- インタビュー
「自分に合った保険の選び方がよくわからない」
「医療保険とがん保険、どちらに入るべき？」
民間保険には様々な種類があり、各社が幅広いニーズに沿った保障を提供しています。
今回は京都産業大学 経営学部 諏澤吉彦教授に直接インタビューし、公的医療保険と民間保険の違いや保障範囲についてわかりやすく教えていただきました。
グッドカミングユーザーからの質問内容に合わせて、年代・ライフスタイルに沿った保険の選び方についてもお聞きしています。
この記事の目次
手厚い保障を求めるなら民間保険が必須
健康保険・国民健康保険では備えられないリスクについて教えてください。
自由診療、先進医療費、その他諸費用が挙げられます。
医療行為と必要な薬剤などの費用に対して保障を提供する「公的医療保険」では、費用の3割が自己負担となります。
自由診療による医療費、先進医療費、差額ベッド代（特別療養環境室料）は保障されず、治療期間が長期にわたれば自己負担額は重くなるでしょう。
差額ベッド代の負担は1日あたり平均6,000円余り、さらに通院のための交通費、入院した場合の食事代など、治療に付随して様々な費用がかかります。
治療中に就業不能となって失われた収入についても、公的医療保険では保障されません。
さらに、入院により就業ができないと自営業やフリーランスの方は得られたであろう収入を失うため、逸失収入も大きくなってしまいます。
患者本人またはその家族が希望して個室または4床までの少人数の病室に入院した場合に負担する費用のこと。特別療養環境室料とも。
公的医療保険の自己負担額に上限はありますか？
はい。高額療養費制度による上限が設けられています。
窓口で支払った自己負担額のうち、限度額を超過した部分が後で支給されるのが「高額療養費制度」です。
高額療養費制度の医療費の上限額は年齢や所得によって異なり、70歳未満だと所得が多いほど高額療養費の自己負担上限額が高くなります。
年収1,200万円→254,180円
年収約370〜約770万円→87,430円
高額療養費が払い戻されるタイミングは、事前申請をしない限りは申請から約3～4か月後。
自己負担額や公的医療保険でカバーできない出費と自らの貯蓄額を把握・考慮したうえで、民間の医療保険への加入を検討しましょう。
公的医療保険で手厚い保障を提供しないのはなぜですか？
基礎的な保障にとどめ、保険料を抑えるためです。
少子高齢化が進み、財源の確保が容易でなくなっていることに加え、「国民皆保険」を確実なものとする目的が背景にあります。
公的医療保険の保障範囲を限定して保険料を低く抑えて離脱を避け、同時に個人の健康維持・増進努力を促そうとするのが、公的医療保険の保障が基礎的な部分に留まる理由です。
そして、3割の自己負担があることで、私たちは食事や運動などの生活習慣を改善し、健康維持に努めると期待できます。
個人の努力だけで疾病や傷害を完全に回避できるわけではないので、リスクを補うために存在するのが民間の医療保険です。
公的医療保険だけで将来に備えるのは危険？
22歳男性からの質問です。
「入院した経験がなく、医療保険に加入するのをためらっています。
入院しないと保険料がもったいないと思うのですが、貯金でなんとかなりますか？」
いずれは保険に加入したほうが、幅広いリスクに対応できるでしょう。
公的医療保険や高額療養費制度が整備されている日本では、一般的に30代から民間の医療保険への加入率が上昇する傾向があります。
まとまった貯蓄には一定の期間が必要ですが、疾病や傷害にいつ見舞われるかはわかりません。
公的医療保険を利用した後の自己負担額や自由診療による医療費、先進医療費、差額ベッド代などを合計した出費が正確にいくらになるかも予測不可能です。
不確実なリスクに貯蓄のみで備えるには常に自由にできる資金を準備しておく必要があるので、他のリスク…災害や事故などへの備えや投資、消費に投入できる資金は犠牲になってしまいます。
不確実なリスクに効率よく備えるなら保険が良いということですね。
過剰な保障は選ばず、公的医療保険や貯蓄と組み合わせましょう。
