するだけで月々にかかる費用を削減できます。

ネット上から簡単にプラン変更や解約できるので、まずは毎月のスマホ代・サブスク代にいくらかかっているのかを見直してみましょう。

光熱費を最適化

同じ家に住んでいても、選ぶ電力会社やガス会社によって月々にかかる光熱費には差が出る場合があります。

電気やガスの乗り換えはネットから簡単に申込みが可能で、現在の料金と比較できるシミュレーションツールが用意されているケースも多いので、まずは確認してみましょう。

保険料の最適化

生命保険や医療保険などは、多くの人が「一度加入したら終わり」と考えてしまいがちですが、ライフステージの変化に伴って必要な保障も変化していきます。

重複した医療保障に加入していないか、子どもの独立後に多額の死亡保障が必要かなど、保障内容を見直すだけで月々の支払が軽減されるケースは珍しくありません。

加入中の保障内容の見直しはネットからでもできるため、手元に保険証券があれば証券番号も用意しておくと手続きがスムーズです。

毎月の貯金は無理ない範囲から習慣化しよう

毎月の貯金は年代や世帯人数によって違いが大きいため、自分に近い状況の中央値を見て貯金額の参考にするのがおすすめです。

まずは、手取りの10～20%を目安に無理なく続けられる範囲で始めて、貯金する習慣を身につけていきましょう。

先取り貯金を仕組み化したり、固定費を見直すなどで、貯金しやすい状況をつくると継続もしやすくなります。

保険の見直しや将来のお金の不安などは、FP(ファイナンシャルプランナー)へ相談すると具体的な対策も提案してもらえるでしょう。