30歳の平均貯金額はいくら？中央値や資産形成のポイントを徹底解説！

30歳の平均貯金額はどのくらい？
30歳が貯金額を増やすコツは？

30歳は様々なライフステージの変化が起こりやすい年代ですが、将来に向けての貯金額はどのくらいあればいいのか不安な人も少なくありません。

今回は、30歳の平均貯金額、30歳以降にかかりやすい費用と貯金額を増やすためのポイントなどを詳しく解説していきます。

30歳の平均貯金額と中央値

平均値と中央値の違い

貯金額を調べる際は、まず平均値と中央値の違いを理解しておくのが大切です。

平均値はデータ全体の合計を人数で割った数値のため、一部の高額資産保有者がいると大きく引き上げられてしまいます。

自分の状況に近い数字を知りたい場合は、データの真ん中を示す「中央値」のほうを参考にするのがおすすめです。

約3割の世帯が金融資産ゼロ

金融資産とは、個人や世帯が保有している預貯金・株式・投資信託・個人年金保険などを指します。

2023年の金融広報中央委員会の「家系の金融公道に関する世論調査」では、30代の独身世帯では34%、夫婦世帯では28.4%が金融資産を保有していませんでした。

単身世帯の貯金額

30代単身世帯の平均貯金額は289万円程度、株式や投資信託を含めた金融資産の保有額で594万円程度となっています。

一方で、中央値は100万円程度とのデータもあり、平均値とはかなり大きな差が見られるのが実状です。

30歳で「貯金が100万円しかない」と不安に感じても、中央値と同水準であれば過度に心配しすぎる必要はないでしょう。

二人以上世帯の貯金額

30代二人以上世帯では、平均貯金額は286万円程度、その他の金融資産を加えた全体保有額は601万円程度となっています。

中央値は150万円程度との結果で、単身世帯よりも世帯全体としての貯金額は増える傾向にあるようです。

結婚や出産、住宅購入などのライフイベントを経て、夫婦で協力しながら資産形成が進みやすくなります。

一方で、これらのイベントには多額の費用がかかるため、世帯によって貯金額の伸び方には大きな個人差が出やすいでしょう。

30歳以降にかかりやすい主な費用

結婚にかかる費用

結納・婚約から新婚旅行までにかかる結婚費用の総額は、全国平均で454.3万円程度とされています。

挙式や披露宴だけでなく、婚約・結婚指輪や新生活の準備費用も含めた金額のため、想像以上にまとまった金額が必要です。

すべてを自己資金でまかなうのではなく、両家からの援助やご祝儀も踏まえて計画を立てるのが現実的でしょう。

出産にかかる費用

出産にかかる費用は、正常分娩の場合は出産育児一時金の50万円をやや上回る水準とされています。

地域や医療機関、無痛分娩の有無によって自己負担額には差が出るため、事前の情報収集が欠かせません。

入院費用のほかにも、妊婦健診やマタニティ用品、ベビー用品などの準備費用も見込んでおく必要があります。

教育にかかる費用

子ども1人にかかる教育費は、進学先が公立か私立かによって大きく変わります。

幼稚園から高校まですべて公立に通う場合と、すべて私立に通う場合とでは、総額に1,000万円以上の差が出ると言われているのが実状です。

さらに大学進学の費用も加わるため、子どもが生まれる前後から長期的な視点で準備を始めましょう。

30歳前後で貯金額に差が出る理由

収入の伸びとライフイベントの重なり

30代前半の所定内給与は月額31万円程度、30代後半になると34万円程度に上がる傾向があります。

30代では収入が伸びる一方で、結婚・出産・住宅購入などの大きな支出も発生しやすいです。

収入が増えた分からどれだけ貯金に回せるかどうかが、数年後の貯金額の差につながっていきます。

貯められる人と貯められない人の二極化

30代全体の貯金額を見ると、1,000万円以上の人と300万円未満の人がともに3割を超えるとの調査結果があります。

30代は年収の差からも貯金額の二極化がはっきりと進みやすい年代です。

また、支出の管理方法や資産運用への取り組み方などによっても、資産形成のスピードに大きな差が生まれやすいと考えられます。

手取りに対する貯金割合の目安

30代が貯金額を考える際は、金額よりも手取り収入に対して貯金に回す割合を意識すると計画を立てやすくなります。

手取り収入の1～3割など、あらかじめ貯金する割合を決めておく方が貯金がしやすいです。

まずは無理のない割合からスタートし、収入の増加に合わせて少しずつ割合を引き上げていくと長続きしやすいでしょう。

30歳の世帯年収別に見る貯金額の傾向

年収による貯金額の違い

30代の貯金額は、世帯年収によっても大きな差が生まれる傾向があります。

年収が高い層ほど貯金額の中央値は高くなりやすいですが、年収300万円台の世帯では貯金額の中央値が数十万円に留まるケースも少なくありません。

同じ30代であっても、年収の水準によって目指すべき貯金額の目安は変わってくるので、自分の年収に合った金額で貯金を進めましょう。

共働き世帯と片働き世帯の違い

30代の共働き世帯は、片働き世帯と比べると世帯全体の手取り収入が多くなりやすいため、貯金に回せる余力も大きくなります。

一方で、子どもの教育費や保育料など、共働きならではの支出が増える場合も多いです。

世帯の働き方に応じて、収入と支出のバランスを踏まえた貯金計画を立てましょう。

住宅ローンを抱える世帯の考え方

30代で住宅を購入した世帯では、住宅ローンの返済が家計の大部分を占めるようになります。

返済が始まったばかりの時期は、貯金に回せる金額が一時的に減ってしまう場合がありますが、長期的に見れば資産形成の一部にもなるでしょう。

住宅ローンの返済と貯金額のバランスを見ながら、無理のない資金計画を立てるのが大切です。

30歳から貯金額を増やすポイント

10年後の資産総額を意識する

30歳時点での貯金額が中央値を下回っていたとしても、これから貯金を始めても十分に時間はあります。

将来の資産総額を最大化する視点を持ち、節約による支出の見直し、収入を増やす工夫、投資による運用の3つの柱を意識してみましょう。

先取り貯蓄の仕組み化

給与が入った時点で貯金分を先に取り分けておく方法は、継続しやすい貯め方のひとつとされています。

自動積立の設定をしておけば、意識しなくても毎月コツコツ貯金を続けやすくなるでしょう。

残ったお金で生活する形に切り替えるだけでも、貯まるスピードは大きく変わってきます。

iDeCoやNISAを活用した資産形成

iDeCoは、掛金を自分で運用しながら老後資金を準備できる私的年金制度です。

NISAは、運用益が非課税になる制度で30代からの資産形成の受け皿として活用する人が増えています。

どちらも長期運用が前提となる制度のため、早いうちから始めるほど時間を味方につけやすくなるでしょう。

30歳からでも貯金して将来の資産形成をしよう

30歳前後の貯金額は、平均値と中央値で大きな差があり、中央値を目安にすると実態に近い比較ができます。

結婚・出産・教育にはそれぞれ数百万円から1,000万円以上の費用がかかるため、早めの見積もりと準備が欠かせません。

収入の伸びとライフイベントによって貯められる人と貯められない人の差が広がりやすい年代なので、世帯年収や働き方、住宅ローンの有無も含めて目指すべき貯金額の水準を見極めましょう。