保険料の負担はありますが、医療保険に加入してから保障対象となる入院や通院、手術などが発生すれば保険金が支払われます。
公的医療保険と民間の医療保険、貯蓄を組み合せて、疾病や傷害などの不確実なリスクに備えていけばよいでしょう。
公的医療保険の保障内容やご自身の罹患状況、貯蓄金額などを考慮しつつ、結婚・出産などライフステージの移行にあわせて必要な保険は変わっていきます。
医療保障特約が付いている死亡保障型の生命保険も少なくないので、まずは現在入っている保険の保障内容を都度確認し、保険料負担が過度に重くならないよう気を付けましょう。
保険を申し込むとき、入院日額の保障額はどう決めたらいいでしょうか？
過去のデータや貯蓄額から必要な保険金額を予測しましょう。
特定の病気に強い医療保険のメリット
24歳女性からの質問です。
「子宮頸がんや乳がんに備えられる女性向けの医療保険が気になっているのですが、普通の医療保険と違うところを教えてください。」
対象となる疾病について、より手厚い保障を受けられるのが特徴です。
名称は保険会社により異なりますが、一般的な医療保険の保障内容に加えて乳房、子宮、卵巣に関わる疾病に対して手厚い保障を提供するのが女性特有の疾病に備える医療保険です。
例えば乳房や子宮などのがん（悪性新生物）や上皮内新生物、良性新生物、子宮筋腫、子宮内膜症などの疾病のほか、妊娠や出産に関わるリスクを保障対象とした保険商品が見られます。
妊娠や出産に関わる保障では、疾病だけでなく帝王切開、切迫早産、早期破水、吸引分娩などによる入院・手術も保険金支払いの対象です。
女性向けの保険に加入する際の注意点を教えてください。
保障対象になる疾病や通院保障をよく確認してください。
女性に特化していないがん保険でもがん（悪性新生物）への備えは可能です。
しかし、契約内容によっては子宮がんなどでとくに罹患数が多い上皮内新生物を保障対象としないがん保険も少なくありません。
薬物治療や放射線治療などの治療技術の進歩により、早期がんでなくとも外来で治療可能なケースが増えていますが、通院治療が保障されないがん保険契約もあります。
これから女性保険やがん保険に加入する、あるいはすでに加入している方は「上皮内新生物は対象となるか」「通院保障の有無」を確認しましょう。
公的な医療保険ではなく、民間保険に加入するメリットは何でしょうか？
自己負担額が高額になったときの備えとして有効です。
疾病の治療や出産時の手術は公的医療保険の保障対象ですが、医療費が高額となれば3割の自己負担額も高額となるおそれがあります。
近年罹患数が増加している乳がんは生存率が非常に高く、治療期間が長期になるリスクも高いです。
がん治療への有効性が期待される陽子線治療や重粒子線治療などの先進医療を受けると、さらに治療費用は高額になります。
医療費負担を考慮し、十分備えるにはこれらの疾病に対して手厚い保障を提供する女性保険への加入を検討してもよいでしょう。
入院・療養による損失に備える保険もある
30歳男性からの質問です。
「現在個人事業主として働いているのですが、休むと収入が減るのが不安です。
入院時などにまとまったお金がもらえる保険はないでしょうか。」
「就業不能保険(所得補償保険)」がニーズに合致するでしょう。
傷害または疾病により就業不能となったときに、喪失してしまう所得を補償する保険として「就業不能保険(所得補償保険)」があります。
ただし、「就業不能」とは、入院または医師の指示による自宅安静療養などで業務に全く従事できない状態を意味しています。
就業能力が低下して収入が減った状態や、傷害や疾病が治癒した後の非就業は保障対象ではありません。
あらかじめ注意点を理解したうえで、就業不能保険(所得補償保険)の利用を検討してみてください。
就業不能保険の保険料が決まる基準はどのようなものですか？
一般的な基準に加えて、直近12か月間の所得が保険金額に影響します。
健康診断の結果、治療中の疾病の有無、過去の疾病歴をはじめとした告知事項によって保険料・保障内容などの契約条件が決定されます。
