認知症保険は本当に必要？保険の必要性や選び方、加入を検討するべきケースを解説

「認知症保険は必要？」
「認知症保険に加入するメリットは？」

認知症に備える保険が気になるけれど、実際に必要なのか悩む人は少なくありません。この記事では、悩みが解決できるよう以下の点を解説しています。

認知症保険のメリットや選び方も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

認知症保険は必要？特徴を解説

認知症保険は、認知症と診断されたとき・認知症による要介護状態になったときに、保険金や給付金を受け取れる保険です。

ひと口に認知症といっても、アルツハイマー型認知症・脳血管性認知症・レビー小体型認知症・前頭側頭型認知症などいくつか種類があります。

認知症保険の保障内容は、認知症の種類や重症度によって異なるので、各保険の保障範囲の確認が大切です。

認知症保険の保障内容

認知症保険の保険金の種類は、主に以下の3つです。

このほか、認知症と完全に診断される一歩手前の「軽度認知障害（MCI）」と診断確定されたときに、給付金がもらえる保険もあります。

保障内容や保険金の支払い時期、給付金額などは保険会社によって異なるので、ニーズに合うものを選びましょう。

認知症保険と介護保険との違い

認知症保険と似たものに民間の介護保険があります。違いは、認知症保険は認知症に特化しているのに対し、介護保険は介護全般をサポートする点です。

なお、公的な介護保険もあります。公的介護保険は、市区町村が実施する要介護認定において介護が必要と認定された場合、所定の介護サービスが1～3割負担で受けられるもの。

40歳以上に加入が義務づけられている社会保険です。

民間の介護保険は条件を満たすと保険金が現金で支払われますが、公的介護保険ではサービスが現物支給される点が異なります。

認知症保険は必要か？

認知症保険は、認知症になったときの備えを手厚くしたい場合に必要です。

認知症の介護で必要な費用は要介護度にもよりますが、公的介護保険では利用者負担は費用の1割（一定以上所得がある方は2割もしくは3割）となります。

また、在宅介護では支給限度額が要介護度に応じて設定されており、限度額を超えると「超えた分が全額自己負担」となります。※施設の場合は住環境によって負担額が変わります

※出典：厚生労働省「介護事業所・生活関連情報検索「サービスにかかる利用料」2025年6月時点の情報を元にグッドカミング編集部が編集しました

しかし実際認知症になると、公的介護保険や医療保険ではカバーしきれない費用が発生することがあります。

公益財団法人家計経済研究所の調査によると、要介護高齢者のために支出した「介護保険による介護サービス以外の費用」の平均支出は3万4千円でした。※2016年6月のデータ

年間に換算すると40万弱となり、介護保険で利用する介護サービス費用も含めるとさらに支出が増えます。

認知症保険は民間の介護保険とは違い、要介護認定がなくても認知症の診断確定で診断一時金や認知症治療保険金が給付されるのが一般的。

そのため、給付金を「認知症の進行を遅らせたり症状を和らげたりする治療費」や「住宅リフォームなど日常生活で発生する費用」に使用可能。

一方、介護費用や医療費をまかなえるだけの自己資金や貯蓄がある場合、認知症保険は不要かもしれません。

資産が十分にあるなら、保険に頼らず対応できることも多くあります。ライフプランや貯蓄状況に応じて、必要性を見極めましょう。

認知症保険の必要性は？5つのメリット

認知症保険のメリットは主に以下の5つです。

ひとつずつ見ていきましょう。

現金で給付される

認知症保険の多くは、認知症と診断されると保険金や給付金を受け取れます。

医療費や介護費用など経済的な負担が大きくなる初期段階で、治療や介護の準備ができるのは大きな利点です。

長期間にわたる介護では費用が大きくなるため、認知症保険による給付金は将来の不安を軽減する手段となります。

保険料が比較的安価

認知症に保障範囲を限定している分、民間の介護保険よりも保険料が安価に抑えられています。

手頃な価格ながら、大きな保障が受けられるのはうれしいポイントです。

要介護認定がなくても給付を受けられる場合がある

民間・公的な介護保険は、給付金やサービスを受ける条件として要介護認定を必要とします。

しかし、認知症保険は要介護認定を必要としないものが多く、医師の診断だけで給付金を受け取れる点がメリットです。

指定代理請求制度を利用できる

認知症保険は、指定代理請求制度が利用可能。

指定代理請求制度とは、契約者が保険金を請求できない事情がある場合に、契約者が事前に指定しておいた代理人が請求できる制度です。

契約者が認知症になっても、代理人が保険金や給付金を受け取れます。

加入年齢の幅が広い

認知症保険では、下は20歳から、上は85歳まで加入できる保険商品があります。

そのため、月々の保険料の安い若いうちに加入したり、認知症の危険を身近に感じてから加入したりと柔軟な検討が可能です。

認知症保険の必要性を検討すべきケース

認知症保険は以下のような方におすすめです。

認知症になると治療費や介護費用など思いがけない出費がかさむもの。

貯蓄だけでは不安がある場合、認知症保険に加入しておけば保険金で補填でき、経済的負担の軽減につながります。

自身の介護費用だけではなく、親が認知症になるリスクに備えたい人も認知症保険への加入を検討してもよいでしょう。

自分が保険契約者、親を被保険者とすることで、親が認知症になったときに備えられます。

介護費用は今後、物価やサービス内容によって上昇する可能性がないとはいえません。

そのリスクに備えるため、認知症保険の必要性を考えてみましょう。

将来的な費用負担が大きくなることを考え、保険での備えもひとつの方法です。

認知症保険の必要性：選び方とポイント

認知症保険にはたくさんの種類があるため、認知症保険を選ぶポイントを紹介します。

保障範囲や給付条件を確認する

認知症保険を選ぶ際は、保障範囲や給付条件をしっかり確認しましょう。

認知症の種類や重症度によって給付内容が異なる場合があります。

軽度認知障害（MCI）から対象になるプランか、重度のみが対象なのかもチェックポイントです。

保障範囲を理解して、自分に合った保険を選びましょう。条件が複雑だと感じたら専門家への相談がおすすめです。

保険料と保障内容のバランスを見る

保険料と保障内容が自分に合っているかも重要です。

保険料が安いプランは、保障内容が十分でなかったり、逆に保障を手厚くすると保険料が高くなる場合があります。

長期間無理なく支払える範囲で、必要な保障を備えられるプランを選びましょう。

保障の期間や
給付金の受取り方法で選ぶ

認知症保険は保障期間によって、終身型と有期型があります。

✅終身型…一生涯保障が続くが、保険料が高め
✅有期型…保障は一定期間だが保険料は比較的安価

将来の収入や支出を見据えて、長く続けられるタイプを選んでください。

保険金の受け取り方は、主に一時金と年金の2種類があります。

✅月々の負担を軽減したい…定期的に給付金を受け取れる年金タイプ
✅まとまった金額を一度に受け取りたい…一時金タイプ

など、家計状況に応じて選びましょう。

認知症保険の必要性はライフプランに合わせて判断しよう

認知症保険の必要性はライフプランや資金状況によって異なります。

認知症保険が必要だと感じたら、保険料と保障内容、給付条件をチェックしましょう。

発症リスクや介護費用の負担を考え、あらかじめ備えておけば安心にもつながります。

十分な貯蓄や資産があり、必要ないと感じたら保険に加入しない選択肢もあるため、どうすべきか悩んでいる方はぜひ一度保険のプロに相談してみましょう。