上記に加えて、直近12か月間の所得を平均した月額に基づき、1か月あたりの保険金額が定められるのが就業不能保険(所得補償保険)です。
同時に、一定期間保険金支払いの対象としない免責期間と、保険金支払いの対象期間となる填補期間が設定されます。
例えば、填補期間が「免責期間終了後1年間」の保険なら、実際の就業不能期間が1年間を超過した分は保障対象になりません。
保険金は、填補期間内の就業不能期間1か月ごとに定額で支払われ、1か月未満の就業不能期間・端日数については1か月を30日として計算した割合によって保険金が計算されます。
月額保険金額：10万円
免責期間：7日間
填補期間：1年間
被保険者が当年の6月24日～翌年7月31日までの13か月間就業不能
→保険金支払いの対象期間は当年の7月1日から填補期間終了日の翌年の6月30日までの12か月分。支払われる保険金は10万円×12か月=120万円となる。
子どもの医療保障は特約を活用するのも手
31歳女性からの質問です。
「昨月出産をしました。急な病気や入院が心配ですが、新生児から医療保険に加入するべきでしょうか？」
公的保障でカバーできない場合は検討する余地があるでしょう。
新生児には都道府県と市町村が実施している、子どもを対象とした医療費給付制度または医療助成制度をはじめとした、様々な公的保障制度が設けられています。
名称、条件、実際に支払う自己負担額は自治体によって異なるので、お住まいの自治体でどんな給付・助成が受けられるかをよく確認しましょう。
公的保障制度が十分な水準で設けられている自治体に居住していれば、程度の軽い疾病や傷害で治療を受けたとしても、医療費の負担は抑えられます。
ただし、入院が長期間必要になると、医療費以外に「親が付き添うための交通費」「レンタルベッド代」兄弟姉妹がいるなら「親の不在中の預け先の確保、育児・家事代行」などの費用負担が重くなるかもしれません。
公的保障制度でカバーできない出費に備えるには、医療保険に加入するのも一つの選択肢です。
医療保険に0歳から入るメリットはありますか？
1カ月あたりの保険料は安く設定されやすいです。
医療保険は、保険期間が被保険者の死亡時まで継続する終身型と、あらかじめ定めた一定期間のみ継続する定期型に大別されます。
子どもが被保険者となったときの保険料は低く設定されやすいですが、終身型の医療保険では保険料の払い込み期間も長期となるので、累計の保険料は相応の金額になるでしょう。
定期型の医療保険では、満期を迎えた際の契約の更新で保険料が引き上げられるのが一般的です。
公的な保障制度と保険料の負担を考慮すれば、子どもに先天性の疾病等がなく健康なら0歳から個別で医療保険へ加入する必要性が高いとは言いきれません。
医療保険以外を利用する選択肢はあるんでしょうか？
「特約」で医療保障を付けられる保険も多いです。
例えば、学資保険は満期時における被保険者の生存が保険事故として扱われる生存保険の一つで、子どもの大学費用など将来の教育資金のために利用されます。
学資保険には教育資金の準備に加えて、医療保障や扶養者の死亡保障も特約として付加することが少なくありません。
中には医療保障特約の保障が十分とは言えない保険商品もある点と、主契約である学資保険が満期となった後は医療保障特約も消滅する点には注意が必要です。
もう一つの選択肢として、親が加入している生命保険や医療保険に子どもの医療保障特約を付加できるかもしれません。
特約の保障内容をよく確認するとともに、一般的な特約では子どもが親の扶養から外れると保障の対象外となる点にも注意してください。
基礎になる契約(主契約)に加えて、任意で付加する特別な約束。主契約の保障内容を充実させる、主契約と異なる保障を設けるなどの目的がある。
医療保険の「通院保障」は定義を要チェック
35歳男性からの質問です。
「入院日額 5,000 円で手術と先進医療の保障の医療保険に加入しています。家系がガン家系で将来ガンにならないか心配です。別でがん保険に加入すべきでしょうか。 」
がん保険に加入した方が保障を受けられる幅が広がります。
医療保険における保険金はいずれも定額給付ベースで、がん（悪性新生物）による治療も保障対象です。
医療保険で受け取れる保険金の種類
- 傷害・疾病入院保険金
- 傷害・疾病手術保険金
- 先進医療費用保険金
- 傷害・疾病通院保険金
- 葬儀費用保険金
ただし、一般的な医療保険では保障対象となる「通院」＝「いったん入院し、退院したのちに治療を受けるため通院した場合」に限定されます。
先進医療費用についても入院中に受けた治療のみが保障対象となりますが、近年はがん検査の精度向上により早期発見が可能となり、薬物治療や放射線治療などの治療技術も進歩しています。
早期がんはもちろん、そうでない場合も外来での治療が可能な症例が増えている点には留意しなければなりません。
通院でのがん治療が一般的となった現在では、通常の医療保険で十分な保障が得られない方もいるでしょう。
がん保険では通院治療でも保障を受けられますか？
現在は、外来治療も保障されるがん保険が一般的になりました。
がんのステージによっては、治療期間が非常に長期となったり、生涯治療を継続しなければならなくなったりする懸念もあります。
すでに加入している医療保険で通院治療が保障対象外なら、新たにがん保険への加入を検討してもよいでしょう。
がん保険の種類や契約内容によっては通院に関する保障が十分でないものもあるので、加入前に詳細を確認してください。
持病があっても医療保険への加入は可能
43歳男性からの質問です。
「持病があり何回か医療保険の申込を断られている状況です。加入できる医療保険は存在しないのでしょうか？」
「引受基準緩和型」「無選択型」の医療保険が選択肢となるでしょう。
これらの保険は診断書などの提出が不要であったり、健康状態の告知項目が限定されていたりと、持病がある方でも通常の保険より加入しやすくなっています。
ただし、疾病リスクの高い層への保険金支払いを想定しているので、一般の医療保険に比べると保険料は高く設定されやすいです。
保険料以外の面でも、例えば契約締結から一定期間は保険金が50％に削減されるなど、保障が限定されている保険も珍しくありません。
「引受基準緩和型」「無選択型」の医療保険に加入する前に、保険料や保障内容を十分理解して検討しましょう。
加入時の条件が通常の医療保険より緩和された医療保険。
✅無選択型保険とは？
健康状態に関する告知・医師の診査がなくても加入できる生命保険、または医療保険。
疾病リスクが高い方向けの保険があるんですね。
保険の仕組み上、リスクに応じた保険料・保障が提供されます。
全ての保険契約で全員に同じ保険料・同じ保障を提供すると、疾病リスクが高い層は割安に、リスクが低い層は割高に感じ、リスクが高い層が進んで保険に加入するでしょう。
このような現象を「逆選択」と呼び、逆選択が深刻化すると保険会社の収支が悪化します。
将来の疾病リスクは、年齢・性別などの外形的特徴だけでは判定できません。
医療保険や生命保険の契約時、被保険者となる方の現在の健康状態や過去の疾病歴などについて保険会社が告知を求めるのは、これが理由です。
保険会社は逆選択を避けるため、加入申込者の告知項目に基づいてリスク水準を判定し、適切な保険料と保障内容の設計(場合によっては申込の謝絶)を行います。
安易な保険の乗り換えには要注意
48歳女性からの質問です。
「20年以上前に加入した医療保険から、CMで見た保険料の安い商品に乗り換えたいです。注意しないといけないことはありますか。 」
解約する前に、双方の保険料・保障内容を分析しましょう。
例えば、保険料が低い保険契約では入院・通院保険金の日額や手術保険金が低く設定されているかもしれません。
契約締結から一定期間は保険金支払いの対象としない「免責期間」があったり、一定期間の保険金が削減されたりと保障が限定される保険もあるので、要注意です。
月々の保険料で見ると割安に見えても、年換算した保険料が既存の保険契約と変わらない、または年齢に比例して保険料が高くなってしまう可能性も考えられます。
様々な要素を確認したうえで新しい医療保険が自分にとって有利だと判断できるなら、契約の乗り換えを検討すべきでしょう。
乗り換え時、保険料以外で着目すべきポイントはありますか？
保険金支払いの対象について、細部まで確認してください。
保険の見直しを検討するときは、新しい保険はもちろん、すでに加入している保険の契約内容の確認も必要です。
例えば「通院保険金」が保険証券に表示されていても、入院・退院の後に継続して治療を受けるための通院以外が保障対象にならない保険もあります。
入院中に受けた先進医療が保険金支払いの対象とならない保険契約もありますので、必要に応じて保障を再設計しましょう。
また、医療保険の加入率は就職、結婚、子どもの誕生・進学などのライフステージの移行にともなって30代で大きく上昇し、その後50歳代まで緩やかな上昇が続き、60代以降に加入率が下がります。
高齢になるにしたがってがん、心疾患や脳血管疾患をはじめとした疾病リスクは高まっていきます。
過剰な保険金や重複している保障は必要ありませんが、老齢期を迎える前に必要十分な医療保障を確保できているか確認しましょう。
保険加入はWeb申込？対面相談？
保険の「Web申込」はどのような方に向いていますか？
リスクの個人差が少ない保険はWeb申込のハードルが低いと思われます。
保険申込者のリスク実態が比較的均一であれば、必要とされる保障・補償の内容も大きく異ならないはずです。
死亡保障型の生命保険なら年齢・性別などの属性で平均的な生存期間がわかり、死亡時の必要資金も標準的な選択肢が用意できます。
旅行傷害保険についても、渡航地域や渡航期間などで一定の保障の標準化が可能でしょう。
そういったリスクに対する保険であれば、保険会社がweb上に標準的な保険契約内容の選択肢を提示し、契約申込者がニーズに合ったものを選ぶ形式も成立しやすいです。
保険で「専門家への相談」が必要なのはどんな場面でしょうか？
ニーズが細分化されている分野の保険加入を検討するときですね。
例えば、医療保険は年齢、性別、職業だけでなく、疾病歴、既往症などに基づいた疾病・傷害リスクやライフステージに合った保障に大きな個人差があります。
保険会社側も多様なニーズに対応した保険商品を用意しているので、自らのリスク実態と保障ニーズを見極めて最適な保険商品を選択するのが容易な方ばかりではありません。
医療保険の加入、または既契約の見直しに際して、判断が難しいと感じるときは専門家の助言を仰いでください。
【まとめ】目的に合った保障を得られる保険に入ろう
今回のインタビューでは、京都産業大学の諏澤教授に公的医療保険と民間保険で備えられるリスク、保険選びの考え方についてお伺いしました。
🟣公的医療保険のみではカバーできないリスクもある
🟣現在の貯蓄と自己負担額から必要な保障を予想
🟣健康状態にかかわらず加入できる医療保険もある
🟣保険を乗り換える前に保障内容の詳細を比較しよう
医療保険は、病気・怪我の治療時に発生する医療費の負担を抑えるのに役立ちます。
公的医療保険だけでも自己負担額を一定の水準で抑えられますが、長期間の入院による収入減少や先進医療費、差額ベッド代などは保障されません。
貯蓄だけでリスクに備えるのが難しい方は、民間の医療保険を利用するメリットがあります。
様々なニーズに向けた保険商品が存在するので、備えたいリスクや疾病に合わせて保障を選択しましょう。
とくに医療保険は保障内容の定義が難しい部分もあるので、悩んだときは保険代理店やファイナンシャルプランナーに相談するのがおすすめです。
諏澤吉彦/京都産業大学教授
一橋大学大学院商学研究科において博士（商学）、米国St. John’s Universityにおいて経営学修士（優等学位）および理学修士を取得。損害保険料率算出機構に勤務した後、京都産業大学経営学部専任講師、准教授を経て現在は教授。Asia-Pacific Risk and Insurance Association理事などを歴任し、現在は生活経済学会理事、日本保険学会評議委員。
専門分野・得意分野
ファイナンス/保険論/リスクマネジメント
→京都産業大学 経済学部 ホームページ